セキュリティインフラエンジニア(ゼロトラスト/OAセキュリティ)

当社グループの事業 ・当社は「システム」「リサーチ」「コンサルティング」の3つの分野を柱に、社会に対して新たな価値を創出する総合シンクタンクです。 ・高い専門性と豊富な経験、さらに3つの機能の相互連携をもとにした付加価値の高い情報サービスを、国内外を問わず幅広い社会、業界、企業に提供しています。 採用部門 経営管理本部 DX推進部は、大和総研グループの経営基盤を支える経営管理本部の一組織として、グループ全体のDX(デジタルトランスフォーメーション)を牽引する部門です。 社員が日々利用する社内OA環境・社内システム、およびそれらを守るセキュリティインフラの企画・設計・構築・運用をワンストップで担い、グループ全体の生産性向上を支えています。近年はMicrosoft365やCopilot・生成AIといった最新テクノロジーの活用を積極的に推進し、社内のニーズを起点とした業務改革・DX企画にも取り組んでいます。 また、サイバー攻撃が高度化・巧妙化する昨今の脅威動向を踏まえ、ゼロトラストの考え方に基づくセキュリティインフラの強化をはじめ、サイバーセキュリティ対策にもこれまで以上に注力しています。金融グループとして求められる高い水準で、グループ全体の情報資産と事業継続を守ることも当部の重要なミッションです。 採用部門のミッション 最先端の社内OA環境・社内システムの提供を通じ、社員の生産性向上を支えます。大和総研グループの多くの社員が利用するOAシステム及び各システムを守るセキュリティインフラを、より良いものにするため企画・実現がミッションです。また、グループ内のOAインフラ及びセキュリティインフラの企画・導入から得たノウハウを用い、グループ外のクライアントへソリューション提供することもミッションの一つです。 業務詳細 セキュリティインフラエンジニアとして、以下のような業務をご担当いただきます。 ・OAセキュリティシステムの企画・設計・構築・運用(SWG、SDP、CASB、DLP、ウィルス対策 等) ・ゼロトラストセキュリティソリューションの導入・高度化 ・認証基盤(ID管理・多要素認証)、クライアント端末・端末管理基盤のセキュリティ設計・構築 ・グループ内で培ったセキュリティインフラのノウハウを活かした、グループ外クライアントへのソリューション提供 ・セキュリティ動向を踏まえた基盤の継続的な強化・脆弱性対応 パブリッククラウド活用も積極的に行っており、育成にも力を入れています。 案件規模は様々ですが、これまでのご経験に応じて配属プロジェクトを決定し、徐々に大きなプロジェクトをコントロールするスキルを身に着けていただけるような配置を検討しています。

・主にマイクロソフト関連のOAインフラやゼロトラストセキュリティソリューションなど、汎用性の高い最新技術を用いるため、エンジニアとしてのスキルアップにつながる環境です。 ・マルチベンダー環境で大規模プロジェクトを運営する、プロジェクトマネジメントスキルの習得が可能です。 ・社内DXの推進として、社内のニーズの吸い上げを行い、課題解決に向けた企画・提案を行います。 　生産性に寄与するGPTやCopilotを始めとする先端のシステムやサービスなども構築・運用しており、新しい取り組みを行いつつ、社内の生産性向上にダイレクトに寄与できるやりがいを得られます。

下記の2つの要件を満たす方 ・最終学歴大学卒業以上 ・OAインフラの企画・設計・構築プロジェクトに携わった経験のある方

・オンプレミス、パブリッククラウドのアーキテクチャーデザイン、要件定義、プロジェクト推進経験がある方 ・プロジェクトでのOAインフラの設計・構築経験がある方 ・セキュリティ対策製品・ソリューションの自社導入・展開の経験がある方

正社員

800～2,000万円

年収　800万円　～　2000万円 能力・経験・前給を考慮のうえ、当社基準により個別に決定いたします。

東京都江東区冬木15-6 大和総研　本社ビル 東京都 東京都江東区冬木15-6 地下鉄東西線・大江戸線 門前仲町駅1番出口より徒歩7分 ※転勤は当面ありませんが、将来的に大阪、名古屋、海外勤務の可能性もございます。

・大手金融機関の高い水準にあります。 具体例)通勤・超過勤務・家族手当、寮・住宅補助、介護帰省手当、保育施設費用補助、出産一時金、ベビーシッター制度、ベビーサロン、保活サポートデスク、介護コンシェルジュサービス、医療(定期健診、人間ドック等)、財形貯蓄制度、従業員持株会、確定拠出年金、奨学金返済サポート制度、短時間勤務制度、フレックスタイム制度、在宅勤務制度、所定時間外労働の免除制度など ・高度情報処理技術者、ベンダー資格(AWS、Google、Salesforce等)、中小企業診断士等の資格取得を推進しており、会社として受験料の補助等もございます。