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SESからフルリモート転職の成功事例に学ぶ|年収アップ条件と失敗しない企業選び

2026年04月24日更新

SESでの客先常駐に疲れ、フルリモートでの働き方を求めるエンジニアが急増しています。しかし「SESからいきなりフルリモートに転職できるのか」「年収は下がらないのか」といった不安から、一歩を踏み出せない人も多いのではないでしょうか。

実際には、適切な準備と戦略があれば、SESからフルリモート企業への転職は十分可能です。

本記事では、実際にSESからフルリモート転職を成功させた5つの事例を詳しく紹介し、年収変化・転職理由・選考対策まで具体的に解説します。あなたの転職活動の参考にしてください。

目次

CONTENTS

SESでフルリモート環境への転職は成功するのか?

結論として、SESからフルリモート環境への転職は実現可能です。ここでは実際の成功パターン、IT業界の最新動向、出社必須企業との向き合い方、転職が成功しやすいエンジニアの特徴を順に整理していきます。

SESから自社開発企業やフルリモート前提のスタートアップへ転職し、働き方を根本から変えた成功事例は数多くあります。

たとえば、地方在住のまま東京のメガベンチャーへフルリモートで転職したケース、SESで7年間の客先常駐を経てSaaS企業の自社プロダクトチームへ参画したケース、Webエンジニアとして副業で作ったアプリを選考時に提示してフルリモート企業の内定を獲得したケースなど、背景はさまざまです。

共通しているのは「SESでの経験を単なる作業履歴で終わらせず、技術的な深掘りやアウトプットに転換してきた」という点です。

GitHubでの個人開発の公開、Zennやnoteでの技術ブログ発信、AWSなどのクラウド資格取得を組み合わせたことで、書類選考の通過率を引き上げた事例が目立ちます。SESで得た現場経験をそのままにせず、次のキャリアにつながる形に可視化できた人が、フルリモートの選択肢をつかみ取っています。

コロナ禍を機に定着したリモートワークは、IT業界において働き方の選択肢を広げました。SaaS系企業・自社開発企業を中心にフルリモート前提の採用を継続する企業が一定数あり、地方在住でも首都圏の企業へ応募できる環境は整っています。

一方で、2024年以降は出社回帰の流れも見られ、フルリモート求人は以前より絞り込まれています。

それでも、モダン技術を扱う自社開発企業やスタートアップでは、優秀な人材を全国から確保する手段としてフルリモートを維持する動きがあり、SESエンジニアにとっての受け皿は残されています。数は限定的でも確実にチャンスが存在する市場だと捉えておくとよいでしょう。

フルリモートが導入されにくい企業には、セキュリティ要件の厳しさ・対面でのマネジメントを重視する社風・チーム内の対面コミュニケーション文化といった背景があります。金融系や官公庁向け案件を抱えるSESでは、クライアント側のセキュリティポリシーが出社を前提としているため、エンジニア側の努力だけでは変えられない制約が残ります。

こうした構造を「逃げたい理由」ではなく「自分のキャリアと合わない環境だと判断した理由」として言語化することが、面接での説得力を生みます。

「セキュリティ要件の厳しい現場でのリモート制約を経験した上で、非同期コミュニケーションを前提にした開発文化の中で成長したい」といった伝え方にすれば、ポジティブな転職理由に昇華できます。

フルリモート企業が求めるのは、クラウドやモダン技術を実務で扱えるエンジニアです。AWS・GCP・Azureのいずれかを業務で使った経験、TypeScriptやPython・Goといった需要の高い言語での開発経験があると、書類選考での評価が上がります。

もうひとつの重要な要素が、テキストコミュニケーションと自走力です。議事録・仕様書・Slackでの報告といったアウトプットを習慣的に残している人は「リモートでも機能する人材」と判断されやすく、職務経歴書にも数値化された成果として反映しやすい傾向があります。

技術スタックと働き方の両面で親和性を示せる人が、選考を通過しやすい人材といえます。

SESから転職できないは誤解?言われる理由と突破口・成功のポイントを解説

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#テックゴー編集部による年収シミュレーション|SES→フルリモート転職

転職を検討する際、気になるのは年収面の変化です。ここでは経験年数と専門領域別に、テックゴー編集部が想定する年収レンジを紹介します。

経験3年・Java開発中心のSESエンジニアが自社開発企業へフルリモート転職した場合の想定年収レンジは、以下のとおりです。

項目SES在籍時自社開発企業へ転職後
年収レンジ約380〜450万円約450〜600万円
商流二次〜三次請け中心エンド直
年収への影響要因中間マージンにより抑制商流改善により上昇
求められるスキル基礎的なJava開発Spring Boot、AWS、設計経験

参考:job tag システムエンジニア

年収アップを実現するためには、転職活動前にSpring BootなどのフレームワークやAWSの実務経験を整理しておくことが欠かせません。加えて、GitHubで書いたコードを公開したり、現場で取り組んだ課題解決を数値で説明できるよう言語化しておくと、面接での評価が上がりやすくなります。

テックゴー編集部で仮の条件をもとに年収をシミュレーションしてみると、SESでは商流の深さによって単価が抑えられる一方、自社開発では商流が一段上がり基本給水準も高めです。Javaでは設計経験や大規模システムでの知見が、自社開発では業務理解の深さやフレームワーク習熟度が年収に影響する可能性があります。

経験5年・インフラ寄りのSESエンジニアがクラウド特化企業へフルリモート転職した場合の想定年収レンジは、以下のとおりです。

項目SES在籍時クラウド特化企業へ転職後
年収レンジ約450〜550万円約500〜750万円
主な業務オンプレミス運用・監視クラウド設計・構築・自動化
評価されるスキルサーバー・ネットワーク基礎AWS/Azure認定、IaC、Kubernetes
有利なポジション-SRE、DevOps、クラウドエンジニア

参考:job tag システムエンジニア

オンプレミス中心だったエンジニアでも、AWS SAA(Solutions Architect Associate)やAWS SAP(Solutions Architect Professional)を取得し、実務でのクラウド構築経験を積むことで、年収交渉の幅が広がります。

インフラ経験者がフルリモート転職で有利になりやすいのは、SRE・DevOpsエンジニア・クラウドエンジニアといったポジションです。いずれも設計改善・自動化推進が中心業務であり、日中稼働が前提となるため、フルリモートとの相性がよいでしょう。

IaC(Terraform・Ansible)やコンテナ技術(Kubernetes・Docker)の習熟度が加わると、さらに高いレンジでの提示を引き出しやすくなります。

フルリモート企業が採用時に重視するのは、技術の専門性と自走力のふたつです。技術の専門性とは「特定領域で深く掘り下げた知見があり、設計判断や技術選定ができる力」を指し、単なる言語の使用経験ではなく、その技術を選んだ理由や代替案との比較を語れるレベルが求められます。

自走力の証明は、職務経歴書や面接での具体的なエピソードで伝えるのが効果的です。「課題を自分で発見し、チームへ提案し、数値で改善を示した」という一連のストーリーを持っていると、リモート環境でも機能する人材として高く評価されます。このふたつを両立できるエンジニアが、年収交渉でも有利に立ちやすい構造です。

フルリモート転職を成功させるSESエンジニアの5つの条件

ここからはSESエンジニアがフルリモート転職を成功させるために押さえておきたい5つの条件を順に解説します。

フルリモート企業が重視するのは、テキストで成果を残せる力です。議事録・仕様書・Slack/Teamsでの報告といった日々のアウトプットを丁寧に積み上げると、それ自体がリモート適性の証拠になります。「顔を合わせていなくても機能する人材か」という評価軸で見られる以上、現職での記録が後の転職活動で武器になります。

今すぐはじめられる具体策としては、参加した会議の議事録を自発的に作成する、設計判断を残す技術メモをNotionやドキュメントに蓄積する、Slackでの報告を「背景・状況・対応・結果」の型で書く、といった習慣があります。

これらを3〜6ヶ月続けることで、面接で語れるエピソードの引き出しが厚くなり、職務経歴書の記述にも具体性が増します。

フルリモート企業で需要が高いのは、クラウド(AWS・GCP・Azure)とモダンな言語(Python・TypeScript・Go)です。これらは自社開発企業やスタートアップで採用されやすく、技術スタックの親和性が高いほど書類選考の通過率も上がります。

SES在籍中でも習得しやすい領域としては、まず業務で触れている技術を深堀りする方向と、クラウド資格取得で未経験分野を補強する方向のふたつがあります。

優先順位としては「現場で使っている技術の応用レベルまで引き上げる」→「クラウド資格でモダン環境への適応を示す」→「個人開発でモダン言語に触れる」という流れが現実的です。無理なく積み上げられる順序で計画を立てましょう。

職務経歴書で伝わりやすいのは、数値化された成果です。リモート勤務経験がある場合は「リモートでの設計レビュー会を月◯回主導し、リリース後の不具合を◯%削減」といった形で、貢献度が可視化されるよう記述しましょう。チームへの貢献・課題解決・生産性向上の3軸で整理すると、書きやすくなります。

リモート経験が少ない場合でも、補完は可能です。常駐先で自発的にドキュメントを整備した実績、自走して技術選定を行った経験、非同期での情報共有を改善した取り組みなど、「リモート適性を示す要素」に置き換えて記載することで、実務的なリモート経験不足をカバーできます。

リモートワーク文化が根付いている企業には、非同期コミュニケーションを前提としたドキュメント文化・タスクの可視化・透明性の高い評価制度といった共通点があります。求人票だけでは見抜きにくい部分なので、企業ブログ・採用ページ・OpenWorkなどの口コミサイトを横断的に確認するのが効果的です。

リモート文化が形骸化している企業には、いくつかの兆候があります。具体的には、会議が同期で埋まっており議事録が残されていないこと、評価が「顔を見せているか」に依存していること、エンジニアブログが途絶えていることなどです。

面接時に「普段の開発でドキュメントはどの粒度で残していますか」と聞いてみると、組織の実態が見えてきます。

総合型エージェントよりも、IT特化型・フルリモート特化型のエージェントを活用するほうが、質の高い求人にアクセスしやすい傾向があります。特化型エージェントは企業のリモート運用実態を把握しており、「フルリモート可」と書かれていても実質は週2〜3出社が必要といったミスマッチを事前に防げる強みがあります。

エージェント選びで失敗しないためには、担当者のIT業界への理解度、非公開求人の保有数、過去のSESからの転職支援実績を確認することが重要です。複数のエージェントを併用し、情報を比較しながら進めると、提案の質を見極めやすくなります。

フルリモート転職で失敗しやすいSESエンジニアの特徴

転職を急ぐあまり準備不足で動くと、選考通過率が下がったり入社後のミスマッチを招いたりしがちです。

失敗しやすい3つのパターンを押さえておきましょう。

「常駐が嫌だから」という感情だけを転職理由にしていると、面接官から「次の職場でも同じ不満を抱えるのでは」と見られがちです。ネガティブな動機は誰にでもありますが、そのまま口に出すと説得力を欠きます。

ポジティブな転職軸への言い換えを試みましょう。

「複数の案件を経験する中で、ひとつのプロダクトに長期的に関わり改善を積み重ねる働き方に魅力を感じた」「非同期でのコミュニケーションを中心にした開発環境で、自走力を活かしたい」といった形にすれば、同じ本音でも伝わり方が変わります。

転職理由の整理不足は、次の職場で同じ悩みを繰り返すリスクにもつながるため、言語化の時間を惜しまないことが重要です。

自分の技術スタック・経験フェーズ・得意領域を整理できていないと、求人とのミスマッチが起きやすくなります。書類選考で落ちやすい人の多くは、経歴書に「参画したプロジェクト名」だけが並び、技術的な深掘りや成果が見えない傾向があります。

棚卸しの手順は、以下の流れで進めましょう。

  1. これまで参画した案件を時系列で書き出す
  2. 各案件で使った技術・担当フェーズ・成果を書く
  3. そのなかから「得意領域」と「語れるエピソード」を抽出する

転職エージェントとの面談前にこの作業を済ませておくと、提案される求人の精度が上がります。

テックゴー編集部の見解では、転職理由の整理と技術スキルの棚卸しができていない状態で転職活動をはじめると、失敗につながりやすいです。その理由は、フルリモート企業が書類段階で「リモート適性」と「即戦力性」を同時に見ており、言語化できていない人は面接にすらたどり着けないケースが目立つためです。

フルリモート企業は採用時にリモート適性を必ず確認しており、実務経験がないと選考で不利になりがちです。ただし、経験ゼロでも補う方法はあります。自走力・テキスト発信・成果管理能力の3点で代替できる根拠を示せば、十分に戦えます。

具体的には、常駐先での自主的なドキュメント整備、GitHubでの個人開発、技術ブログでの発信実績、オンライン勉強会への参加などが補完材料になります。応募時には「リモート経験は少ないが、リモートで機能するための準備をこう重ねてきた」と主体的に語れる準備をしておきましょう。

テックゴー編集部が考える本当に見るべきフルリモート企業の3つの指標

求人票だけでは見えにくい「フルリモートの本当の質」を見極めるには、以下の3つの指標が有効です。

リモートワーク導入から3年以上経過している企業は、制度・ツール・文化が成熟しているケースが多く、入社後のミスマッチリスクを抑えやすい傾向があります。コロナ禍以降に慌ててリモートを導入した企業と比べると、非同期コミュニケーションの型が確立されており、新入社員のオンボーディングも洗練されているのが特徴です。

求人票・採用ページでリモート歴を確認する際は「リモートワーク導入時期」「リモートで働く社員の比率」といった具体的な記述を探しましょう。リモート歴が短い企業は、制度運用が属人的になりがちで、入社後に「結局出社してほしい」と打診されるケースもあるため、事前の確認が欠かせません。

技術ブログやカンファレンス登壇が盛んな企業は、技術投資と人材育成に積極的な傾向があります。Zenn・note・自社ブログでのアウトプット量や、各種技術カンファレンスでの登壇頻度をチェックすることで、社内のエンジニア文化が見えてきます。

技術発信が活発な企業ほど、エンジニアが学びを共有しやすい環境が整っています。逆に、エンジニアブログの更新が1年以上止まっている、自社エンジニアが外部で登壇していないといった場合は、技術的な刺激を得にくい職場である可能性があります。自分が成長できる環境かを見極める重要な観点です。

1on1制度が機能している企業は、リモート環境下でも個人の課題や成長を把握しようとする文化があるといえます。面接で「1on1はどのくらいの頻度で、どんな内容で実施していますか」と質問すると、形式的に実施しているだけなのか、実質的に機能しているのかを見極められます。

1on1の実効性はリモートワーカーの定着率や満足度に直結するため、ここが弱い企業では入社後に孤立感を抱えるリスクがあります。入社後の成長をイメージできる環境かを、数値と実体験の両面から確認しましょう。

SESからフルリモート転職の選考対策【書類・面接】

選考対策は書類と面接のどちらも戦略的に設計することが重要です。

ここでは3つの重要ポイントを押さえていきます。

自走力を示すエピソードは、「課題発見→自主的な改善→成果の数値化」の3段構成で整理するのが効果的です。「現場でテスト工程の属人化に気づき、自主的にテスト自動化ツールを導入し、テスト工数を30%削減した」といった具体例があると、採用担当者の目に留まりやすくなります。

SES経験しかない場合でも、自走力を伝える余地は十分にあります。参画案件で受動的に作業をこなすだけだった場合も、「仕様書の不備に気づき提案した」「別メンバーの質問に答える形で知見をドキュメント化した」といった小さな自走の積み重ねを拾い出せます。

採用担当者は「リモートで任せても大丈夫か」を見ているため、主体性のエピソードを優先的に配置しましょう。

面接で必ず問われるのが「なぜフルリモートを希望するのか」です。ここで「客先常駐が嫌だから」と答えると、選考通過率が一気に下がります。ポジティブな理由として言語化する工夫が欠かせません。

回答の基本構成は「環境×生産性×貢献意欲」の3点です。たとえば「集中できる環境で設計業務に深く取り組める」「通勤時間を学習と業務準備に充てることで、チームへの貢献度を上げられる」「非同期コミュニケーションの文化のなかで、ドキュメントを残す文化づくりに貢献したい」といった構成です。

企業ごとにカスタマイズする際は、その企業の開発スタイルや価値観に合わせて軸を1つ強調すると自然な印象になります。

SES経験者がポートフォリオで示すべきは、「技術の深さ」と「自走力の証拠」の両方です。GitHubの継続的なコミット履歴(草)、個人開発したアプリ、技術ブログでの記事投稿などは、いずれも有力な材料になります。

技術面接で評価されやすいポートフォリオには共通点があります。README.mdが整備されている、技術選定の理由が書かれている、テストコードが含まれている、継続的にメンテナンスされている、の4点です。

見せ方としては「なぜこの技術を選んだか」「どんな課題をどう解決したか」「改善点として今後何に取り組むか」をセットで語れるよう準備しておきましょう。

転職後にフルリモートで成果を出すための準備

内定がゴールではありません。

フルリモート環境で成果を出し続けるための準備も、事前に着手しておきましょう。

フルリモート環境では、成果の可視化が評価に直結します。タスク管理の精度が低いと「何をしているかわからない人」と見なされやすいため、入社前からツール活用の習慣を整えておきましょう。

Notion・Jira・Asanaなどは、リモートワーカーが活用しやすい代表的なツールです。タスクを「完了条件・優先度・期限」で整理し、日報や週報で進捗を自発的に共有する習慣をつけることで、入社直後から信頼を獲得しやすくなります。上司に聞かれる前に状況を共有する姿勢が、リモートでの評価を左右する重要なポイントです。

テキストで技術的な意図・懸念点・提案を正確に伝える力は、リモートワーカーにとっての必須スキルです。口頭で伝えれば数分で済む内容も、テキストでは構造化された伝達が求められるため、文章表現の基本を押さえておく必要があります。

非同期コミュニケーションを円滑にするコツは、「結論→理由→根拠→次アクション」の順に書くことです。加えて、関連するドキュメントやコードへのリンクを添えると、議論の密度が上がります。

入社後にチームへ溶け込むためには、最初の1〜2ヶ月は既存メンバーのコミュニケーションスタイルを観察し、チームの文化に合わせた発信を心がけるとスムーズです。

大手SES企業一覧|転職するならどこ?安定性・成長性・働きやすさを比較

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テックゴーでSESからフルリモート転職を成功させる

SESからフルリモート企業への転職を成功させるには、求人票の「フルリモート可」表記だけに頼らず、企業のリモート歴・技術文化・評価制度まで踏み込んで判断する必要があります。同じ「フルリモート可」でも、実際の運用や定着率は企業ごとに大きく異なるからです。

テックゴーでは、SESからフルリモート環境への転職を検討しているエンジニアに対して、技術スタックやキャリア志向に応じた求人提案と、企業の内部情報を踏まえた選考対策支援をおこなっています。

「年収を上げながらリモートに移行したい」「自社開発への転職を実現したい」「モダン技術を扱える環境で成長したい」といった相談にも対応しておりますので、まずは気軽にご相談ください。

まとめ

SESからフルリモート企業への転職は、適切な準備と戦略があれば十分に実現可能です。成功のカギは、技術の専門性・自走力の証明・リモート適性という3つの要素をそろえること、そしてリモート歴・技術文化・1on1制度といった指標で企業を見極めることにあります。

転職を検討しているなら、まず現在の常駐先でテキストアウトプットの習慣を強化し、クラウド資格やモダン言語の学習計画を立てるところからはじめてみてください。そのうえで、フルリモート特化型のエージェントを活用することで、質の高い非公開求人にアクセスしながら効率的に選考を進められます。

【FAQ】フルリモートのSESに関するよくある質問

こちらでは、SESからフルリモート環境への転職に関するよくある質問にお答えします。

SES経験のみでもフルリモート企業への転職は可能ですが、経験年数と技術スタックによって難易度は変わります。経験3〜5年でクラウドやモダン言語の実務経験があれば、自社開発企業への転職は十分射程圏内です。

経験が浅い場合は、GitHubでの個人開発やクラウド資格取得で即戦力性を補強することで、選考通過率を高められます。

商流の深いSESから自社開発企業へ転職する場合は、年収が上がる可能性のほうが高い傾向です。ただし、現職がすでにエンド直請けで高単価を実現している場合は、フルリモート転職で提示額が下がるケースもあります。

現職の基本給ベース年収を正確に把握し、転職先の提示額と比較することが重要です。エージェント経由で相場を確認してから動くと、ミスマッチを防ぎやすくなります。

実務経験がなくても、リモート適性を示す代替材料で補うことは可能です。

常駐先での自主的なドキュメント整備、GitHubでの個人開発、技術ブログでの発信、オンライン勉強会への参加などが有力な補完材料になります。「リモート経験は浅いが、リモートで機能するための準備をこう重ねてきた」と主体的に語れるエピソードを1〜2つ用意しておきましょう。