インフラエンジニアの年収は？上げる方法や年収を上げやすい企業の特徴も解説
2026年05月27日更新
インフラエンジニアの年収は、日本の給与所得者全体の平均を上回る水準です。ただし、同じインフラエンジニアでも、担当する業務や所属する企業の商流によって、年収に大きな差がつくのが実態です。
運用監視を続けている人と、クラウド設計や上流工程を担っている人とでは、同じ年齢でも年収が変わります。スキルの差よりも「どの工程に携わっているか」「どの立ち位置の企業にいるか」のほうが、年収への影響が大きい職種といえます。
この記事では、年代別の年収相場をデータで整理したうえで、年収が上がりにくいインフラエンジニアの特徴と、年収アップにつながる具体的な方法を解説します。
著者
伊東 光雄
(Ito Mitsuo)
専門学校卒業後、約12 年間IT サービス事業会社にてシステム開発、インフラ運用管理、自社製品の新規開拓営業に従事。その後、2014 年に株式会社ワークポートに就業しキャリアアドバイザーとして転職相談にお越し頂く求職者に対し、キャリアに関する相談業務～求人企業のご紹介～内定・入社までのサポート及び、入社後のアフターフォロー業務全般に従事。
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監修者
林 健太
(Hayashi Kenta)
大学卒業後、野村證券株式会社に入社。資産コンサルティング営業に従事し、課長代理として大企業の財務戦略支援にも携わる。事業承継・M&A案件において大手コンサルティングファームと連携し、オーナー経営者に対する財務・資本戦略支援を実行。複数回の全国表彰受賞。 また、支店の採用責任者として採用戦略の立案・運用実務を担い、新人育成まで担当。 その後、「一人ひとりのキャリアに向き合い、長期的に活躍頂ける転職を支援したい」という想いからMyVisionに参画。 現在は、戦略・総合コンサルティングファーム、FAS、M&A仲介といったハイエンド領域を中心に転職支援を担当。 職務経歴書設計から面接対策など一貫して伴走。
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目次
CONTENTS
インフラエンジニアの平均年収
インフラエンジニアの年収は、担当工程やスキルレベルによって差が出やすい職種です。ここでは、公的データをもとに平均年収や年代別の目安、高年収を目指せる人の特徴を解説します。
インフラエンジニアの平均年収
厚生労働省の調査によると、インフラエンジニアに相当する「システムエンジニア（基盤システム）」の全国平均年収は889万円とされています。ただし、この数値は「ITシステム設計技術者」など関連職業分類に基づく統計であり、インフラエンジニアのみを完全に切り出した年収ではない点に注意が必要です。
そのため、実際の年収は担当業務によって大きく変わります。運用監視や保守中心の場合は比較的年収が抑えられやすい一方、設計構築、要件定義、クラウド移行、PM・PLなど上流工程を担当できる人材は高年収を目指しやすくなります。
参考：厚生労働省「職業情報提供サイト jobtag - システムエンジニア（基盤システム）」
年代別の年収相場
インフラエンジニアの年収は、年代が上がるにつれて上昇しやすい傾向があります。20代では運用保守や構築補助から経験を積み、30代以降は設計構築、クラウド移行、プロジェクト管理などを担うことで年収アップにつながりやすくなります。
| 年代 | 年収目安 |
|---|---|
| 20代前半 | 350万〜500万円 |
| 20代後半 | 450万〜650万円 |
| 30代前半 | 550万〜750万円 |
| 30代後半 | 650万〜900万円 |
| 40代以上 | 700万〜1,000万円以上 |
ただし、公的統計では「インフラエンジニア」単体の年代別年収が細かく公開されているわけではありません。そのため、上記はITシステム設計技術者の統計や転職市場の傾向を踏まえた目安です。とくに30代以降は、単に経験年数が長いだけでなく、クラウド・自動化・上流工程・マネジメント経験の有無によって年収差が広がりやすくなります。
インフラエンジニアの仕事内容
インフラエンジニアは、企業のITシステムを安定稼働させるための「IT基盤」を支える職種です。
サーバー・ネットワーク・クラウド環境の設計構築から、保守運用、障害対応まで担当領域は幅広く、近年はクラウド移行や自動化需要の拡大によって求められるスキルも変化しています。また、経験を積むことでPM・PL・アーキテクトなど上流工程へキャリアアップしやすい点も特徴です。
ここでは、インフラエンジニアの代表的な仕事内容を解説します。
サーバー・ネットワーク・クラウドの設計構築
インフラエンジニアの代表的な業務が、サーバー・ネットワーク・クラウド環境の設計構築です。企業システムを安定して利用できるよう、サーバーやネットワーク機器を設計し、実際に構築・設定を行います。
近年はオンプレミス環境だけではなく、AWS・Azure・GCPなどクラウド環境を利用する企業が増えており、クラウド設計構築スキルを持つインフラエンジニアの需要は高まっています。また、セキュリティ設計や可用性設計なども重要な業務のひとつです。
保守運用・監視業務
システムを安定稼働させるための保守運用・監視業務も、インフラエンジニアの重要な仕事です。サーバーやネットワークに障害が発生していないかを監視し、トラブル時には原因調査や復旧対応を行います。
とくに若手エンジニアは、運用監視からキャリアをスタートするケースも多く、システム構成や障害対応の基礎を学べる点が特徴です。一方で、保守運用のみを長期間続けると年収が伸びにくいケースもあるため、設計構築やクラウド領域へキャリアアップしていくことが重要になります。
クラウド移行や自動化案件
近年のインフラ領域では、オンプレミス環境からクラウド環境への移行案件が増えています。既存システムをAWSやAzureへ移行したり、ハイブリッドクラウド環境を構築したりする案件は、インフラエンジニアの主要業務のひとつです。
また、TerraformやAnsibleなどを利用したIaC（Infrastructure as Code）による自動化も普及しています。手作業による構築・運用を減らし、効率化や品質向上を実現する企業が増えており、自動化スキルを持つインフラエンジニアは市場価値が高まりやすいです。
PM・PL・アーキテクトなど上流工程
経験を積んだインフラエンジニアは、PM（プロジェクトマネージャー）やPL（プロジェクトリーダー）、インフラアーキテクトなど上流工程をします。
上流工程では、顧客との要件定義やシステム全体の設計、プロジェクト管理などを行います。技術力だけではなく、コミュニケーション能力やマネジメント能力も求められるため、年収が高くなりやすい領域です。
とくにクラウド移行やDX推進プロジェクトでは、ビジネス要件を踏まえたインフラ設計が求められるため、上流工程へ対応できるインフラエンジニアの需要は今後も高いです。
インフラエンジニアが年収を上げやすい企業・案件の特徴
年収を左右するのは、スキルだけではありません。同じ技術力を持つエンジニアでも、所属する企業や携わる案件によって年収に大きな差が生まれます。
ここでは、インフラエンジニアが年収を伸ばしやすい環境の特徴を5つ整理します。
- クラウド案件の比率が高く、最新技術に触れ続けられる環境がある
- 設計構築や上流工程に携われ、エンジニアの市場価値が上がりやすい
- IaC・自動化・SREの文化があり、希少スキルが身につく現場がある
- 内製化が進んでいる事業会社で、貢献が評価されやすい構造になっている
- 案件選択制や単価連動制があり、頑張りが収入に反映される仕組みがある
クラウド案件比率が高い企業
近年はAWS・Azure・GCPなどクラウド環境を利用する企業が増えており、クラウド案件へ携われるインフラエンジニアの市場価値は高まっています。とくに、オンプレミス環境からクラウド環境への移行案件や、マルチクラウド環境を扱う案件は高単価になります。
一方で、「クラウド案件あり」と記載されていても、実際は一部運用のみ担当するケースもあります。そのため、どのレイヤーまで担当できるのか、設計構築へ関われるのかまで確認することが重要です。
クラウド案件へ挑戦したい人は、実際にどのようなスキルやキャリアパスが求められるのかも確認しておくことが重要です。クラウドエンジニアのロードマップや必要スキルについては、下記記事でも詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
【2026年版】クラウドエンジニアのロードマップ｜未経験・経験者別に解説
設計構築・上流工程へ携われる環境
インフラエンジニアは、保守運用だけでなく、設計構築や要件定義など上流工程を経験できる環境ほど年収が上がりやすくなります。とくに顧客折衝やプロジェクト管理まで担当できる人材は、PM・PL・アーキテクトなどへキャリアアップしやすいです。
また、上流工程経験は転職市場でも評価されやすく、「構築経験のみ」と「要件定義から対応可能」では提示年収に差が出るケースも多いです。
IaC・自動化・SRE文化がある現場
近年のインフラ領域では、TerraformやAnsibleなどを利用したIaC（Infrastructure as Code）や、自動化技術の需要が高まっています。また、SRE（Site Reliability Engineering）文化を取り入れる企業も増えており、インフラ運用を効率化・自動化できる人材は市場価値が高くなりやすいです。
一方で、手順書ベースの定型作業のみを続ける環境では、スキルが固定化しやすいケースでしょう。今後の市場価値を考えると、自動化や改善提案へ関われる案件を選ぶことが重要です。
内製化が進んでいる事業会社
近年はDX推進の影響で、インフラを外部委託ではなく自社内で管理・改善する「内製化」を進める企業が増えています。内製化が進んでいる事業会社では、単なる運用保守だけでなく、クラウド最適化やセキュリティ改善、システム全体設計などへ関われるケースも多く、市場価値を高めやすい環境といえます。
また、自社サービスを持つ企業では、事業成長とIT投資が直結しやすいため、高年収になりやすいです。
案件選択制や単価連動制がある企業
SES企業の中には、案件選択制や単価連動制を導入している企業もあります。こうした企業では、自分のキャリア方針に合った案件を選びやすく、クラウド・上流工程案件へ挑戦しやすい点が特徴です。
また、単価連動制の場合は、自身の市場価値向上が年収へ反映されやすいメリットもあります。一方で、単価だけを重視すると、短期的には年収が上がってもスキル形成につながらない案件へ固定されるケースもあるため、「どんな経験を積めるか」という視点も重要になります。
インフラエンジニアとして年収を上げるには、「どの会社に入るか」だけではなく、「どの案件・工程を経験できるか」が重要です。テックゴーでは、クラウド・上流工程・高単価案件など、市場価値を高めやすい求人紹介やキャリア相談に対応しています。
インフラエンジニアの年収を上げる方法
インフラエンジニアは、経験年数だけで自動的に年収が上がる職種ではありません。とくに近年は、クラウド・自動化・上流工程など市場価値が高い領域へ対応できるかによって、年収差が広がりやすいです。そのため、単に資格を取得するだけではなく、「どのスキルを」「どの環境で」身につけるかを意識することが重要です。
ここでは、インフラエンジニアが年収を上げるために意識したいポイントを解説します。
AWS・Azure・GCPなどクラウドスキルを身につける
近年のインフラ領域では、AWS・Azure・GCPなどクラウド環境の需要が急速に拡大しています。そのため、クラウド設計構築や運用経験を持つインフラエンジニアは、年収が高くなりやすいです。
とくに、オンプレミス環境からクラウド環境への移行案件や、マルチクラウド環境を扱える人材は市場価値が高まりやすいです。単に資格を取得するだけではなく、実際に設計構築や運用改善へ関わった経験が重要になります。
設計構築・要件定義経験を増やす
インフラエンジニアは、運用保守だけでなく、設計構築や要件定義まで担当できると年収が上がりやすくなります。とくに上流工程では、顧客折衝やシステム全体設計なども必要になるため、市場価値が高く評価されやすいです。
また、転職市場では「運用経験のみ」の人材より、「設計構築から対応可能」な人材のほうが高年収オファーを受けやすいでしょう。そのため、現在の現場で上流工程へ挑戦できるかを意識することも重要です。
IaC・Docker・Kubernetesを学ぶ
近年は、TerraformやAnsibleなどを利用したIaC（Infrastructure as Code）や、Docker・Kubernetesなどコンテナ技術の需要も高まっています。こういった技術は、クラウドネイティブ環境や自動化環境で利用されることが多く、モダンなインフラ案件で評価されやすいスキルです。
とくに、自動化や効率化へ対応できるインフラエンジニアは、SREやDevOps領域でも活躍しやすくなります。今後の市場価値を考えると、従来型の運用だけではなく、自動化技術へ触れていくことが重要です。
マネジメント経験を積む
年収1,000万円クラスを目指す場合、技術力だけではなく、PM・PLなどマネジメント経験も重要です。プロジェクト進行管理や顧客調整、メンバー管理などを担当できる人材は、企業側からも高く評価されやすいためです。
また、大規模クラウド移行やDX案件では、技術とマネジメントを両立できるインフラエンジニアの需要が高まっています。技術だけではなく、「チーム全体を動かせるか」という視点も年収アップを目指すなら欠かせません。
年収アップにつながる転職をする
インフラエンジニアは、所属企業や案件によって年収差が大きい職種です。そのため、現在の環境でクラウド・上流工程・自動化経験を積みにくい場合は、転職によって市場価値を高める選択肢も重要です。
とくに、クラウド案件比率が高い企業や、設計構築・内製化へ関われる環境では、スキルアップと年収アップを両立しやすいでしょう。一方で、「高年収」という条件だけで転職先を選ぶと、将来的なキャリアパスにつながりにくいケースもあります。どのような経験を積めるかまで確認しましょう。
年収が上がりにくいインフラエンジニアの特徴
ここでは、年収が上がりにくいインフラエンジニアの特徴を紹介します。
運用監視業務のみを続けている
運用監視業務はインフラエンジニアの基礎を学べる重要な仕事ですが、長期間同じ業務のみを続けていると、市場価値が上がりにくくなるケースがあります。とくに、アラート監視や定型オペレーション中心の業務だけでは、設計構築やクラウド領域の経験を積みにくいためです。
そのため、障害対応だけでなく、構築補助や改善提案、自動化などへ業務範囲を広げていくことが重要です。
オンプレ環境しか経験していない
近年はAWS・Azure・GCPなどクラウド環境の需要が高まっており、クラウド経験の有無が年収へ影響しやすいです。そのため、オンプレミス環境のみしか経験していない場合、転職市場で選択肢が狭くなるケースもあります。
もちろんオンプレ知識自体は重要ですが、今後はハイブリッドクラウドやクラウド移行案件へ対応できるかが、市場価値の分かれ目になりやすいです。
手順書ベースの対応だけをしている
手順書どおりの定型対応だけを繰り返していると、インフラ全体を理解する機会が少なくなり、市場価値が伸びにくくなるでしょう。とくに、「なぜその設定になっているのか」「どう改善できるのか」を考える経験が不足すると、上流工程へキャリアアップしづらいです。
そのため、単なる作業者ではなく、改善提案や設計意図まで理解できるエンジニアを目指すことが重要です。
自動化・クラウド技術を学んでいない
近年のインフラ領域では、IaCやDocker、Kubernetesなど自動化・クラウドネイティブ技術の需要が高まっています。こうした技術へ触れていない場合、従来型インフラ案件のみしか担当できず、年収が伸び悩みます。
とくに今後は、単純な運用作業よりも、「自動化できる人材」「効率化を推進できる人材」の市場価値が高まりやすいです。
市場価値より居心地だけで会社を選んでいる
人間関係や働きやすさも重要ですが、「楽だから」「残業が少ないから」だけで環境を選び続けると、市場価値が伸びにくくなります。とくに、同じ業務を長期間繰り返していると、転職時にアピールできる経験が限定されやすいです。
そのため、「今の環境でどんなスキルが積めるか」「将来につながる経験か」という視点を持つことも重要です。短期的な居心地だけではなく、中長期的な市場価値を意識してキャリアを考える必要があります。
「運用監視だけで将来が不安」「クラウド経験がなく転職できるか不安」と感じている人も多いでしょう。テックゴーでは、現在の経験やスキルを踏まえながら、市場価値を高めやすいキャリアや転職方向性について相談できます。
インフラエンジニアの将来性
「クラウド化が進むとインフラエンジニアは不要になるのでは？」と不安を感じる人もいるかもしれません。しかし実際は、クラウド・AI・DX推進の拡大によって、インフラ領域の重要性はむしろ高まっています。とくに近年は、単純な運用監視だけではなく、クラウド設計、自動化、セキュリティ強化などへ対応できる人材の需要が増えています。
ここでは、インフラエンジニアの将来性について、今後需要が高まりやすい領域も含めて見ていきましょう。
クラウド需要拡大で市場価値は高まっている
近年はAWS・Azure・GCPなどクラウドサービスを導入する企業が増えており、インフラエンジニアの需要は高まっています。とくにオンプレミス環境からクラウド環境への移行案件や、ハイブリッドクラウド環境の構築案件は増加傾向です。
また、単にクラウドを利用するだけではなく、コスト最適化や可用性設計、セキュリティ設計なども重要視されており、クラウド設計構築経験を持つインフラエンジニアは市場価値が高くなりやすいです。
AI時代でもインフラ需要はなくならない
生成AIやAI活用が広がる中でも、インフラエンジニアの需要がなくなる可能性は低いと考えられています。なぜなら、AIシステムを安定稼働させるためには、サーバー・ネットワーク・クラウド・GPU基盤などインフラ環境の整備が必要になるためです。
とくに近年は、AI向けクラウド基盤や大規模データ処理環境など、高性能なITインフラ需要も増えています。そのため、従来型インフラだけではなく、クラウドネイティブ環境やAI基盤に対応できるインフラエンジニアは今後も需要が高まりやすいでしょう。
セキュリティ・SRE・DevOps領域は高年収化しやすい
近年のインフラ領域では、単なるサーバー運用だけではなく、セキュリティ・SRE・DevOpsなど高度な領域の需要が拡大しています。とくに、障害を未然に防ぐ仕組みづくりや、自動化による運用品質向上へ対応できる人材は高年収になりやすいです。
また、クラウド環境の普及によって、インフラとアプリケーションの境界が曖昧になりつつあり、開発チームと連携しながら改善を進めるスキルも重要視されています。今後は、「運用するだけ」のエンジニアよりも、「改善・自動化できる」インフラエンジニアの市場価値がさらに高まると考えられます。
インフラエンジニアの転職ならテックゴー
インフラエンジニアとして年収を上げるには、スキルアップと並行して「どの企業に移るか」が重要です。テックゴーは、エンジニア特化の転職エージェントとして、インフラ・クラウド領域の転職支援に強みを持ちます。
- AWS・Azure・GCPを活用したクラウド案件や、設計構築フェーズに携われるインフラ求人を多数取り扱っている
- 上流工程・ITコンサル領域への転職実績が豊富で、運用監視からのステップアップを得意としている
- アドバイザーは元エンジニア・ITコンサル出身者が多く、市場価値を踏まえた実務的なアドバイスが受けられる
- 年収交渉成功率100%、利用者の平均年収アップ額は138万円
「今のスキルで転職できるのか」「どの領域に進むべきか」といった疑問も、転職活動の経験だけでなく、エンジニアとしての実務経験をもとに相談に応じます。
転職を急いでいない段階でも、現在の市場価値を把握するだけで年収交渉の材料が増えます。まずは無料相談から始めてみてください。
まとめ
インフラエンジニアは、「年収が低い」「将来性がない」と言われることもありますが、実際は担当する工程や技術領域によって市場価値が大きく変わる職種です。とくに近年は、AWS・Azure・GCPなどクラウド需要の拡大により、設計構築・自動化・上流工程まで対応できるインフラエンジニアの需要が高まっています。
一方で、運用監視のみを長期間続けている場合や、クラウド・自動化技術へ触れていない場合は、年収が伸び悩むケースもあります。そのため、単に「年収が高い会社」を探すのではなく、市場価値が上がりやすい案件や環境を選ぶことが重要です。
今後インフラエンジニアとして年収アップを目指すなら、クラウド・IaC・上流工程などへの挑戦を意識しながら、中長期的なキャリア形成を考えていきましょう。
よくある質問
Q
インフラエンジニアは年収1,000万円を目指せますか？
A
可能です。とくにクラウド設計構築、上流工程、PM・PL、SRE、セキュリティ領域などへ対応できる人材は高年収を目指しやすい傾向があります。
Q
AWS資格だけで年収は上がりますか？
A
資格だけで大幅に年収が上がるケースは多くありません。実際は、AWSを利用した設計構築や運用経験など、実務経験が重要視されます。
Q
運用監視からでも高年収は目指せますか？
A
可能です。ただし、運用監視だけを続けるのではなく、構築・自動化・クラウド領域へ業務範囲を広げることが重要です。
Q
オンプレ経験だけでも転職できますか？
A
転職自体は可能です。ただし近年はクラウド需要が高いため、AWS・Azureなどクラウド知識を学んでおくと選択肢が広がりやすくなります。
Q
SESと事業会社ではどちらが年収は高いですか？
A
一概には言えませんが、上流工程や内製化へ関われる事業会社は高年収になりやすい傾向があります。一方で、SESでもクラウド・高単価案件へ参画できれば高年収を目指せます。