セキュリティエンジニアの平均年収は？年収相場や年収アップの方法も解説

セキュリティエンジニアとして働くなかで、「自分の年収は業界のなかでどのくらいの位置にあるのだろう」と気になったことはないでしょうか。

サイバー攻撃の高度化やサプライチェーンリスクの高まりを背景に、企業のセキュリティ投資はここ数年で拡大を続けています。国内では専門人材が11万人ほど不足しているとの調査結果もあり、需要の高さに対して人材の供給が追いついていない状況です。

ただし同じセキュリティエンジニアでも、保有資格や専門領域、所属する企業によって年収には大きな差が出ています。

この記事では、以下の内容を解説します。

• 年代別・経験年数別に見るセキュリティエンジニアの年収の実態
• 年収に差がつく4つの要因
• 資格取得やキャリアアップによる年収アップの具体的な方法
• 高年収を狙える業界・企業の特徴

自分の年収が適正な水準にあるのか、これから年収を伸ばしていくにはどうすればいいのか、判断材料を探しているセキュリティエンジニアの方に役立つ内容をお伝えしているので、ぜひ参考にしてください。

セキュリティエンジニアの平均年収・中央値

セキュリティエンジニアの年収は、どの統計を見るかによって500万円台から800万円台まで幅があります。数字がばらつくのは、集計の対象になっている人の層や年次がそれぞれ違うためです。ここでは、公的統計と転職市場のデータを分けて整理し、自分の年収がどの位置にあるかを確かめられるようにします。

• 公的統計の平均年収は609.8万円になる
• 求人の想定年収は600万〜1,000万円が中心になる
• 20代後半〜30代前半の平均は450万〜550万円になる
• 経験年数だけでは年収は大きく伸びない

それでは、順に見ていきましょう。

公的統計で見る平均年収と中央値

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」によると、セキュリティエンジニアに近い職業の平均年収は609.8万円です。平均年齢は42.2歳、月の労働時間は160時間でした。

ただし、公的統計には「セキュリティエンジニア」という単独の区分がありません。この609.8万円は、セキュリティ技術者に加えてシステム保守やサーバー管理の担当者も含む「その他の情報処理・通信技術者」全体の数字です。job tag自身も、SOCの現場は20〜30代が多くを占めると説明しています。

また、セキュリティ職だけに絞った中央値は公表されていません。代わりに参考になるのが、job tagに掲載されているスキルレベル別の年収です。運用・保守を担う人のうち、年収の真ん中の半数がおさまる範囲は次のとおりです。

レベルが上がるにつれて、範囲の下限も上限も上がっていきます。平均の609.8万円には40代以上の人も多く含まれているため、20代・30代の方が自分の年収と並べると、必要以上に低く感じてしまいます。全職種の目安としては、国税庁の調査による正社員の平均給与559万円もあわせて押さえておきましょう。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」

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転職市場で提示されている年収

公的統計が在職者全体の平均であるのに対し、求人票に書かれた想定年収を見ると、数字の印象は大きく変わります。エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」の求人データでは、セキュリティエンジニア（インフラ）の想定年収は600万〜1,000万円でした（※）。

（※）求人ごとの想定年収の下限と上限から、それぞれ中央値を算出しています。

同じ指標で他の職種と並べた結果は、次のとおりです。

セキュリティエンジニアの下限は、ITエンジニア全体より24万円、業務系のシステムエンジニアより100万円高い水準です。一方で、上限はITエンジニア全体と同じ1,000万円にとどまります。セキュリティは入口の年収が高い職種であり、天井が特別に高いわけではありません。

さらに、テックゴーでセキュリティ求人への転職が決まった人の年収は、以下のとおりでした。

転職前の年収の中央値は600万円で、ITエンジニア全体の481万円より119万円高い結果です。未経験から入る人よりも、すでに実務で評価されている人がさらに年収を上げている領域だと読み取れます。

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年代別の平均年収

年代別に見ると、年収は年齢とともに上がり、55〜59歳で777.8万円のピークを迎えます。厚生労働省の統計をもとにした、セキュリティエンジニアに近い職種の年代別の平均年収は次のとおりです。

20代後半の平均は452.7万円、30代前半は548.9万円でした。20代後半から30代前半で年収が400万〜550万円であれば、統計上は平均的な位置にいます。高年収という評判と自分の年収のあいだに差を感じるのは、40代以降を含んだ全体の平均や、外資系企業の水準と比べていることが原因の場合が多いでしょう。

一方で、40代前半に680万円台に達したあとは、5歳ごとに20万〜50万円程度のゆるやかな伸びに変わります。また、60歳を境に年収は529.8万円まで下がっており、役職定年や再雇用の影響が出ていると考えられます。年齢を重ねて自然に上がるのを待つだけでは、30代のうちに年収を大きく伸ばすのは難しいのが実情です。

参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

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経験年数別の平均年収

経験年数別に見ると、年収の伸び方は年代別よりもゆるやかです。セキュリティエンジニアに近い職種の経験年数別の平均年収は、次のとおりでした。

0年から1〜4年までの差はわずか7.1万円で、5年を超えたあたりから昇給のペースが上がります。とはいえ、15年以上のベテラン層でも平均は587.6万円にとどまり、600万円には届いていません。経験2〜6年の方であれば、460万〜520万円前後が平均的な水準です。

年代別では50代後半に777.8万円まで伸びていたことを踏まえると、年収の差は経験年数そのものより、年齢とともに任される役職や工程の違いから生まれていると考えられます。つまり、同じ年数を重ねても、担当する業務によって年収は大きく変わるということです。そこで次は、業務ごとの年収相場を確認していきましょう。

参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

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【業務別】セキュリティエンジニアの年収相場

同じセキュリティエンジニアでも、担当する業務によって年収の水準は大きく変わります。公的統計には業務ごとの区分がないため、スキルレベル別の統計と求人の提示年収をもとに目安を整理しました。業務別の年収の傾向は、次のとおりです。

• 運用・監視は400万〜700万円が中心になる
• 診断やインシデント対応はスキル次第で900万円台に届く
• 設計・構築は600万〜1,000万円が中心になる
• コンサル・マネジメントは1,000万円を超える求人が増える

それぞれの業務を詳しく見ていきましょう。

SOC・運用監視

SOCでの監視やアラート対応を中心とする業務は、セキュリティ職のなかでは年収の水準が低めです。job tagでは、運用・保守を担う人の年収は、スキルレベル1〜2で420万〜700万円の範囲に収まっています。求人でも、一次監視を担うポジションは400万〜700万円台が中心です。

ただし、同じSOCでも、アラートの分析やルールのチューニング、対応の自動化まで担うアナリストは評価が変わります。大手企業の自社SOCでは、上限が1,000万円を超える求人も見られます。年収を分けるのは、SOCにいるかどうかではなく、監視の先の分析や改善まで担っているかどうかです。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

脆弱性診断・ペネトレーションテスト

脆弱性診断の年収は、ツールを使った定型的な検査を担うか、手作業での診断や侵入テストまで担うかで差がつきます。job tagによると、診断ツールによる自動検査は、計画書に沿った作業であれば数ヶ月から半年ほどで担えるようになるとされています。そのため、自動検査が中心の段階では、年収の伸びも限られるのが実情です。

スキルレベル別に見ると、設計・構築を担う人の年収には次のような差が出ています。

自動検査から手動診断、ペネトレーションテストへと担当範囲を広げることが、上位の年収帯に近づく道筋です。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（脆弱性診断）」

CSIRT・インシデント対応

CSIRTやインシデント対応は、攻撃を受けたあとの原因調査や復旧、再発防止までを担う業務です。侵害の痕跡を調べるデジタルフォレンジックも、この領域に含まれます。job tagでは、運用・保守を担う人の年収はスキルレベル5以上になると667.5万〜1,086万円の範囲まで上がります。

一方で、IPAが2020年に公表した調査では、CISOを任命している従業員301人以上の企業でも、CSIRTに専任の担当者を置いている割合は約3割にとどまりました。専任の担い手が少ない分野だからこそ、対応の指揮や原因の特定まで任される人材は評価されやすい傾向があります。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

参考：IPA「企業のCISO等やセキュリティ対策推進に関する実態調査」

セキュリティ設計・構築（アーキテクト）

設計・構築は、ファイアウォールやEDR、認証基盤、クラウドの構成などを、要件に合わせて設計し組み上げる業務です。運用や監視より上流の工程にあたるため、年収の水準も一段上がります。テックゴーの求人データでは、セキュリティエンジニア（インフラ）の想定年収は600万〜1,000万円でした。

公的統計を見ても、システムの設計や企画を担う「システムコンサルタント・設計者」の平均年収は約889万円です。運用・保守を含む職種の約610万円とは、約280万円の差があります。外資系企業では、セキュリティアーキテクトに1,000万円を超える基本給が提示されるケースも見られます。監視する側から仕組みを設計する側へ移ることが、年収を上げるいちばんの近道です。

参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

セキュリティコンサルタント

セキュリティコンサルタントは、企業のセキュリティ戦略の立案やリスク評価、規程づくりや監査対応を支援する職種です。テックゴーの求人データでは、エンジニア職より想定年収の上限が高く設定されています。

下限は3職種とも600万円で同じですが、上限には200万〜300万円の差があります。平均で見ると、サイバーセキュリティコンサルタントの上限は1,380万円に達しました。エンジニア職のままでは届きにくい1,000万円超えの年収も、コンサルタントに移ることで現実的な選択肢に変わります。

▼コンサルとエンジニアの年収や働き方の違いを詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

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セキュリティマネージャー・CISO

セキュリティマネージャーやCISO（最高情報セキュリティ責任者）は、組織全体のセキュリティ方針を決め、予算や体制に責任を持つ立場です。外資系企業の給与水準を見ると、セキュリティマネージャーで1,050万〜1,450万円、CISOでは2,800万〜4,300万円の基本給が提示されています。ただし、これは外資系の水準であり、日系企業にそのまま当てはまるわけではありません。

一方で、2022年の調査では、日本企業のCISO設置率は39.4％にとどまり、米国の96.2％と大きな差があります。そのため、国内ではCISOのポストそのものがまだ少ないのが現状です。現場のエンジニアがいきなり目指すポジションではなく、設計やコンサルタントで経験を積んだ先にある到達点です。

参考：NRIセキュアテクノロジーズ「企業における情報セキュリティ実態調査2022」

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平均より年収が低いセキュリティエンジニアに多い4つの原因

年収が平均を下回っている場合、原因は本人の能力よりも、働いている環境や担当している工程にあることが多いです。よく見られる原因は、次の4つです。

• 運用・監視の定型業務から抜け出せていない
• 多重下請けの商流で案件に入っている
• 社内SEと同じ給与テーブルで評価されている
• 夜勤・シフト手当で年収が支えられている

自分に当てはまるものがないか、確認していきましょう。

運用・監視の定型業務から抜け出せていない

運用・監視の業務は手順に沿って対応する場面が多く、担当者ごとの差がつきにくい仕事です。企業から見ると代わりの人材を確保しやすいため、年収の上がり幅も小さく抑えられます。job tagのスキルレベル別データでも、運用・保守のレベル1〜2は420万〜700万円です。レベル5以上の667.5万〜1,086万円とは大きな開きがあります。

一方で、サイバーセキュリティ専門家の国際団体ISC2が2025年に公表した調査では、不足しているスキルとしてAI（41％）とクラウドセキュリティ（36％）が上位に挙がりました。手順どおりの監視を続けるだけでは、企業が今求めているスキルとの距離が広がっていきます。日々のアラート対応のなかで、分析や改善に関わる機会を意識して増やしましょう。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

参考：ISC2「2025 ISC2 Cybersecurity Workforce Study」

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多重下請けの商流で案件に入っている

SESや多重下請けの構造では、発注元から現場のエンジニアに届くまでに複数の企業が間に入ります。経済産業省の報告書でも、情報サービス産業は大企業を頂点とするピラミッド型の構造として整理されています。間に入る企業が多いほど、同じ業務でもエンジニアの給与に回る金額は小さくなるのが実情です。

テックゴーの求人データでも、企業のタイプによって想定年収に差が出ています。

SES企業と事業会社（IT・インターネット）では、下限で136万円、上限で400万円の差があります。同じスキルを持っていても、どの立場で案件に関わるかによって、年収の天井そのものが変わるということです。

参考：経済産業省「平成28年度 取引条件改善事業（情報サービス・ソフトウェア産業における下請取引等に関する実態調査）調査報告書」

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SES脱出の現実的なルート｜転職を成功させる5ステップと避けるべき現場

社内SEと同じ給与テーブルで評価されている

情報システム部門の一員としてセキュリティも担当している場合、給与は社内の一般的な職種と同じ基準で決まることが多いです。job tagでも、脆弱性診断の賃金は勤務先の規定によるもので、通常のIT企業の会社員とあまり変わらないと説明されています。

また、ISC2の2025年の調査では、自分の組織がサイバーセキュリティを重要な事業機能として優先していると答えた人は約3割にとどまりました。社内にセキュリティの専門性を評価する仕組みがなければ、資格や経験を積んでも年収には反映されにくくなります。テックゴーの求人データでも、社内SEの想定年収は523万〜850万円で、セキュリティエンジニアより上限が150万円低い水準です。専門性に見合った給与テーブルがある企業へ移るだけで、同じ仕事内容でも年収が上がる可能性があります。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（脆弱性診断）」

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社内SEの年収はいくら？年代別・企業タイプ別の相場と年収を上げる4つの方法

夜勤・シフト手当で年収が支えられている

SOCは24時間365日の監視が前提となるため、job tagでも2交代か3交代の交代制が一般的と説明されています。この場合、年収のなかに深夜手当や休日出勤の手当が含まれており、基本給そのものは高くないケースがあります。令和7年の賃金構造基本統計調査では、セキュリティ技術者を含む職種の月給のうち、残業代や深夜手当といった超過労働の分は平均で約3.7万円でした。年間に直すと約44万円になります。

夜勤から日勤の職場に移ると、手当の分だけ年収が下がって見えるため、転職の判断に迷う原因になります。転職先を比べるときは、手当を除いた基本給と賞与の水準で比べましょう。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

▼サーバー監視の夜勤がきつい理由とキャリアの変え方を詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

サーバー監視の夜勤がきつい理由は？体を守りながらキャリアを変える方法

年収1,000万円を超えるセキュリティエンジニアの4つの条件

セキュリティエンジニアで年収1,000万円を超える人には、共通する条件があります。エンジニア職の求人は上限が1,000万円前後のため、それを超えるには担う工程や働く環境を変えることが欠かせません。主な条件は次の4つです。

• 設計・企画・コンサルなど上流工程を担っている
• セキュリティ投資の大きい企業に所属している
• チームや案件全体を統括している
• クラウドセキュリティに強みがある

条件をひとつずつ確認していきましょう。

設計・企画・コンサルなど上流工程を担っている

1,000万円を超える人の多くは、監視や構築を担当する側ではなく、セキュリティ対策の方針を決める側に立っています。公的統計でも、システムの設計や企画を担う「システムコンサルタント・設計者」の平均年収は、従業員1,000人以上の企業で約1,010万円でした。運用・保守を含む職種の大企業平均は約639万円で、両者には約370万円の開きがあります。

job tagでも、情報セキュリティ監査で企画立案を担う人の年収は、スキルレベル5以上で700万〜1,100万円の範囲です。同じ大企業にいても、どの工程を担うかによって年収は数百万円単位で変わります。リスク評価や対策方針の策定に一部でも関わった経験は、上流工程へ進むときの評価材料になります。

参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（情報セキュリティ監査）」

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金融・コンサルファーム・外資などセキュリティ投資の大きい企業にいる

所属する業界や企業も、1,000万円に届くかどうかを左右します。国税庁の令和7年分の調査では、金融業・保険業の平均給与は約726万円で、業種全体の平均487万円を大きく上回りました。金融機関は監督当局によるチェックが厳しく、セキュリティ対策を後回しにできない業界です。

テックゴーの求人データでも、コンサルティングファームの想定年収の上限は1,008万円、事業会社（IT・インターネット）は1,200万円でした。さらに外資系企業では、セキュリティエンジニアの基本給だけで800万円前後が中心の水準とされています。スキルが同じでも、業界や企業を変えるだけで年収の水準が一段上がる可能性があります。

参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査結果について」

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チームや案件全体を統括している

技術力に加えて、チームや案件全体を動かせる人材は年収が上がりやすくなります。テックゴーの求人データでは、IT職種全体で見たエンジニアリングマネージャーの平均年収は1,069.6万円でした。ハイクラス向けの転職市場でも、セキュリティ職のマネージャー以上の平均年収は1,100万円台とされています。

統括の経験は、いきなり管理職にならなくても積めます。数名のメンバーへの作業の割り振りや、外部ベンダーとの調整、予算や進捗の管理を任されるだけでも、選考では評価の対象になります。技術がわかる立場のままチームをまとめられることが、1,000万円に近づく条件です。

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クラウドセキュリティやゼロトラストに強みがある

クラウドセキュリティは、企業からの需要に対して人材の育成が追いついていない分野です。ISC2の2025年の調査では、不足しているスキルとしてクラウドセキュリティが36％で2位に入りました。チームを率いるマネージャーが採用時にもっとも重視する技術スキルとしても、クラウドセキュリティが29％で1位でした。

一方で、ゼロトラストのスキル不足を挙げた割合は、2024年の調査の27％から下がっています。ゼロトラストという言葉を知っているだけでは評価されにくく、クラウド上で認証や権限の仕組みを設計できることが強みになります。AWSやAzureの知識とセキュリティの実務経験を組み合わせることで、設計を任される立場に近づけるでしょう。

参考：ISC2「2025 ISC2 Cybersecurity Workforce Study」

参考：ISC2「Employers Must Act as Cybersecurity Workforce Growth Stalls and Skills Gaps Widen」

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クラウドエンジニアで年収1,000万円は可能？必要スキル・キャリアパス・転職戦略を解説

セキュリティエンジニアが年収を上げる4つの方法

年収を上げる方法は、今の職場でできることと、環境そのものを変えることのふたつに分かれます。ここまで見てきた原因と条件をふまえると、取るべき行動は次の4つです。

• 今の職場で設計・構築や企画の業務に手を挙げる
• 担当工程を広げる裏づけとして資格を取る
• 年収水準の高い業界・企業へ転職する
• セキュリティコンサルタントへキャリアチェンジする

すぐに始められるものから順に確認していきましょう。

今の職場で設計・構築や企画の業務に手を挙げる

環境を変える前にまず取り組みたいのが、今の職場で担当範囲を広げることです。監視ルールの改善を提案したり、構成変更のレビューに参加したりと、設計や企画に近い業務に自分から手を挙げましょう。job tagでも、システムの運用を経験した人が脆弱性診断の仕事に移ってくるケースは多いと紹介されています。

こうした経験は、転職するときにも上流工程への適性を示す材料になります。取り組んだ内容と成果を、職務経歴書に書ける形で記録しておくことが大切です。

ただし、SESで現場や担当工程を自分で選べない場合、社内での工夫だけでは限界があります。そのときは、環境そのものを変える選択肢も視野に入れましょう。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（脆弱性診断）」

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ITエンジニアの職務経歴書の書き方完全ガイド｜評価される構成と実例を徹底解説

担当工程を広げる裏づけとして資格を取る

資格は、取得しただけで年収が上がるものではありません。担当工程を広げたいときに、その仕事を任せられる根拠として役立ちます。

国家資格の情報処理安全確保支援士は、2026年4月1日時点の登録者が26,453名です。国は2030年までに5万人へ増やす目標を掲げており、公的機関の入札でも資格の保有を求める案件が出ています。目指す方向ごとの資格の選び方は、次のとおりです。

次に担いたい工程から逆算して、取る資格を選びましょう。

参考：IPA「情報処理安全確保支援士登録者について（2026年4月1日時点）」

▼AWS認定資格の種類や取得順を詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

AWS認定資格は転職で有利になる？資格の種類・難易度とあわせて取得順や勉強法についても解説

年収水準の高い業界・企業へ転職する

環境に原因がある場合、もっとも効果が大きいのは転職です。前の章で見たように、SES企業と事業会社（IT・インターネット）では、想定年収の上限に400万円の差がありました。テックゴーでセキュリティ求人への転職が決まった人の年収アップ額は、中央値で60万円でした。

さらに、ISC2の2024年の調査では、日本のセキュリティ人材は約17万人不足しているとされます。job tagでも、脆弱性診断の有効求人倍率は1.96倍で、経験者を求める企業は多い状況です。転職先を選ぶときは、次の点を確認しましょう。

• 想定年収の上限まで昇給できる評価制度がある
• 元請けや自社サービスの立場で案件に関われる
• 手当を除いた基本給と賞与で比べる

転職は、昇給を待つよりも短い期間で年収の水準そのものを引き上げられる手段です。

参考：ISC2「Employers Must Act as Cybersecurity Workforce Growth Stalls and Skills Gaps Widen」

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（脆弱性診断）」

▼セキュリティエンジニアが転職を成功させるコツを詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

セキュリティエンジニアが転職を成功させるには？キャリアアップ・年収アップのコツ

セキュリティコンサルタントへキャリアチェンジする

セキュリティコンサルタントは、エンジニア職の天井である1,000万円前後を超えやすい職種です。テックゴーの求人データでは、想定年収の下限はセキュリティエンジニアと同じ600万円で、上限は1,200万〜1,300万円に上がります。下限がそろっているため、今の年収を大きく下げずに移りやすいキャリアチェンジだといえます。

コンサルタントの提案に説得力を持たせるのは、現場で攻撃や障害に向き合ってきた経験です。job tagでも、SOCで経験を積んだ人の進路として、セキュリティのコンサルタントが挙げられています。

一方で、経営層にリスクをわかりやすく説明する力や、規程やガイドラインを文書にまとめる力は、新たに磨いておきたいスキルです。

参考：厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

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セキュリティエンジニアのキャリアパスを徹底解説｜年収・将来性・必要スキルまで完全ガイド

セキュリティエンジニアの年収アップならテックゴー

セキュリティエンジニアの年収は、担当する工程や所属する企業によって大きく変わります。テックゴーは、エンジニア・ITコンサル領域に特化した転職エージェントです。今の経験がどの企業でどう評価されるかを整理したうえで、年収アップにつながる求人を提案します。

• 上流案件やコンサルファームの求人を多数保有している
• 平均年収アップ額は144万円の実績がある
• 元エンジニア・ITコンサル出身のアドバイザーが担当する
• 面接対策を回数無制限で受けられる

まずは自分の市場価値を知るところから、気軽に相談してみましょう。

まとめ

セキュリティエンジニアの公的統計上の平均年収は609.8万円です。ただし、20代後半〜30代前半なら年収400万〜550万円でも平均的な水準にあります。年収の差は能力よりも、担当工程や商流、所属する企業といった環境から生まれています。

1,000万円を目指すなら、設計やコンサルなどの上流工程へ移ることが近道です。今の職場で担当範囲が広がらない場合は、転職も早めに検討しましょう。

自分の市場価値を確かめたい方は、エンジニア特化の転職エージェント「テックゴー」に相談するのがおすすめです。