インフラエンジニアが年収アップする方法は？おすすめの企業も紹介

インフラエンジニアとして数年のキャリアを積んでも、年収がなかなか上がらないという悩みはめずらしくありません。

運用・保守の担当者として安定した働き方はできていても、年収が止まっている。スキルには自信があるのに、会社や担当工程のせいで正当に評価されていないと感じている。そういう状況に置かれているエンジニアは多いです。

年収が伸び悩む原因の多くは、スキル不足よりも「働く環境と担当工程」にあります。多重下請けの構造に組み込まれたまま運用・保守を続けている限り、技術力を高めても年収への反映には限界があります。

この記事では、インフラエンジニアが年収を上げるための具体的な方法を整理します。上流工程へのキャリアアップ、需要の高いスキルや資格の習得、年収水準の高い企業への転職まで、実践的な情報をまとめました。

インフラエンジニアの平均年収はどれくらい？

インフラエンジニアは、ITエンジニア職種の中でも比較的年収が高まりやすい職種です。

ここでは、インフラエンジニア全体の平均年収や、年代別の年収相場を整理します。

インフラエンジニア全体の平均年収

厚生労働省のjobtagによると、インフラエンジニアの平均年収は889万円です。ITエンジニア全体の平均年収が460万円前後であることと比較すると、職種としての市場評価の高さがわかります。

ただし、この数値はすべての経験年数・企業規模・担当工程を含めた平均です。20代や運用・保守を担当しているエンジニアが最初からこの水準に達するわけではありません。担当する工程や所属する企業によって年収には大きな差が出るため、平均値だけで現状を判断することは避けたほうがよいでしょう。

参考：厚生労働省「システムエンジニア（基盤システム） - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）」

20代・30代・40代の年収相場

年代別に見ると、経験と役割の広がりとともに年収は上昇していきます。

20代前半は476万円からスタートし、25〜29歳で641万円まで上昇します。30代に入ると設計・構築などの上流工程を担当するエンジニアが増え、30〜34歳で866万円、35〜39歳では968万円に達します。40代以降はマネジメントや上流工程での役割が中心となり、平均で1,000万円を超える水準です。

注意したいのは、同じ年代でも担当工程によって年収に大きな差が生まれる点です。30代前半の段階で設計・構築の経験を積んでいるかどうかが、その後の年収カーブの分岐点になります。運用・保守にとどまったままでは、年齢が上がっても年収の伸びが鈍くなりやすい傾向があります。

インフラエンジニアが年収を上げる具体的な方法

年収アップの手段は1つではありません。自分のキャリアステージや状況によって、効果的な打ち手は変わります。

• 上流工程（設計・構築）へのキャリアアップを実現する
• 現職での昇給交渉を正しく進める
• 年収アップを目的に転職する
• フリーランスとして独立する
• 副業案件で収入を積み上げる

それぞれの方法を順に解説します。

上流工程（設計・構築）へのキャリアアップを実現する

インフラエンジニアの年収は、担当工程によって大きく変わります。運用・保守と設計・構築では、同じ会社に所属していても年収差が100〜200万円以上に広がることがあります。

現在、運用・保守を担当しているエンジニアがとるべき最初の行動は、設計・構築工程への移行です。具体的には次のような方法があります。

• 上位エンジニアのサポートとして設計書の作成や構築作業に関わる機会を増やす
• 自分が担当できる範囲を広げる提案を上長に対しておこなう
• 資格取得やスキルアップを通じて、設計・構築を担当できる根拠を社内で示す

ただし、現職でそのような機会が構造的に生まれにくい環境であれば、転職で環境ごと変えるほうが現実的です。まず社内での機会を探りながら、並行して転職市場での自分の価値も確認しておくことをおすすめします。

現職での昇給交渉を正しく進める

昇給交渉は「給与が低い気がする」という感覚だけで臨んでも通りません。成果を出すには、市場相場の把握と実績の数値化が前提になります。

交渉前に準備すべき情報は次のとおりです。

• 同職種・同スキルレベルの市場年収相場を調べる
• 担当したプロジェクトの規模や成果を数値で整理する
• 取得した資格や習得したスキルを具体的に列挙する
• 会社が期待するレベルと自分の現状の差を明確にする

交渉のタイミングは、人事評価の直前か、プロジェクトの成果が出た直後が効果的です。転職活動と並行しながら交渉することで、自分の市場価値を根拠として示しやすくなります。現職での昇給に限界を感じた場合は、転職での解決も視野に入れながら動くとよいでしょう。

年収アップを目的に転職する

インフラエンジニアが年収を大幅に上げる方法として、再現性がもっとも高いのは転職です。同じスキルを持っていても、所属する企業や担当工程が変わることで、年収が100〜300万円単位で変わることがあります。

転職で年収アップを実現するには、次の2点が重要です。

• 上流工程の案件を扱う企業・業界を選ぶ
• 多重下請け構造から抜け出し、元請けや自社開発企業に移る

とくにSES企業に所属して客先常駐を繰り返している場合は、商流の上位に位置する企業へ移るだけで年収アップにつながるケースがあります。転職先の詳しい選び方は、後述の「インフラエンジニアが転職で年収アップするのにおすすめの企業」のセクションで解説します。

SESからの転職については、次の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

SESから転職できるおすすめの転職先は？評価されるSES経験についても解説

フリーランスとして独立する

フリーランスのインフラエンジニアは、2026年時点で平均月単価76〜80万円前後、想定年収は900万円超という水準です。クラウド・SRE・セキュリティ領域に特化したエンジニアであれば、月単価100万円超の案件を獲得しているケースもあります。

ただし、フリーランスへの移行は年収アップだけを目的に検討するのは危険です。案件の空白期間は収入がゼロになり、社会保険料・所得税・住民税をすべて自己負担する必要があるため、単価の数字がそのまま手取りになるわけではありません。

独立を現実的な選択肢にするための条件として、次の3点が挙げられます。

• 設計・構築の実務経験が3〜5年以上ある
• クラウドやIaCなど需要の高いスキルを持っている
• 案件を継続的に獲得できる人脈やエージェントとのつながりがある

これらの条件が整っていない段階での独立は、収入の不安定化につながりやすいです。

副業案件で収入を積み上げる

本業を続けながら副業案件で収入を積み上げる方法もあります。インフラ領域ではクラウド環境の構築支援、セキュリティ診断、監視設定といったスポット案件が一定数あります。

副業の利点は、本業のリスクをとらずに追加収入を得られる点と、新しいスキルを実務で試せる点です。将来的にフリーランスへの移行を検討しているなら、副業で案件獲得の流れを先に経験しておくことが有効です。

ただし、副業を始める前に就業規則で禁止されていないかを確認する必要があります。また、本業との利益相反に当たる案件は避けなければなりません。年収を根本的に引き上げたいのであれば、転職や上流工程へのキャリアアップを主軸に置いたうえで、副業はあくまで補助的な手段として位置づけるほうが確実です。

年収アップに直結する需要の高いスキル4選

スキルを磨くなら、市場で評価されている領域に絞って投資することが重要です。 インフラエンジニアの年収アップに直結する需要の高いスキルは、次の4つです。

• クラウド（AWS・Azure・GCP）の設計・構築スキル
• IaC・自動化（Terraform・Ansible）でインフラをコード化するスキル
• セキュリティ（ゼロトラスト・CSPM）の設計・運用スキル
• SRE・オブザーバビリティの知識

クラウド（AWS・Azure・GCP）の設計・構築

クラウドスキルは、現在のインフラエンジニア市場で年収アップに最も直結する領域です。AWSは国内クラウド市場で37.4%のシェアを持ち、求人数・年収ともに最も高い水準にあります。

転職市場でとくに評価されるのは、「構築できる」だけでなく「設計できる」スキルです。クラウド環境の要件定義から構成設計、コスト最適化まで一連の工程を担当できるエンジニアは、上流工程の求人に直接アクセスできます。まずAWSのSolutions Architect資格を取得しながら設計・構築の実務経験を積み、その後AzureやGCPへと対象を広げていくステップが再現性の高いルートです。

クラウドエンジニアのキャリアについては、次の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

クラウドエンジニアとは？仕事内容・年収とインフラ経験の通用度

IaC・自動化（Terraform・Ansible）

IaC（Infrastructure as Code）とは、サーバーやネットワークなどのインフラ構成をコードで記述・管理する手法です。TerraformやAnsibleといったツールを使うことで、手動作業によるミスを減らしながら同じ環境を何度でも再現できるようになります。

IaCスキルが年収に与える影響は大きく、手動での構築・運用しかできないエンジニアとは、転職市場での評価が明確に異なります。「手順書どおりに作業する担当者」から「仕組みを設計して自動化できるエンジニア」へと役割が格上げされるため、求人の質と年収水準がともに上がります。

クラウド構築の経験があるエンジニアがTerraformを習得すると、DevOpsやSREの求人にもアクセスできるようになります。クラウドスキルとIaCを組み合わせることで、単体スキルよりも市場価値が大きく高まるため、クラウドの学習と並行して取り組む価値があります。

セキュリティ（ゼロトラスト・CSPM）

サイバー攻撃の高度化と企業のクラウド移行が進んだことで、セキュリティに精通したインフラエンジニアの需要は急速に高まっています。ISC2の2025年版サイバーセキュリティ人材調査では、世界の回答者の95%が何らかのスキル不足を抱えていると回答しており、需要に対して供給が追いついていない状況が続いています。

年収水準も高く、ゼロトラスト・SASE設計の領域ではフリーランス案件の月単価が100〜130万円に達します。CSPM（クラウドセキュリティ体制管理）やCNAPPの設計・運用経験を持つエンジニアは、年収800〜1,500万円のレンジで活躍しています。

インフラエンジニアがセキュリティ領域に踏み込む際は、自分がこれまで担当してきたネットワークやサーバーの知識がそのまま土台になります。ゼロトラストの概念設計やクラウド環境のセキュリティ設定を実務で経験しながら、情報処理安全確保支援士などの資格取得に取り組むのが現実的な進め方です。

参考：ISC2「2025 ISC2 Cybersecurity Workforce Study」

SRE・オブザーバビリティ

SRE（Site Reliability Engineering）は、Googleが提唱したサービス信頼性の管理手法です。システムの可用性・応答速度・障害率などを数値（SLI・SLO）で管理し、インフラの安定稼働をソフトウェア的なアプローチで実現することを担います。オブザーバビリティは、Datadog・Prometheus・Grafanaなどのツールを用いてシステムの内部状態を可視化・分析する技術領域です。

日本ではSREの人材がまだ少なく、希少性の高さが年収を押し上げています。

インフラエンジニアがSREを目指す際は、クラウドとIaCの経験が前提になります。監視ツールの運用経験があるエンジニアであれば、オブザーバビリティの領域から入門するのが自然なルートです。運用・保守の経験をそのまま活かせる点で、インフラエンジニアにとって取り組みやすいキャリアの延長線上にある領域といえます。

SREエンジニアの仕事内容については、次の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

SREエンジニアとは？仕事内容と必要なスキルや資格・キャリアパスを解説

年収アップを後押しするおすすめ資格4選

スキルの証明手段として、資格は転職市場で一定の効果を発揮します。

インフラエンジニアが年収アップを目指すうえで取得する価値のある資格は、次の4つです。

• AWS認定資格（SAA・SAPなど）
• ネットワークスペシャリスト試験
• 情報処理安全確保支援士試験
• プロジェクトマネージャ試験

AWS認定資格（SAA・SAPなど）

AWS認定資格は、クラウドエンジニアとしての知識・スキルを客観的に証明できる国際資格です。2026年現在、Foundational・Associate・Professional・Specialtyの4レベルで合計12種類の試験が提供されています。

転職活動でとくに評価されるのは、AssociateレベルのSolutions Architect（SAA）とProfessionalレベルのSolutions Architect（SAP）です。SAAはAWSの基礎から応用まで体系的に問われる試験で、合格率は50%前後と比較的挑戦しやすい水準です。学習時間の目安は2〜3ヶ月で、クラウド未経験者でも独学で合格できます。SAPはSAA取得後のステップアップ資格で、より高度な設計力を証明するため、上流工程への転職時に有利に働きます。

求人票に「AWS認定資格保持者歓迎」と記載される案件は多く、資格取得をきっかけにクラウド案件へのアクセスが広がります。「資格取得→実務経験→上位資格」というステップを積み上げることで、クラウドエンジニアとしての市場価値を着実に高めていけます。

AWS認定資格の詳細については、次の記事でも解説しています。ぜひ参考にしてください。

AWS認定資格は転職で有利になる？資格の種類・難易度とあわせて取得順や勉強法についても解説

ネットワークスペシャリスト試験

ネットワークスペシャリスト試験は、IPAが実施する情報処理技術者試験のなかで最高難度の国家資格です。大規模ネットワークシステムの要件定義から設計・構築・運用・保守まで、ネットワーク業務全般に必要な高度な知識が問われます。合格率は14〜16%前後で、合格までの学習時間の目安は半年〜1年かかります。

SIerや大手元請け企業では、ネットワークスペシャリストの資格保持者を上流工程の担当者として評価する傾向があります。資格取得を機に、ネットワーク全体の設計・計画を担うポジションへのキャリアアップや、プロジェクトマネジメント職への転換を目指すルートが開けるでしょう。

難易度が高いぶん、取得した際の希少性と信頼性は高く、転職市場での差別化につながります。ネットワーク領域を主軸にキャリアを築いてきたエンジニアにとって、自分のスキルを客観的に証明する手段として有効です。

情報処理安全確保支援士試験

情報処理安全確保支援士は、情報処理技術者試験のなかで唯一の「士業」資格です。IPAレベル4の国家資格で、合格率は15%前後と難関ですが、セキュリティエンジニアとしての専門性を公的に証明できる唯一の資格として、転職市場での評価は高い水準にあります。

企業のサイバーセキュリティリスクが高まるなかで、この資格の保持者に対する需要は急速に増加しています。取得後はセキュリティ設計・運用の上流工程や、ITコンサルティングファームへの転職ルートが現実的な選択肢になります。とくにゼロトラストやCSPM領域のポジションを目指すエンジニアにとって、資格取得はスキルの証明として機能します。

インフラエンジニアとしてネットワークやサーバーの実務経験があれば、その知識がセキュリティ試験の学習に直接活かせます。まずこの資格を起点にセキュリティ領域に入り、実務経験を積みながらCISSPなどの上位資格へとステップアップしていくのが現実的なルートです。

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験は、ITプロジェクトの統括能力を証明する国家資格です。合格率は14〜15%前後で推移しており、令和7年度秋期の結果では受験者8,511人に対して合格者1,219人（合格率14.3%）でした。合格者の平均年齢が30代後半であることからも、ある程度の実務経験を積んだうえで取り組む資格といえます。

インフラエンジニアがこの資格を取得する意義は、技術職からマネジメント職・上流工程へのキャリアチェンジを裏付ける証明になる点にあります。企業によっては資格手当として月1万〜2万円、報奨金として約12万円が支給されるケースもあり、現職での収入アップにも直結します。

転職市場では、PM試験の合格実績はプロジェクト管理能力を定量的にアピールする手段として機能します。とくに上流工程への転職やITコンサルファームへのキャリアチェンジを目指すエンジニアにとって、技術力だけでは伝わりにくいマネジメントスキルを証明するうえで有効な資格です。

インフラエンジニアが転職で年収アップするのにおすすめの企業

転職先の選び方によって、同じスキルでも年収は大きく変わります。インフラエンジニアが年収アップを実現しやすい企業タイプは、次の6つです。

• 大手SIer・元請けシステム会社
• クラウドベンダー認定パートナー企業
• 事業会社の情報システム部門（社内SE）
• ITコンサルティングファーム
• 自社サービスを持つメガベンチャー・スタートアップ
• 外資系IT企業

大手SIer・元請けシステム会社

大手SIerや元請けシステム会社は、インフラエンジニアが上流工程の経験を積むうえで有力な選択肢です。要件定義・基本設計から参画できる案件が多く、プロジェクトマネジメントやITコンサルへのキャリアアップにつながりやすい環境が整っています。

年収の目安は600〜900万円程度で、規模の大きな企業ほど賞与や福利厚生も充実しています。とくにユーザー系や独立系の大手SIerでは、金融・製造・公共といった業界向けの大規模案件に関わる機会があり、業界知識とインフラスキルを組み合わせた専門性を培えます。

現在SESや中小の下請け企業に所属しているエンジニアにとって、元請けへの転職は商流を一段上げるだけで年収アップにつながります。ただし、大手SIerの場合も社内の役職や担当工程によって年収に差があるため、入社後のキャリアパスを事前に確認することが重要です。

クラウドベンダー認定パートナー企業

AWSやAzure、GCPといったクラウドベンダーの認定パートナー企業は、クラウド専業でプロジェクトを手がける会社です。クラウド設計・構築・移行支援を主事業としているため、エンジニアが日常的にクラウドの上流工程に携われる環境があります。

年収目安は600〜1,000万円超で、クラウドスキルと実績を積み重ねるほど市場価値が高まりやすい構造になっています。AWSやAzureの認定資格を活かした求人に直接アクセスできる点も、このタイプの企業の特徴です。

クラウドスキルをすでに持っているエンジニアにとって、オンプレミス中心の現職からクラウドベンダー認定パートナーへの転職は、スキルを最大限に評価してもらえる環境への移行になります。クラウド専業で案件経験を積みながら上位資格の取得を目指す流れが、年収アップの再現性の高いルートです。

事業会社の情報システム部門（社内SE）

メーカー・金融・小売・通信といった事業会社の情報システム部門への転職は、多重下請け構造から抜け出すもっとも直接的な方法です。商流の最上位である発注側に立つため、外部ベンダーを管理する立場でプロジェクトに関われます。

年収目安は500〜800万円で、年収が大幅に高くなるわけではありませんが、残業が少なく労働環境が整っている企業が多い傾向があります。自社のシステム全体を把握しながら中長期の視点でインフラ戦略に関われるため、上流工程の経験として評価されやすい実績が積めます。

社内SEへの転職は求人数が多くない割に応募者が集まりやすく、選考の競争率が高い傾向があります。インフラ領域の実務経験に加えて、要件定義やベンダーコントロールの経験があると選考で有利に働きます。

ITコンサルティングファーム

ITコンサルティングファームは、インフラエンジニアが年収を一段引き上げるうえで有力な転職先です。年収目安は700〜1,200万円以上で、経験とパフォーマンスに応じて昇給スピードが速い報酬体系の企業が多いです。

インフラエンジニアの経験はITコンサルへの転職において強みになります。システムの設計・構築を技術者として経験しているエンジニアは、クライアントに対してインフラ戦略の提案から実装支援まで一貫して関われるため、技術バックグラウンドを持たないコンサルタントとの差別化になります。とくにクラウド移行・DX推進・セキュリティ強化といったテーマの案件では、インフラの実務経験が直接評価されます。

一方で、ITコンサルへの転職にはドキュメント作成力・プレゼンテーション能力・クライアントとのコミュニケーションスキルが求められます。技術力だけでなく、ビジネス課題を整理して提案できる能力をアピールできるかどうかが、選考通過の分岐点になります。

自社サービスを持つメガベンチャー・スタートアップ

自社サービスを持つメガベンチャーやスタートアップは、技術的裁量の大きさと年収水準の高さを両立できる転職先です。年収目安は600〜1,000万円超で、成長フェーズの企業ではストックオプションが付与されるケースもあります。

SIerや SES企業と異なり、自社のサービス基盤を自分たちで設計・運用する環境があるため、クラウドネイティブな技術スタックやSREの実践経験を積める点が特徴です。インフラの意思決定に直接関われる場面が多く、技術的な提案が事業に反映されやすい環境でキャリアを積めます。

ただし、スタートアップでは組織やシステムが整っていない状況での対応力が求められます。ある程度の実務経験と自走力があるエンジニアに向いた環境であり、経験が浅い段階での転職は負荷が大きくなる可能性があります。

メガベンチャーのエンジニア環境については、次の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

メガベンチャーのエンジニアは激務？年収・仕事内容・転職成功のポイントまで徹底解説

外資系IT企業

外資系IT企業は、インフラエンジニアが目指せる転職先のなかで年収水準が最も高いタイプです。同職種・同年齢で比較すると、日系大手IT企業の1.5〜2倍の年収水準になるケースがあります。30代前半で年収1,000万円超に到達する事例も多く、日系企業と比べて5〜8年早く高年収レンジに達しやすい構造です。

クラウドベンダーやグローバルなSaaSプロバイダー、外資系コンサルティングファームといった企業では、AWS・Azure・GCPのクラウドスキルや英語でのコミュニケーション能力が重視されます。求人の8割以上が非公開案件であることが多く、エンジニア特化型のエージェントを通じてアクセスするのが現実的な方法です。

年収水準は高い一方で、成果への要求水準も日系企業より厳しい傾向があります。転職前に業務の進め方や評価基準を十分に確認したうえで判断することが重要です。

外資系IT企業への転職については、次の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

外資系ITエンジニアにスカウトされるには？年収・条件・転職成功のステップまで徹底解説

転職で年収アップを実現するためのエージェントの選び方

転職エージェントは使い方次第で、年収交渉の結果や求人の質が大きく変わります。エージェントを選ぶ際に確認すべきポイントは、次の3つです。

• 総合型よりエンジニア特化型のエージェントを選ぶ
• 上流案件・ITコンサル領域の取り扱いがあるかを確認する
• 年収交渉を代行してくれるエージェントを選ぶ

総合型より「エンジニア特化型」を選ぶ

転職エージェントは大きく「総合型」と「エンジニア特化型」に分かれます。年収アップを目的にした転職活動では、エンジニア特化型を選ぶほうが有利です。

総合型のエージェントはあらゆる職種を扱うため、担当アドバイザーがIT業界や技術職の実態を深く理解していないケースがあります。求人票の表面的な情報しか把握していないアドバイザーに担当してもらうと、自分のスキルが正しく評価されない求人を紹介されたり、年収交渉の場面で適切な水準を提示してもらえなかったりするリスクがあります。

エンジニア特化型のエージェントであれば、担当アドバイザーがインフラ領域の市場相場や求める企業のニーズを把握したうえで求人を紹介できます。とくにアドバイザー自身がエンジニアやIT職出身であれば、スキルシートの添削や面接対策でも実務に即したフィードバックを受けられます。

上流案件・ITコンサル領域の取り扱いがあるか確認する

エンジニア特化型のエージェントであっても、取り扱う求人の質は異なります。年収アップを目的にした転職では、運用・保守の求人だけでなく設計・構築や上流工程の案件を豊富に持つエージェントを選ぶことが重要です。 確認すべき点は次のとおりです。

• 大手SIer・クラウドベンダー認定パートナー・ITコンサルファームへの転職支援実績があるか
• 上流工程・設計構築ポジションの非公開求人を保有しているか
• インフラエンジニアの年収アップ事例を具体的に示せるか

エージェントに登録した際に、担当アドバイザーに上流工程やITコンサル領域の求人取り扱い状況を直接確認することをおすすめします。紹介される求人が運用・保守中心であれば、別のエージェントと並行して活動することを検討してください。

年収交渉を代行してくれるエージェントを選ぶ

転職における年収交渉は、求職者が直接おこなうよりもエージェントが代行するほうが高い水準で妥結しやすいです。企業側はエージェントを通じた採用コストをすでに織り込んでいるため、交渉の余地が生まれやすい構造になっています。

ただし、すべてのエージェントが積極的に年収交渉を代行するわけではありません。エージェントによっては企業との関係を優先して、求職者に不利な条件でも交渉をおこなわないケースがあります。

エージェントを選ぶ際は、年収交渉の実績や成功事例を事前に確認しておくことが重要です。年収交渉の成功率や平均年収アップ額を数値で公開しているエージェントは、交渉への積極的な姿勢の指標になります。

インフラエンジニアの年収アップに強い転職エージェントならテックゴー

インフラエンジニアの年収アップを目的とした転職活動では、エンジニア特化型で上流案件に強いエージェントを選ぶことが重要です。テックゴーは、そのすべての条件を満たすエンジニア特化の転職エージェントです。

• アドバイザーは元エンジニア・ITコンサル出身者が多い
• 上流案件・ITコンサル領域の求人取り扱いに強みを持つ
• 転職者の平均年収アップ額は138万円
• 年収交渉成功率は100%

アドバイザーがエンジニア・ITコンサル出身者であるため、インフラ領域の市場相場やスキル評価を正確に把握したうえで転職支援をおこなえます。スキルシートの添削や面接対策でも、実務に即した具体的なフィードバックを受けられます。

運用・保守から設計・構築へのキャリアチェンジ、SESから上流工程への転職、ITコンサルへのキャリアアップなど、インフラエンジニアが直面しやすい転職課題に幅広く対応しています。年収交渉も代行するため、自分では言い出しにくい条件面の交渉もテックゴーに任せられます。

年収アップの転職を検討しているインフラエンジニアは、ぜひテックゴーにご相談ください。

まとめ

インフラエンジニアの年収が伸び悩む原因の多くは、スキル不足よりも担当工程と所属環境にあります。運用・保守にとどまったまま年数を重ねるだけでは、年収の上昇には限界があります。

年収アップへの最短ルートは、設計・構築の上流工程に移行し、クラウド・IaC・セキュリティ・SREといった需要の高いスキルを持つエンジニアとして評価される環境に身を置くことです。そのための手段として、再現性がもっとも高いのは転職です。

転職でどこまで年収を上げられるかは、エージェント選びと求人の質で変わります。インフラエンジニアの年収アップに強いエージェントへの相談を、まずの一歩として検討してみてください。