システムエンジニアの平均年収は？年代や経験年数別の年収・転職市場の相場を解説

システムエンジニアとして働くなかで、「自分の年収は、同年代のSEより低いのではないか」と感じたことはないでしょうか。

SEの平均年収は、開発・実装を中心に担う層で578.5万円です。一方、上流工程やプロジェクトマネジメントを担う層では889万円に達し、同じSEでも300万円以上の差があります。この差を生んでいるのは個人の能力よりも、担当する工程や所属する企業の商流といった、構造的な要因である場合が多いです。

この記事では、以下の内容を解説します。

• 職種・年齢・経験年数・企業規模別に見たSEの平均年収
• 自分の年収が相場より低いかを判定する3つの目安
• 同じSEでも年収に差がつく5つの要因
• 年収を上げる6つの方法と、残るか転職するかの判断基準
• SE経験から年収を上げやすい職種と求人ベースの相場

自分の年収がSEとして妥当なのか、伸ばす余地があるのかを知りたい方に、判断の材料と次の一手をお伝えしているので、ぜひ参考にしてください。

システムエンジニア（SE）の平均年収はいくら？

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした職業情報提供サイト「job tag」のデータによると、開発・実装を担うシステムエンジニアの平均年収は578.5万円です。国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」による給与所得者全体の平均給与は487万円なので、SEはおよそ90万円高い水準にあります。

ただし、この数字はSEの一部を切り取ったものにすぎません。担当する業務によって平均年収には300万円以上の開きがあり、職種の性質で分けると次の3つのカテゴリに整理できます。

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

参考：職業情報提供サイト（job tag）プログラマー（厚生労働省）

参考：職業情報提供サイト（job tag）セキュリティエキスパート（オペレーション）（厚生労働省）

参考：職業情報提供サイト（job tag）システムエンジニア（基盤システム）（厚生労働省）

参考：令和7年分 民間給与実態統計調査（国税庁）

なお、SEの平均年収はサイトによって500万円台前半から700万円台まで幅があります。これは、求人に書かれた提示額を集計したデータと、実際に働いている人の給与を集計した統計とで、対象となる人の集まりが違うためです。加えて、どの職種分類をSEとみなすかや、何年の調査を使っているかによっても数字は変わります。

自分の年収が相場より高いか低いかを判断するなら、在職者の実績を集計した国の統計を基準にしましょう。それでは、3つのカテゴリを順に見ていきましょう。

こちらの記事では、SEの仕事内容や平均年収、年収アップの方法を解説しています。年収の前にSEという職種の全体像を押さえておきたい方におすすめです。

SE（システムエンジニア）とは？仕事内容・年収・向いている人を解説

「開発・実装中心のSE」の平均年収は578.5万円

受託開発やWebサービス開発、組み込み・IoT開発、プログラマーなど、実装工程を中心に担う職種の平均年収は578.5万円です。厚生労働省の職業分類では「ソフトウェア作成者」にあたる職種で、SEのなかでもっとも人数の多い層を占めています。新卒や若手の多くはこのカテゴリからキャリアをはじめるため、20代のうちは他のカテゴリとの差を意識しにくいでしょう。

一方で、年齢を重ねたときの年収の伸び方には気をつけましょう。このカテゴリの年収は40代後半まで上がり続けますが、それ以降は伸びがゆるやかになります。実装スキルだけで評価される働き方では、経験を積んでも年収の上限が早めに見えてきます。

自分の年収が578.5万円を下回っていても、能力不足が原因とは限りません。所属する企業の商流や規模によって、同じ業務でも年収に差がつくためです。詳しい要因は、後半の「同じSEでも年収に差がつく5つの要因」で解説します。

参考：職業情報提供サイト（job tag）プログラマー（厚生労働省）

「運用・データ・AI・セキュリティ系」の平均年収は609.8万円

サーバーやネットワークの運用管理、セキュリティエンジニア、データエンジニアなどを含むカテゴリの平均年収は609.8万円です。開発・実装中心のSEと比べると、約30万円高い水準にあります。

このカテゴリに共通するのは、システムを止めずに守り続ける専門性が求められる点です。とくにセキュリティの領域は担い手が足りておらず、経験者は企業から手放されにくい傾向があります。専門性の高い領域は、年齢を重ねても評価が落ちにくいことが特徴です。

年齢別のデータでも、50代になると開発・実装中心のカテゴリを上回ります。ただし、同じ運用でも、決められた手順どおりに監視する仕事と、設計や改善に関わる仕事とでは評価が大きく変わります。運用の経験をキャリアの強みにするなら、自動化や設計に関わる業務へ少しずつ領域を広げていきましょう。

参考：職業情報提供サイト（job tag）セキュリティエキスパート（オペレーション）（厚生労働省）

こちらの記事では、インフラエンジニアの平均年収と年収アップの方法、おすすめのキャリアを解説しています。運用の経験を年収につなげる道筋を知りたい方におすすめです。

インフラエンジニアの平均年収は？年収アップの方法やおすすめのキャリアも解説

「上流・PM・ITコンサル系」の平均年収は889万円に達する

基盤システムを設計するSEやプロジェクトマネージャー、ITコンサルタントなどを含むカテゴリの平均年収は889万円です。開発・実装中心のカテゴリとの差は、310万円以上に達します。

この差は、年齢や経験年数の違いから生まれているわけではありません。job tagに掲載されているこのカテゴリの平均年齢は38.3歳で、運用・データ・AI・セキュリティ系の42.2歳より4歳ほど若い水準でした。要件定義や設計、プロジェクト全体の管理といった上流工程の役割を担っているかどうかが、年収を分けています。

なお、このカテゴリにはITコンサルタントなど、一般的にSEと呼ばれる範囲より広い職種が含まれます。889万円をSE全体の平均と読み違えないよう、上流工程に進んだ人たちの目安として捉えましょう。

開発・実装中心のSEがこの水準に近づくための方法は、後半の「システムエンジニアが年収を上げる6つの方法」で解説します。

参考：職業情報提供サイト（job tag）システムエンジニア（基盤システム）（厚生労働省）

こちらの記事では、上流工程の仕事内容や年収、求められるスキルを解説しています。889万円の層が何を担っているのかを具体的に知りたい方におすすめです。

エンジニアの上流工程とは？仕事内容、年収、メリット、求められるスキルを徹底解説

【年齢別】システムエンジニア（SE）の平均年収

SEの年収は年齢とともに上がっていきますが、伸び方はカテゴリによって大きく異なります。とくに上流・PM・ITコンサル系は、年齢を重ねるほど他の2カテゴリとの差が開いていきます。

年代ごとの特徴は、次のとおりです。

• 20代後半からカテゴリ間の差が開きはじめる
• 30代は上流・PM・ITコンサル系だけが大きく伸びる
• 40代でカテゴリ間の差がもっとも大きくなる
• 50代は運用・データ系が開発・実装中心を上回る
• 40代以降は同じ年齢でも年収の幅が2倍まで広がる

各見出しの最後には、自分の年収と比べるための目安も載せています。最後の見出しでは、テックゴーの登録者データから見た年齢別の中央値と年収の幅も紹介しているので、自分の年代の数字から確認してみましょう。

20代の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

20〜24歳の時点では、3カテゴリの差はまだ大きくありません。開発・実装中心と上流・PM・ITコンサル系の差も、110万円ほどにとどまります。

ただし、25〜29歳になると状況が変わります。上流・PM・ITコンサル系は約641.6万円まで伸び、開発・実装中心との差は150万円以上に広がりました。20代後半は、どの領域で経験を積むかが30代以降の年収差を左右しはじめる時期です。

開発・実装中心のSEなら、20〜24歳で約363.0万円、25〜29歳で約484.7万円が平均の目安です。この金額を下回っていれば、同年代の相場より低めと判断できます。

30代の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

30代に入ると、上流・PM・ITコンサル系だけが突出して伸びていきます。30代平均で比べると、開発・実装中心との差は300万円を超え、運用・データ・AI・セキュリティ系との差も340万円以上に開きました。

同じ30〜34歳でも、上流・PM・ITコンサル系の平均は約866.1万円で、開発・実装中心より300万円ほど高い水準です。一方、開発・実装中心と運用・データ・AI・セキュリティ系は、30代を通じて550万円前後から600万円台前半で並んでいます。この2つのカテゴリにとどまっている限り、30代のうちに年収が大きく伸びることは期待しにくいでしょう。

30代は、上流工程に踏み出せるかどうかで年収カーブがはっきり分かれる年代です。30代前半のうちに要件定義や設計の主担当を任されているか、チームのリーダーを経験しているかが、その後の年収を決める分かれ目になります。

開発・実装中心のSEなら、30〜34歳で約559.5万円、35〜39歳で約636.0万円が平均の目安です。この金額を下回っていれば、同年代の相場より低めと判断できます。

40代の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

40代は、3カテゴリの差がもっとも大きくなる年代です。上流・PM・ITコンサル系の40代平均は約1,207.7万円に達し、開発・実装中心とのあいだに約500万円の差が生まれます。

開発・実装中心と運用・データ・AI・セキュリティ系は、この年代でも700万円前後で横並びです。同じ40代のSEでも、どのカテゴリで経験を積んできたかによって年収の水準はまったく違ってきます。40代の転職ではマネジメント経験や上流工程の実績がより強く求められるので、30代までの経験の積み方がそのまま結果に表れます。

開発・実装中心のSEなら、40〜44歳で約686.3万円、45〜49歳で約729.2万円が平均の目安です。この金額を下回っていれば、同年代の相場より低めと判断できます。

こちらの記事では、40代エンジニアの転職が可能かどうかを、成功する人の特徴とキャリア戦略から解説しています。40代でこれから動くか迷っている方におすすめです。

40代エンジニアでも転職は可能？成功する人の特徴とキャリア戦略を徹底解説

50代の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

50代では、開発・実装中心と運用・データ・AI・セキュリティ系の順位が入れ替わります。運用・データ・AI・セキュリティ系の50代平均は約751.2万円で、開発・実装中心の約721.0万円を30万円ほど上回りました。専門性の高い技術領域は、年齢を重ねても評価が落ちにくいことのあらわれです。

また、開発・実装中心は50代前半と後半でほぼ横ばいで、伸びが止まっていることがわかります。上流・PM・ITコンサル系は40代より下がるものの、他の2カテゴリを400万円前後上回る水準を保っています。50代になっても、上流工程を担ってきたかどうかの差は埋まりません。

開発・実装中心のSEなら、50〜54歳で約722.4万円、55〜59歳で約719.5万円が平均の目安です。この金額を下回っていれば、同年代の相場より低めと判断できます。

年齢別に見た年収の中央値と幅【テックゴー独自データ】

ここまでは、厚生労働省の統計で年代ごとの平均年収を見てきました。ただし、平均は一部の高年収層に引き上げられやすいため、自分の位置を知るには中央値や年収の幅もあわせて見ておくと確実です。そこで、エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」に登録しているIT・コンサル領域の転職検討者の現年収を、年齢帯別に集計しました。

（※）テックゴー登録者データ（2026年10月時点。現年収の登録がある方を集計）。転職を検討している方のデータで、上流工程やITコンサル領域の方も含むため、厚生労働省の統計より高めの水準になっています。

中央値は、25〜29歳で500万円、30〜34歳で600万円、35〜39歳で700万円と、5歳ごとに100万円ずつ上がっていきます。

一方、40代に入ると伸びがゆるやかになり、40〜44歳で750万円、45〜49歳で840万円、50歳以上で850万円でした。35〜39歳から50歳以上までのあいだに、中央値は150万円しか増えていません。

ただし、注目したいのは中央値よりも年収の幅です。25〜29歳では、下位25%の400万円と上位25%の600万円の差は200万円でした。これが45〜49歳になると、下位25%は600万円、上位25%は1,200万円まで開き、同じ年齢で2倍の差がつきます。

しかも、下位25%は40代に入ると600万円台で止まり、上位25%だけが1,200万円まで伸びています。40〜44歳の平均912万円が中央値750万円を162万円上回っているのも、一部の高年収層が平均を押し上げているためです。40代以降に中央値の伸びが鈍るのは、全員が頭打ちになるからではなく、伸び続ける人と止まる人に分かれるからです。

この傾向は、厚生労働省の統計で上流・PM・ITコンサル系だけが40代以降も伸び続けていた結果とも重なります。30代半ばまでは年齢とともにある程度上がりますが、その先は年齢よりも、どのような役割を任されてきたかで年収が決まります。

自分の年齢帯の中央値を下回っているなら、早めに原因を確かめましょう。40代に入ってから下位25%の水準を抜け出すのは、このデータを見るかぎり簡単ではありません。

【経験年数別】システムエンジニア（SE）の平均年収

SEは、入社何年目や経験何年といった年次で、自分のキャリアを語る場面が多い職種です。年齢別のデータとあわせて経験年数別のデータも見ておくと、自分の年収が相場のどのあたりにあるかを判定しやすくなります。

経験年数ごとの特徴は、次のとおりです。

• 経験1年未満から上流系が高い水準で始まる
• 1〜4年目で開発・実装中心との差が200万円を超える
• 5〜9年目はリーダー経験の有無で差がつく
• 10〜14年目は商流や業界で年収に幅が出る
• 15年以上は開発・実装中心の伸びがほぼ止まる

自分の経験年数に近いところから見ていきましょう。

こちらの記事では、エンジニアの転職に適したタイミングを経験年数別に解説しています。いまの年次で動くべきか判断したい方におすすめです。

エンジニア転職は何年目がベスト？経験年数別のベストタイミングを徹底解説

経験1年未満の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

経験1年未満の段階でも、上流・PM・ITコンサル系は開発・実装中心より140万円ほど高い水準からスタートしています。ここでいう経験年数は、今の職種についてからの年数です。そのため、上流系の経験1年未満には、開発や運用の経験を積んだあとにPMやコンサルタントへ移った人も含まれます。

上流の職種に移れば、移った直後から年収の水準が変わることを示すデータです。一方、新卒で配属されたばかりの時期は、どのカテゴリでも先輩の指導を受けながら実務を覚える期間です。最初にどの領域の案件に配属されるかで、その後の経験の積み方が変わってきます。

経験1〜4年目の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

経験1〜4年目では、上流・PM・ITコンサル系が約624.3万円まで伸び、開発・実装中心との差は200万円を超えます。開発・実装中心は経験1年未満とほぼ同じ水準にとどまり、この時期の伸びは小さい結果でした。

また、経験1〜4年目は、転職市場で「ポテンシャル採用」の対象として見てもらえる最後の時期です。経験が浅くても、基礎力や学ぶ姿勢をもとに、上流工程を含むポジションへ採用されるケースがあります。上流工程へ移るなら、経験年数が浅いうちに動くほど選択肢を広く持てます。

経験5〜9年目の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

経験5〜9年目になると、開発・実装中心と運用・データ・AI・セキュリティ系の差は30万円ほどにとどまる一方、上流・PM・ITコンサル系は約660.4万円まで伸びます。上流系との差は、開発・実装中心とは170万円、運用・データ・AI・セキュリティ系とは140万円ほどです。

経験5〜9年目は、チームリーダーや設計の主担当を任されるかどうかで、その後の年収カーブがはっきり分かれる時期です。同じ経験5年でも、どのカテゴリで積んだ5年かによって、転職市場での評価はまったく違ってきます。

今の現場で設計やリーダーを任される見込みが薄くても、それは個人の力不足ではなく、案件の商流や配属による場合があります。見極めるための手がかりは、後半の「今の会社で年収を上げるか、転職するかの判断基準」にまとめました。

経験10〜14年目の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

経験10〜14年目では、開発・実装中心と運用・データ・AI・セキュリティ系がほぼ同じ水準まで近づきます。一方、上流・PM・ITコンサル系との差は150万円前後を保ったままです。

この時期は、実装を中心に担ってきた人も、後輩の育成や進行管理といったマネジメントに近い業務を任されることが増えてきます。ただし、同じ経験年数でも、所属する企業の商流や業界によって年収の幅は大きく開きます。元請けとして要件定義から関わる企業と、二次請け以降で実装を担う企業とでは、同じ10年でも積める経験の中身が異なるためです。

商流による年収差は、後半の「同じSEでも年収に差がつく5つの要因」で詳しく解説します。

経験15年以上の平均年収

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

経験15年以上になると、開発・実装中心は約578.1万円で、10〜14年目からの伸びは17万円ほどにとどまります。一方、上流・PM・ITコンサル系は約860.6万円まで伸び、10〜14年目からの伸び幅だけでも139万円に達しています。この段階での両者の差は、280万円以上です。

開発・実装中心のカテゴリにとどまっている限り、経験を重ねても年収の上限はほぼ見えている状態です。経験年数そのものよりも、どのカテゴリで経験を積んできたかが年収を決めています。裏を返せば、今の経験年数に関係なく、担う役割を変えれば年収の伸び方も変えられます。

こちらの記事では、エンジニアのキャリアパスを22職種に分け、年収一覧と自分に合う選び方を解説しています。今の経験から狙える役割を広く見渡したい方におすすめです。

エンジニアのキャリアパス22職種｜年収一覧と自分に合う選び方

【企業規模別】システムエンジニア（SE）の平均年収

中堅・中小のSIerやSESで働いていると、自分の年収が低いのは会社の規模のせいではないかと感じる場面もあるでしょう。実際に、SEの平均年収は企業規模によって差があります。厚生労働省の令和7年調査では、職種を問わない一般労働者全体の月々の賃金で、大企業と小企業のあいだに約8万円の開きが見られました。

SEに絞った企業規模別の平均年収は、次のとおりです。

（※）開発・実装中心はソフトウェア作成者、上流・PM・ITコンサル系はシステムコンサルタント・設計者の数値です。

参考：令和7年賃金構造基本統計調査（厚生労働省）

参考：令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況（厚生労働省）

規模による差は、企業が受注する案件の商流と、給与テーブルの違いから生まれます。元請けとして案件を受ける企業ほど利益を確保しやすく、社員に支払える年収の上限も高くなるためです。ただし、同じ規模のなかでも企業ごとの幅は大きく、規模だけで年収が決まるわけではありません。

企業規模ごとの特徴は、次の3つです。

• 1,000人以上は元請け案件が多く、給与の上限が高い
• 100〜999人は商流が混在し、企業ごとの差が大きい
• 10〜99人は平均が低めだが、上振れする企業もある

規模ごとの違いを順に確認します。

こちらの記事では、SIer各社を売上高・年収・ホワイト度の観点から系統別に比較しています。自社と他社の水準を具体的に見比べたい方におすすめです。

SIerランキング【2026年11月最新】売上高・年収・ホワイト度を大手や系統別に徹底比較

従業員1,000人以上

従業員1,000人以上の企業で働くSEの平均年収は、開発・実装中心で約640万円、上流・PM・ITコンサル系で約1,010万円で、どちらも3つの規模のなかでもっとも高い水準です。この規模には、大手SIerやメーカー系・ユーザー系のSIer、大手事業会社の情報システム部門などが含まれます。大手企業の年収が高い理由は、大きく2つあります。

• 発注元から元請けとして案件を受ける比率が高い
• 給与テーブルの上限が高く、賞与の水準も高い

元請けの立場では、要件定義や設計といった上流工程から関われるので、若いうちから上流の経験を積みやすい環境です。年収の高さは、個人の能力だけでなく、商流の上流にいる企業の構造によって支えられています。

ただし、大手グループでも子会社や関連会社では、親会社と給与テーブルが異なる場合があります。規模の数字だけで判断せず、どの会社と雇用契約を結ぶのかまで確認しましょう。

こちらの記事では、大手SIerの企業例や年収、キャリアパスと転職のポイントを解説しています。商流の上流にある企業を具体的に知りたい方におすすめです。

大手SIerとは？企業例とその年収、キャリアパスや転職するためのポイントについて解説

従業員100〜999人

従業員100〜999人の企業で働くSEの平均年収は、開発・実装中心で約554万円、上流・PM・ITコンサル系で約854万円です。とくに上流・PM・ITコンサル系は10〜99人の企業より約270万円高く、中堅規模から上流の役割が年収に反映されやすくなります。

この規模には、元請けとして案件を受ける中堅SIerと、大手SIerから一次請けや二次請けとして案件を受ける企業が混在しています。

そのため、同じ中堅規模でも、企業がどの商流に位置しているかで年収の水準が大きく変わるのが特徴です。特定の業界に強く、発注元と直接取引している企業では、大手に近い年収を得られるケースもあります。一方、二次請け以降の案件が中心の企業では、規模のわりに年収が伸びにくい傾向があります。

中堅企業に勤めている場合は、自社がどこから案件を受けているかを一度確認しておきましょう。

従業員10〜99人

従業員10〜99人の企業で働くSEの平均年収は、開発・実装中心で約518万円、上流・PM・ITコンサル系で約585万円です。上流の役割を担っていても、開発・実装中心との差は70万円ほどにとどまります。

3つの規模のなかで年収がもっとも低いのは、小規模な企業が二次請け以降の案件を受けることが多く、中間マージンが差し引かれたあとの金額から給与が支払われるためです。

ただし、平均が低いからといって、すべての小規模企業の年収が低いわけではありません。自社サービスを運営している企業や、特定の技術領域に強みを持ち発注元と直接取引している企業では、大手に引けを取らない年収を提示している例もあります。

年収を左右しているのは企業の規模そのものよりも、案件の商流と事業の収益性です。今の会社が小規模でも、商流の上流にいる企業へ移れば、年収を上げられる可能性があります。

自分の年収は相場より低い？位置を判定する3つの目安

ここまでのデータを使えば、自分の年収が相場のどのあたりにあるかを判定できます。判定に使う目安は、次の3つです。

• 同年代・同じ経験年数の相場と比べる
• 同じ企業規模・商流のSEと比べる
• 転職市場で提示される年収と比べる

3つの目安を順番に当てはめ、2つ以上で相場を下回っていれば、年収が低い原因は個人の力より、会社の商流や給与テーブルにある可能性が高いと考えましょう。1つ目から順に、自分の数字を当てはめてみてください。

同年代・同じ経験年数の相場と比べる

1つ目の目安は、同じ年代や経験年数のSEの平均と比べる方法です。年齢別・経験年数別の表から、自分に近いカテゴリと年代の数字を探し、今の年収と並べてみましょう。たとえば、開発・実装中心のSEで30〜34歳なら平均は約559.5万円なので、500万円を下回っていれば同年代のなかでは低めの位置にいると判断できます。

ここで気をつけたいのは、平均値が一部の高年収層に引き上げられやすい点です。年収の分布は高い側に長く伸びる形になるため、ちょうど真ん中にいる人の年収にあたる中央値は、平均より低めに出るのが一般的です。

平均を少し下回っている程度なら、実際には同年代の真ん中あたりにいる可能性もあります。厚生労働省のjob tagでは職種ごとの月給の分布をグラフで確認できるので、自分の位置をより正確に知りたい場合は活用しましょう。

なお、年収600万円は勝ち組なのかと気になっている人もいるでしょう。開発・実装中心のSEの場合、平均が600万円を超えるのは35〜39歳からです。30代前半で600万円に届いていれば、同年代の平均を上回る水準にいます。

参考：職業情報提供サイト（job tag）プログラマー（厚生労働省）

こちらの記事では、ITエンジニアの平均年収を職種別・年代別・経験年数別に解説しています。SE以外の職種も含めて相場を見比べたい方におすすめです。

【2026年】ITエンジニアの平均年収は？職種・年代・企業規模別の相場

同じ企業規模・商流のSEと比べる

2つ目の目安は、同じ企業規模や商流のSEと比べる方法です。年代の相場より低くても、所属する企業の規模や商流の相場と同じ水準であれば、低さの原因は個人の力より、会社が置かれた位置にあると考えられます。比べるときは、次の2点を確認しましょう。

一般的に、元請けに近い企業ほど年収は高く、二次請け、三次請けと下に行くほど中間マージンが差し引かれて年収は下がります。自社の商流がわからない場合は、案件の契約相手や、要件定義を誰が担当しているかを見ると判断しやすいでしょう。

規模と商流の相場並みの年収であれば、今の会社にいる限り、努力だけで年収を大きく上げるのは難しい状態です。その場合は、社内での評価を上げることだけでなく、環境そのものを変える選択肢も視野に入れましょう。

こちらの記事では、SESとSIerの違いを契約形態と商流の観点から解説し、年収差が生まれる仕組みを整理しています。自社が商流のどこにいるのか確かめたい方におすすめです。

SESとSIerの違いは？年収差とどっちを選ぶべきか解説

転職市場で提示される年収と比べる

3つ目の目安は、転職市場で提示される年収と比べる方法です。エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」の求人データによると、転職市場でのSEの年収相場は698.3万円です（※1）。これは要件定義や設計、開発を担うSEの求人を集計した数字で、厚生労働省が示す開発・実装中心のSEの平均578.5万円より約120万円高い水準にあります。

ただし、2つの数字は集計の対象が違うので、比べるときは気をつけましょう。

企業は、即戦力として迎えたい人材に、今いる社員より高めの年収を提示する傾向があります。つまり、約120万円の差は、転職によって年収が上がる余地の目安として捉えられます。

また、求人票の年収は下限から上限までの幅で示されるため、その幅にも目を向けておきましょう。テックゴーが保有するシステムエンジニア（業務系）の求人では、想定年収の下限が中央値500万円、上限が中央値900万円でした（※2）。ITエンジニア求人全体の下限576万円、上限1,000万円と比べると、下限で76万円、上限で100万円低い水準です。

ただし、求人票に書かれた年収の幅が、そのまま自分に当てはまるわけではありません。実際に提示される年収は経験やスキルによって一人ひとり変わるので、自分の評価額は、スカウトで提示される金額やエージェントとの面談で確かめるのが確実です。

ここまでの3つの目安のうち、2つ以上で相場を下回っていれば、年収が低い原因は今の会社の環境にある可能性が高いと考えましょう。

（※1）（※2）テックゴー求人データをもとに算出しています。

こちらの記事では、エンジニアの市場価値がどう決まるのかと、高める方法を解説しています。自分の評価額の根拠を知りたい方におすすめです。

エンジニアの市場価値はどう決まる？高める方法と将来性を徹底解説

同じSEでも年収に差がつく5つの要因

ここまで年齢や経験年数、企業規模による年収の違いを見てきましたが、同じ条件のSEどうしでも年収に差がつくことはあります。その差を生む要因として、影響の大きい順に次の5つが挙げられます。

• 商流の位置で中間マージンの差が生まれる
• 担当工程によって求められる役割が変わる
• 技術領域によって需要の大きさが違う
• 業界によって支払える年収の水準が違う
• 勤務地によって年収の相場が変わる

このうち上の3つは、本人の動き方しだいで変えられる要因です。影響の大きいものから解説します。

商流（元請け・下請け・SES）

SEの年収にもっとも大きく影響するのが、所属する企業が商流のどこに位置しているかです。IT業界の案件は、発注元の事業会社から元請けのSIerが受注し、そこから一次請け、二次請け、三次請けへと流れていく多重下請けの構造が一般的です。

商流が下に行くほど各社の中間マージンが差し引かれ、エンジニアの給与にあてられる金額は小さくなります。SESは客先に常駐して作業する契約形態で、元請けや一次請けの下に入るケースが多く見られます。

公正取引委員会の調査でも、ソフトウェア業の多重下請け構造のなかで、取引の途中で利益が差し引かれる中抜きの問題が指摘されました。

同じ業務内容でも、商流の位置が違うだけで年収に数百万円の差が生まれることもあります。問題は、本人のスキルや努力に関係なく、所属する企業の位置によって年収の上限が決まってしまう点です。裏を返せば、スキルが同じでも、商流の上にいる企業へ移るだけで年収が大きく伸びる可能性があるということです。

このように、転職で環境が変わるだけで年収が数百万円単位で上がる現象は、転職業界では「年収バグ」と呼ばれています。

参考：ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書（公正取引委員会）

こちらの記事では、エンジニア転職で年収が大きく動く理由と、年収を上げる転職戦略を事例つきで解説しています。商流を変えることで実際どこまで上がるかを知りたい方におすすめです。

エンジニア転職で“年収バグ”が起きる理由とは？年収を上げる転職戦略と成功事例を解説

担当工程（上流・下流）

商流の次に年収を左右するのが、プロジェクトで担う工程です。SEの仕事は、大きく上流工程と下流工程に分かれます。

上流工程では、顧客の課題を聞き出してシステムの要件にまとめる力や、多くの関係者を調整する力が求められます。代わりのきく人材が少ないため、年収も高く設定されやすい傾向があります。

実際、記事の冒頭で紹介した3つのカテゴリでも、上流・PM・ITコンサル系の平均年収は889万円で、開発・実装中心の578.5万円を310万円以上上回っていました。

下流工程の技術を磨くだけでは年収の伸びに限界があり、上流の経験を取りに行く動きが欠かせません。今の現場で要件定義や設計に関われない場合は、その理由が自分の経験不足なのか、会社の商流なのかを分けて考えましょう。

参考：職業情報提供サイト（job tag）システムエンジニア（基盤システム）（厚生労働省）

こちらの記事では、PLの仕事内容やPMとの違い、年収、必要なスキルを解説しています。上流への第一歩としてリーダー職を考えたい方におすすめです。

プロジェクトリーダー（PL）とは？仕事内容やPMとの違い・必要なスキルを解説

技術領域の需要

3つ目の要因は、扱う技術領域が市場でどれだけ求められているかです。クラウドやデータ基盤、セキュリティといった領域は担い手が足りておらず、経験者が高い年収で迎えられやすい状況です。厚生労働省のjob tagでも、セキュリティの分野は新しい攻撃が次々に生まれるため、人材が常に不足していると紹介されています。

エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」の求人データで職種別の想定年収を見ても、領域による差ははっきり表れていました。

（※）テックゴー求人データをもとに算出しています。

業務系のシステムエンジニアの求人は、想定年収の上限が中央値900万円でした。一方、インフラエンジニアやバックエンドエンジニアの求人では、上限の中央値が990万円に達しています。同じエンジニアでも、担当する領域によって年収の天井は約90万円変わります。

反対に、需要が縮んでいる古い技術にとどまっていると、経験年数を重ねても年収が伸びにくいのが現実です。今扱っている技術の需要が気になるなら、需要の高い領域の学習をはじめるか、その技術を扱える環境への移動を考えましょう。

参考：職業情報提供サイト（job tag）セキュリティエキスパート（オペレーション）（厚生労働省）

業界

4つ目の要因は、所属する企業がどの業界に属しているかです。業界ごとの収益性の違いは、そこで働くSEの年収にも影響します。国税庁の調査では、業種別の平均給与は次のとおりでした。

（※）国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」の値です。冒頭で紹介した給与所得者全体の平均給与487万円は令和7年分の数値のため、調査年が異なります。

これらは職種を問わない業界全体の数字ですが、収益性の高い業界ほど社員に支払える給与の水準も高い傾向が読み取れます。テックゴー編集部の調査でも、金融や商社、メーカーなど収益性の高い業界では、同じSEでも年収が上振れする傾向が見られました。

とくに事業会社の社内SEは、その会社の給与テーブルがそのまま適用されるため、業界の給与水準の影響を受けやすい立場です。同じスキルを持つSEでも、どの業界の企業に所属するかによって年収の水準は変わります。

参考：令和6年分 民間給与実態統計調査（国税庁）

こちらの記事では、社内SEの年収を求人データから読み解き、年収アップの方法を解説しています。業界の給与水準を味方につけたい方におすすめです。

社内SEの年収はいくら？年代別・企業タイプ別の相場と年収を上げる4つの方法

勤務地

5つ目の要因は、勤務地です。賃金の水準は都道府県によって差があり、企業や案件が集まる首都圏ほど高い傾向があります。厚生労働省の令和7年の調査をもとにした職種全体の平均年収は、次のとおりです。

（※）職種を問わない一般労働者全体の数値です。年収は、きまって支給する現金給与額の12ヶ月分と年間賞与その他特別給与額の合計で計算しています。

参考：[厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」] (https://www.e-stat.go.jp/stat-earch/files?tclass=000001229518&cycle=0)

東京都ともっとも低い青森県とでは、平均年収に約277万円の差がありました。SEに絞った都道府県別の数値は働く人の少ない県で振れ幅が大きいものの、IT企業や元請けのSIerが首都圏に集まっていることを考えると、SEでも同じ傾向が表れやすいでしょう。

ただし、勤務地による差は以前より縮めやすくなりました。リモートワークを取り入れる企業が増え、地方に住みながら首都圏の企業に応募できる機会が広がったためです。

今の住まいを変えなくても、首都圏の水準で年収を提示する企業を選べる可能性があります。地方に住んでいて年収の低さに悩んでいる場合は、フルリモートや一部リモートの求人まで探す範囲を広げてみましょう。

働く場所にとらわれない転職については、次の記事でも解説しています。ぜひ参考にしてください。

SESからフルリモート転職の成功事例に学ぶ｜年収アップ条件と失敗しない企業選び

システムエンジニアが年収を上げる6つの方法

SEが年収を上げる方法は、大きく次の6つです。どの方法にも向き不向きがあるため、上がり幅や効果が出るまでの期間を比べて、自分に合うものを選びましょう。

（※）上がり幅と期間は、一般的なケースをもとにした目安です。

表の上にある方法ほど今の会社のなかで取り組めるもので、下にいくほど社外へ動く方法になります。すぐに年収を上げたいなら転職、リスクを抑えたいなら社内での昇格や交渉からはじめるのがおすすめです。

なお、会社員以外ではフリーランスとして独立する道もありますが、収入は受ける案件の単価に左右され、営業や契約の管理まで自分で担うことになります。それでは、6つの方法を順に見ていきましょう。

社内で昇格・年収交渉を狙う

1つ目は、今の会社で昇格や年収交渉を狙う方法です。厚生労働省の令和7年の調査では、1人あたりの平均賃金の改定額は月1万3,601円、改定率は4.4％でした。年収に直すと十数万円ほどで、6つの方法のなかでは上がり幅が小さいものの、環境を変えずに取り組めるのでリスクをもっとも抑えられます。

昇格や交渉の場で効果があるのは、自分の実績を数字で示すことです。評価面談の前に、次のような実績を整理しておきましょう。

• 担当した機能の数や規模を示す
• 改善によって削減した工数や時間を示す
• 後輩の指導やレビューを担当した件数を示す

感覚ではなく数字で貢献を伝えると、評価する側も昇給の理由を説明しやすくなります。ただし、給与テーブルの上限が低い会社では、交渉しても上がり幅に限りがあります。社内の昇給だけで目標の年収に届くかどうかは、後半の判断基準で確かめましょう。

参考：令和7年賃金引上げ等の実態に関する調査（厚生労働省）

こちらの記事では、エンジニアが評価されない原因と、現状を打破する方法や環境を変える判断基準を解説しています。成果が昇給に反映されないと感じている方におすすめです。

エンジニアが評価されない原因とは？現状を打破する方法や環境を変える基準

上流工程の経験を積む

2つ目は、上流工程の経験を積む方法です。上流・PM・ITコンサル系と開発・実装中心のSEとでは平均年収に310万円以上の差があり、長い目で見た効果は6つの方法のなかでもっとも大きい方法です。

いきなり要件定義の担当を任されることは少ないため、今の現場で手を挙げられる場面からはじめましょう。具体的には、次のような場面です。

• 顧客との要件定義の打ち合わせに同席する
• 基本設計書の一部を主担当として書く
• 仕様の確認や変更の窓口を引き受ける
• 見積もりや工数の算出を手伝う

上流の経験は、担当した範囲が小さくても職務経歴書に書ける実績になります。一方、所属企業が二次請け以降で、そもそも上流工程が社内に回ってこない場合もあります。その場合は、上流案件を持つ企業へ移るほうが、結果的に早く経験を積めるでしょう。

PL・PMとしてマネジメントを担う

3つ目は、PL（プロジェクトリーダー）やPM（プロジェクトマネージャー）としてマネジメントを担う方法です。エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」の求人データでは、PMの平均年収は889.9万円でした（※）。ただし、いきなりPMを任されるケースはまれで、小さなチームのリーダーから段階を踏むのが一般的です。

PLの段階で経験を積めるのは、メンバーの進捗管理や課題の整理、顧客との調整といった業務です。小さなチームでもリーダーを経験していれば、PMの求人で評価される実績になります。

PMは技術の深さよりも、計画を立てる力や関係者を動かす力が求められる職種です。マネジメントに興味が持てるかどうかも含めて、目指すかどうかを考えましょう。

（※）テックゴー求人データをもとに算出しています。

こちらの記事では、PMの年収相場を年代別のデータで整理し、1,000万円に届くための条件を解説しています。マネジメント側へ進んだ先の水準を知りたい方におすすめです。

プロジェクトマネージャーの年収相場は？年代別データと1000万円への道

需要の高い技術領域にスキルを寄せる

4つ目は、需要の高い技術領域にスキルを寄せる方法です。年収が上がりやすいのは、需要に対して担い手が足りていない次のような領域です。

テックゴーの求人データでも、インフラエンジニアやバックエンドエンジニアの求人は、業務系SEの求人より想定年収の上限が約90万円高い水準でした。ただし、学んだだけの知識は評価されにくく、実務で使った経験とあわせて示すことで、はじめて年収に反映されます。

今の現場で扱っていない技術を身につけるなら、次の順番で進めましょう。

• 個人開発や検証環境で手を動かし、基礎を固める
• 今の現場で、自動化や改善など小さく使える場面を探す
• 実務で使った内容を、職務経歴書に書ける形にまとめる

社内で使う機会がまったくない場合は、その技術を扱う企業への転職も選択肢になります。

資格で実務経験の裏づけをつくる

5つ目は、資格で実務経験の裏づけをつくる方法です。正直にお伝えすると、資格を取っただけで年収が大きく上がるケースは多くありません。資格手当を設けている企業もありますが、転職市場で評価の中心になるのは、あくまで実務の経験です。

それでも資格を取る価値があるのは、実務経験を第三者に証明する手段になるからです。たとえば、クラウドの設計経験があっても、面接の会話や職務経歴書だけでは伝わる深さに限りがあります。経験とあわせて関連する資格を示せば、知識の裏づけとして説得力が増します。

SEが年収アップを狙う場面で、評価につながりやすい資格の例は次のとおりです。

• 応用情報技術者試験
• AWS Certified Solutions Architect - Associate
• 情報処理安全確保支援士試験
• プロジェクトマネージャ試験

資格は経験の代わりにはならないので、経験を伝えるための補助として使いましょう。

こちらの記事では、システムエンジニアが取得を検討したい資格15選を、必要性や経験年数別の選び方とあわせて解説しています。どの資格から着手するか決めたい方におすすめです。

システムエンジニアの資格おすすめ15選！資格の必要性と経験年数別の選び方も解説

給与水準の高い企業へ転職する

6つ目は、給与水準の高い企業へ転職する方法です。6つの方法のなかでもっとも即効性があり、同じスキルや経験のままでも年収を引き上げられる可能性があります。

先に紹介したとおり、テックゴーの求人データではSEの求人の平均年収は698.3万円で、在職者の平均より約120万円高い水準でした。この差は、商流の上にいる企業や収益性の高い業界の企業ほど、給与テーブルそのものが高く設定されているためです。

今の会社で評価が上がるのを待つよりも、給与テーブルの高い企業へ移るほうが、短い期間で年収が大きく変わることもあります。一方で、求人票に書かれた年収の幅のどこで決まるかは、経験の見せ方や交渉の進め方しだいで変わります。

転職すべきかどうか迷っている場合は、次の判断基準で、今の会社に残るか動くかを確かめましょう。

今の会社で年収を上げるか、転職するかの判断基準

ここまで6つの方法を紹介しましたが、今の会社で年収を上げるべきか、転職するべきかで迷う人も多いでしょう。判断に迷ったときは、次の4つを確認しましょう。

4つのうち2つ以上当てはまれば、転職市場での自分の評価を確かめる価値があります。反対に、当てはまるものが1つ以下なら、まずは社内での昇格や上流工程への挑戦からはじめるのが現実的です。1つずつ、今の職場に当てはめながら読み進めてみましょう。

今の会社で上流工程を担える見込みがあるか

1つ目は、今の会社で上流工程を担える見込みがあるかどうかです。上流工程の経験は年収への影響がもっとも大きい一方で、会社の商流によっては、いくら努力しても上流の仕事が回ってこない場合があります。次の点に当てはまるほど、上流工程が回ってきやすい会社です。

• 案件を発注元から直接受注している
• 要件定義を自社の社員が担当している
• 社内に要件定義や設計を担う先輩がいる
• 若手が顧客との打ち合わせに同席している

反対に、要件定義は元請けの社員が担当し、自社には詳細設計以降の仕事しか来ない場合は、社内で上流の経験を積むのは難しいでしょう。努力ではなく会社の位置が理由で上流工程に関われないなら、環境を変えることが近道です。上司に今後のキャリアの希望を伝え、上流工程を任せてもらえる見込みがあるかを直接確かめるのも、ひとつの方法です。

社内の給与テーブルに伸びしろがあるか

2つ目は、社内の給与テーブルに伸びしろがあるかどうかです。今の会社にい続けた場合に数年後どのくらいの年収になるかは、次のような方法で見当をつけられます。

• 等級表や給与規定で、上の等級の給与の幅を確認する
• 5〜10年上の先輩や上司の年収の水準を知る
• 直近数年の自分の昇給額を振り返る

たとえば、毎年の昇給が月1万円ほどなら、年収の伸びは賞与を除いて年12万円ほどです。今の年収と目標の年収に100万円の差があれば、届くまでに8年ほどかかる計算になります。

数年先の上限が見えてしまっているなら、社内での努力だけで目標の年収に届くのは難しいと判断できます。とくに、自分より経験のある先輩や上司の年収でも目標に届いていない場合は、会社の給与テーブルそのものが天井になっている可能性が高いでしょう。

転職市場の評価額と今の年収に差があるか

3つ目は、転職市場での評価額と今の年収に差があるかどうかです。自分の評価額は、ひとりで考えていてもわかりません。次のような方法で、実際に提示される年収を確かめましょう。

評価額を確かめることと、転職を決めることは別です。評価額と今の年収の差が100万円以上あれば、転職を真剣に考える目安になります。社内の平均的な昇給は年十数万円ほどなので、100万円の差は、社内で何年もかけてようやく埋まる金額にあたります。

一方、差が小さい場合は、今の会社で上流工程やリーダーの経験を積んでから動いたほうが、評価額を高められることもあるでしょう。

参考：令和7年賃金引上げ等の実態に関する調査（厚生労働省）

こちらの記事では、エンジニアのキャリア相談先を4種類に分けて比較し、失敗しない選び方を解説しています。どこで評価額を確かめるか迷っている方におすすめです。

エンジニアのキャリア相談はどこがいい？相談先4種の比較と失敗しない選び方

評価と昇給の基準が明確か

4つ目は、評価と昇給の基準が明確かどうかです。評価の基準が不透明な会社では、成果を出しても、それが昇給にどうつながったのかが見えにくくなります。次のような状態に心当たりがあれば気をつけましょう。

• 評価の項目や基準が社員に公開されていない
• 評価面談で昇給の理由を説明されない
• 上司の好みや社歴で評価が決まる雰囲気がある
• 成果を出した年もそうでない年も昇給額が変わらない

基準が見えない会社では、努力が年収に反映されるかどうかを、自分でコントロールできません。反対に、評価制度が整っている会社であれば、目標と評価の関係がはっきりしているので、社内での昇格を狙う価値があります。

ここまでの4つの基準のうち2つ以上当てはまるなら、まずは転職市場で自分がどう評価されるのかを確かめてみましょう。

SE経験から年収を上げやすい職種【求人ベースの年収相場】

SEとして年収を伸ばしていくなら、SE経験を活かして年収の高い職種へ移るのも有力な選択肢です。エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」の求人データをもとに、SE経験から移りやすい職種の年収相場をまとめました。

（※）テックゴー求人データをもとに算出しています。

IT系の職種のなかでもっとも年収が高いのは、この表ではITコンサルタントで、求人ベースの平均年収は997.2万円です。厚生労働省の統計でも、ITコンサルタントやPMを含むシステムコンサルタント・設計者の年収は、IT関連の職種のなかでもっとも高い水準でした。

一方で、SEのままでいることが年収面で不利なのかどうかも、気になる点でしょう。テックゴーの求人データでは、業務系のシステムエンジニアの求人は想定年収の上限が中央値900万円で、ITエンジニア求人全体の1,000万円より100万円低い水準でした。年収の天井を下げているのは、SEという職種名より、業務系の開発を中心に担い続ける働き方のほうです。

表の職種は年収の低い順に並べているので、自分の経験に近いものから見ていきましょう。

社内SE

社内SEの求人ベースの平均年収は623.4万円です。自社のシステムの企画や開発、運用を担う立場で、受託開発で身につけた業務システムの知識や、関係者との調整の経験をそのまま活かせます。

SE経験者にとっては移りやすい職種のひとつですが、働きやすさから人気が高く、求人によっては応募が集中する点に気をつけましょう。

年収の面では、所属する会社の給与テーブルがそのまま適用されるため、業界によって差が出ます。金融や商社、メーカーなど収益性の高い業界の社内SEは、平均を上回る年収が提示されやすい傾向があります。

クラウドエンジニア

クラウドエンジニアの求人ベースの平均年収は743.5万円です。AWSやMicrosoft Azure、Google Cloudを使ってシステムの基盤を設計・構築する職種で、多くの求人ではインフラの経験やクラウドの実務経験が前提になります。

インフラの設計や構築に関わってきたSEであれば、比較的スムーズに移れるでしょう。一方、アプリケーションの開発が中心だった場合は、検証環境での学習に加えて、今の現場でクラウドに触れる機会をつくるところからはじめましょう。

クラウドの経験は、SREやアーキテクトといった、より年収の高い職種へ進む足がかりにもなります。

こちらの記事では、クラウドエンジニアの仕事内容や必要なスキル、将来性と年収を解説しています。インフラ経験を次の職種につなげたい方におすすめです。

クラウドエンジニアとは？仕事内容・年収とインフラ経験の通用度

SRE

SREの求人ベースの平均年収は875.1万円です。SREは、システムの信頼性を保つために運用の自動化や監視の仕組みづくりを担う職種で、開発と運用の両方の知識が求められます。

運用の改善や障害対応、作業の自動化に取り組んできたSEにとっては、その経験が強みになる職種です。ただし、コードで運用を自動化するスキルが前提になるので、クラウドエンジニアよりも求められる水準は高めです。

運用の経験を年収につなげたいSEにとって、目指す価値の大きい職種といえます。

プロジェクトマネージャー（PM）

PMの求人ベースの平均年収は889.9万円です。プロジェクト全体の計画や予算、品質、顧客との折衝に責任を持つ職種で、PLとしてチームを率いた経験があれば移りやすくなります。

求人では、担当したプロジェクトの規模やメンバーの人数、どのような課題をどう解決したかといった実績を重視する企業が多い傾向です。PL経験を数字で説明できるように整理しておくと、PMの選考で評価されやすくなります。

SEの経験とマネジメントの経験を両方持つ人材は限られているため、経験を積むほど年収を上げやすいポジションでしょう。

元請けSIerのリードエンジニア

元請けSIerのリードエンジニアの求人ベースの平均年収は940.0万円です。大規模なプロジェクトで設計と技術面のリードを担う立場で、下請けの企業で技術を磨いてきたSEが、その経験を活かしながら商流の上へ移る形になります。

仕事の内容が大きく変わらなくても、所属する企業の商流が上がるだけで年収が上がる代表的な例です。

選考では、設計を主導した経験や、メンバーに技術面の指導をした経験が評価されます。下請けの立場でも、元請けと直接やり取りしながら設計を進めた経験があれば、積極的にアピールしましょう。

ITコンサルタント

ITコンサルタントの求人ベースの平均年収は997.2万円で、ここで紹介した職種のなかでもっとも高い水準です。クライアント企業の経営課題をITで解決するための戦略づくりや、システム導入の支援を担います。

要件定義や提案の経験、顧客との折衝の経験が前提になるため、上流工程に関わってきたSEほど移りやすい職種です。技術力に加えて、課題を整理し、相手に伝わる形で提案する力が求められます。

上流の経験が少ない状態から挑戦する場合は、まずはSIerの上流工程やPMの経験を積み、段階を踏んで目指すのが現実的でしょう。

こちらの記事では、コンサルとエンジニアの年収や仕事内容、働き方、向き不向きを比較しています。コンサル領域への転向を具体的に検討したい方におすすめです。

コンサルとエンジニアはどっちが高年収？仕事内容や働き方、向き不向きを徹底比較

システムエンジニアの年収アップ転職ならテックゴー

ここまで見てきたとおり、SEの年収は個人の努力だけでなく、商流や担当工程、業界といった所属先の構造に大きく左右されます。今の年収が低いと感じているなら、まずは転職市場で自分がどう評価されるのかを確かめることからはじめましょう。

テックゴーは、エンジニア・ITコンサル領域に特化した転職エージェントです。元エンジニアやITコンサル出身のアドバイザーが、今の経験と市場での評価のギャップを整理したうえで、年収を上げやすい上流工程の求人を中心に提案します。

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相談したからといって、すぐに転職しなければならないわけではありません。判断基準のチェックで2つ以上当てはまった方や、評価額と今の年収の差を知りたい方は、まずは無料相談で自分の市場価値を確認してみましょう。

まとめ

この記事では、システムエンジニアの平均年収を、開発・実装中心、運用・データ・AI・セキュリティ系、上流・PM・ITコンサル系の3つのカテゴリに分けて解説しました。年齢や経験年数、企業規模の相場と比べて自分の位置を判定し、年収の差が会社の商流や担当工程、業界から生まれていないかを確かめる流れも紹介しています。そのうえで、社内での昇格から転職まで6つの方法を比べ、今の会社に残るか動くかを決める判断基準もまとめました。

年収が低い原因が会社の商流や給与テーブルにあるなら、社内での努力だけで解決するのは難しいでしょう。まずは転職市場で自分がどう評価されるのかを確かめることが、年収を上げるための確かな一歩です。

テックゴーは、エンジニア・ITコンサル領域に特化した転職エージェントです。上流工程の求人を多く扱い、元エンジニアやITコンサル出身のアドバイザーが、今の経験が転職市場でどう評価されるかを整理したうえで求人を提案します。自分の市場価値を知りたい方は、無料相談を活用してみましょう。