土日祝日休み PerlのITエンジニア求人・転職情報

株式会社トリプルアイズ

当社は2022年東証グロース上場企業を果たしたITベンチャーです。 主軸事業はSI事業とAIプラットフォーム事業の2つに分かれており、今回はSI事業でシステムエンジニアを募集しております。 当社の強みは、AIをはじめ、ブロックチェーンやIoTといった先端領域の研究開発による技術力をバックボーンとしたエンジニアのレベルの高さにあります。 大手Slerやエンドユーザーから多くのご依頼があり、その中からエンジニアの希望を最優先で案件へ参画いただきます。 キャリアパスとしては、様々な領域の現場を経験したエンジニアがAIプラットフォーム部門に移動することやSI部門において先端領域の研究開発を兼務するといったキャリアデザインも可能です。 ＜案件例＞ ・在庫管理システムのアプリ開発（Java Webアプリケーションエンジニア） ・医療系データアプリケーション開発（PL/SQLによる医療系アプリケーション開発） ・コンビニエンスストアの基幹システム（アプリ基盤プロジェクトのリーダー） など、多数ある案件の中から、ご自身のキャリアに沿ったものをアサインいたします。 開発環境も下記の通りたくさんありますので、幅広いキャリアを積むことが可能です。 ＜言語＞ ・Java / PHP / Ruby / C# / Python / JavaScript / Perl / Kotlin / SQL など ＜環境＞ ・Windows / Linux / Unix / AWS / GCP / Azure など

株式会社NIT

【業務内容】 WEB/ECサイト向けシステムの開発を担当していただきます。ビジネスの最大化を実現するためには、いかに効率的なシステムを導入するかが重要なポイントです。それらを実現するお客様にとって、最も便利で多機能なシステム実現に取り組んでいます。 【具体的な内容】 顧客のWEBサイトの開発からテスト業務となります。 ・官公庁向けシステム開発 ・損害保険控除証明システム開発 ・化粧品メーカー向け基幹システム開発 ・顧客販売管理システム開発 ・損保システム開発支援 ・メガバンク勘定系システム開発　など 【言語】Java、JavaScript、TypeScript、C#、PHP、.net、Python、Perl など 【フレームワーク】React.js、Vue.js、Djangoなど 【環境】Linux、Windows、Oracle、Db2 など ●社風・その他 【スキルアップを応援するサポート体制/社員に寄り添う働きやすい環境】 資格奨励制度により取得希望者への費用援助を行っています。代表自身も大手メーカで開発を行っていた経緯からエンジニア想いの制度がたくさんあり。 ・人事考課制度・リーダ制度 ・月１回の定期研修会・懇親会の開催 ・階層別教育（リーダ教育など）

株式会社テクノプロ　テクノプロ・デザイン社

当社のお客さま(自動車/自動車部品/家電/医療等の大手メーカー)の開発現場で、主にWEB系ではサーバーサイド、業務系では業務を効率化/自動化するアプリケーションの開発業務に従事していただきます。例えば、、、・オンプレミス環境でのWebアプリ開発及びクラウド環境への移行業務・3D Secure認証サービスの基盤開発PM・生産管理システム　サーバサイド開発(Java)変更の範囲:会社の定める業務

株式会社インターネットイニシアティブ

IIJ電子@連絡帳サービスにおける、アプリケーション企画・設計・開発・テスト及びそれらを束ねるリーダー職を担当していただきます。 Developチームはアプリケーション/インフラの2チーム構成となっており、経験等を考慮してアプリケーションチームリーダをお任せするか、Develop全体チームリーダをお任せするか決定します。 (インフラチームリーダポジションは別求人「インフラエンジニア(チームリーダ)」をご確認ください) 自身も開発業務をこなしつつ、チームを牽引するリーダポジションを想定しています。 医療/ヘルスケア業界の業務知識は不問です。 将来的にはサービス全体の運営・運用・開発を仕切る責任者や、新規サービスの開発責任者といったキャリアステップがあります。 ※将来的に配属部署を異動した場合、実施する業務全般を変更する可能性あり

株式会社インターネットイニシアティブ

データセンターサービスの基幹業務システムの企画、設計、実装、運用保守 等を行っていただきます。また、データセンターで稼動しているIT機器、センサ類、設備機器 等が計測した大量のデータを収集・分析し、高品質・自動化・高効率を達成するファシリティ制御システムも開発しています。このような様々なデータセンター関連システムの開発を経験できます。 ※将来的に配属部署を異動した場合、実施する業務全般を変更する可能性あり