サーバーエンジニアの年収はいくら？年収アップのためのステップを解説

「エンジニアは稼げると聞いていたのに、実際の手取りは思ったより低い」

エンジニアとして働く中でそんなギャップを感じ、サーバーエンジニアなど別職種への転身を考える方も多いのではないでしょうか。

サーバーエンジニアの年収は、担当するフェーズや保有スキル、所属する企業の商流によって大きく異なります。監視・運用を続けているだけでは年収が伸びにくい一方、設計・構築や上流工程へ関与できるエンジニアは年収が跳ね上がるケースも珍しくありません。

本記事では、サーバーエンジニアの年収相場を年代・フェーズ別に整理したうえで、年収が上がらない原因と具体的なステップアップの方法を解説します。現役エンジニアの方はもちろん、これからサーバーエンジニアを目指す方も参考にしてください。

サーバーエンジニアの平均年収はいくら？

厚生労働省の職業情報提供サイトjob tagによると、サーバーエンジニアを含むシステムエンジニア(基盤システム)の全国平均年収は752.6万円です。

ただし、この数値はあくまで全体平均であり、実際の年収は担当フェーズや商流、企業規模によって大きく変動するため、あくまで求人に記載されている年収との比較材料としてお考えください。

年代ごとの年収比較については、後ほど解説致します。

サーバーエンジニアとは？仕事内容、年収、将来性や資格について徹底解説

ネットワークエンジニア・インフラエンジニアとの年収比較

サーバーエンジニアの年収水準を正しく把握するには、近接する職種であるネットワークエンジニアやインフラエンジニアとの比較が有効です。同じインフラ領域の職種でも、業務範囲や専門性によって年収レンジには明確な差が現れます。

以下に、職種ごとの平均年収と特徴をまとめます。

同じインフラ領域でもクラウド対応領域が広く設計・構築の関与度が高いサーバーエンジニアは市場評価が上がりやすい傾向にあり、ネットワーク領域からのキャリアチェンジで年収アップを実現する事例も増えています。

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年代別の平均年収（20代・30代・40代）

サーバーエンジニアの年収は、経験年数と任せられる役割の変化に応じて段階的に上昇します。

20代前半は監視・運用が中心となるためまだ年収は伸びにくい段階ですが、20代後半から構築工程に関与しはじめると年収が一気に上昇する傾向にあります。

30代以降は技術リーダーやプロジェクトマネージャーとしてのマネジメント業務が増え、40代では特定領域のスペシャリストか管理職としての立場を確立する人が多い傾向です。

自身の年収が同年代と比較して妥当かどうかを判断する際は、年代別の平均値だけでなく「どのフェーズを担当しているか」もあわせて確認することが重要です。同じ30代でも運用中心の人と設計を任されている人では、200万円以上の差が生じるケースも珍しくありません。

参考：厚生労働省 令和５年賃金構造基本統計調査

担当フェーズ別の年収目安（監視・運用〜設計・要件定義）

サーバーエンジニアの年収は、年代以上にどのフェーズを担当しているかが影響します。同じ経験年数でも上流工程に関与できるエンジニアは年収が伸びやすく、運用・保守にとどまる人との差は年々開いていきます。

参考：job tag システムエンジニア（基盤システム）

ITSSレベルは情報処理推進機構(IPA)が定めるITスキルの段階指標で、レベルが上がるにつれて担当できる業務範囲も広がります。一般的にレベル1〜2は監視・運用や構築補助、レベル3〜4は設計・構築の主担当、レベル5以上は要件定義やプロジェクト全体の責任者層に対応するとされており、上流工程に関与できるほど年収レンジが上にシフトする構造です。

現在のフェーズから次の段階へステップアップすることが年収アップの最短ルートであり、運用担当なら構築の補助業務、構築担当なら設計レビューへの参加など、ひとつ上の工程に触れる経験を意識的に積むことが大切です。

サーバーエンジニアの年収の決まり方

サーバーエンジニアの年収を左右する要素は、年代やフェーズだけではありません。商流ポジション、雇用形態、保有スキルなど、複数の要因が掛け合わさって最終的な年収が決まる構造になっています。

担当フェーズ・上流関与度別

サーバーエンジニアの年収を最も大きく左右するのは、担当フェーズと上流関与度です。IT業界では一般的に、監視・保守などの下流工程よりも要件定義・設計などの上流工程のほうが、企業から提示される単価や年収が高くなる構造になっています。

これは、上流工程ほど顧客との折衝や意思決定の責任が重く、代替が難しいスキルが求められるためです。同じ5年の経験年数でも、運用一筋のエンジニアと構築・設計まで経験しているエンジニアでは、年収に150〜250万円の差がつくこともあります。

上流関与度を高めるには、現職のなかで設計レビューへの参加、構築フェーズの補助業務への手挙げ、要件定義書のドラフト作成などの実績を意識的に積んでいくことが有効です。

商流ポジション（元請け・二次請け・三次請け）別

担当フェーズと並んで年収を決定づけるのが、所属企業の商流ポジションです。IT業界の多重下請け構造では、上位の元請け企業が顧客と直接契約し、その業務の一部を二次請け・三次請けへと再委託していくため、商流が下になるほど中間マージンが差し引かれる仕組みです。

この構造の影響で、同じスキル・同じ経験年数でも商流ポジションが違うだけで年収に50〜100万円以上の差が生じるケースは珍しくありません。元請け企業では年収600〜900万円台が一般的な一方、三次請けでは400万円台にとどまることもあり、現在の年収に伸び悩みを感じている場合は商流改善を視野に入れた転職戦略が必要です。求人票の記載だけでは商流が判断しにくいため、面談時に取引先構造や契約形態を確認することが欠かせません。

一般公開されている情報だけでは、求人票の想定年収が判断の決め手になりがちです。しかし、テックゴー編集部が重視する点は違います。

1. 担当フェーズ
2. 商流ポジション
3. クラウド・上流スキルの伸ばしやすさ

これらを重視して転職先を探すことが大切です。入社後に「結局運用業務しか任せてもらえず数年後に市場価値が伸びていない」というケースもあるため、十分に注意しましょう。

雇用形態と企業規模別

雇用形態と企業規模も、サーバーエンジニアの年収を構成する重要な要素です。同じスキルセットでも、正社員・SES・フリーランスのどれを選ぶか、所属する企業の規模はどの程度かによって、手取りベースの年収には差が生じます。

国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査では、従事員5,000人以上の事業所の平均給与が539万円、資本金10億円以上の株式会社では673万円と、企業規模と給与水準には明確な相関が見られます。一方でフリーランスは案件単価が月60〜100万円台と高水準ですが、安定性や福利厚生のトレードオフがあるため、ライフプランと照らし合わせた選択が必要です。

保有スキルと資格によっても変わる

サーバーエンジニアの市場価値は、保有スキルと資格によっても明確に変動します。とくにLPIC・LinuC、AWS認定、Microsoft Azure認定などのインフラ・クラウド系資格は、採用評価および年収交渉の場面で評価が高まりやすい傾向です。

クラウド・セキュリティ・IaC(Infrastructure as Code)といった近年需要が伸びている領域のスキルを保有しているエンジニアは、市場で年収100〜200万円のプレミアムがつくケースもあります。年収アップを目的に資格取得を検討する場合は、自身が伸ばしたいキャリアの方向性に沿った優先順位づけが重要です。設計・構築フェーズへ進みたいならAWS Solutions Architect、運用効率化に強みを出したいならTerraform関連スキルなど、目的別に学習計画を立てるとよいでしょう。

年収が上がらないサーバーエンジニアの特徴

サーバーエンジニアとして働いていながら年収が伸び悩む人には、共通する特徴があります。原因を構造的に把握することが、抜け出すための第一歩です。こちらでは、年収が上がらないサーバーエンジニアの特徴を確認していきましょう。

運用・保守フェーズから抜け出せていない

年収が上がらないサーバーエンジニアの最も典型的なパターンは、監視・運用・保守フェーズに長くとどまっていることです。これらのフェーズでは作業がマニュアル化されているケースが多く、属人的な判断や設計力が問われる場面が少ないため、市場評価が上がりにくくなります。

同じフェーズにとどまり続けると、技術スタックの幅が広がらず転職市場での競争力も低下していきます。とくに5年以上同じ運用業務を続けていると、年齢相応のスキルセットを期待される転職先での評価で苦戦する可能性が高まります。

脱却のためには、現職で構築フェーズの補助業務に手を挙げる、設計ドキュメントのレビューに参加するなど、上流工程に触れる機会を意識的に増やすことが有効です。

二次請け・三次請けなど商流の壁がある

スキルや実績は十分にあるはずなのに年収が上がらない場合、商流の壁が原因になっていることもあります。多重下請け構造のなかでは、技術力よりも案件単価が報酬の上限を規定するため、自身の市場価値とは無関係に年収が頭打ちになるのです。

商流の壁を認識せずに同条件の企業へ転職を繰り返してしまうと、表面上の年収はわずかに上がっても、根本的な収入構造は変わらないまま時間が過ぎていきます。商流改善のためには、転職先選びの際に「主要顧客との直接契約比率」「自社サービスの有無」「下請け案件の割合」などを面接で確認することが欠かせません。

テックゴー編集部が年収の上がりにくいサーバーエンジニアを分析したところ、「監視・運用業務を3年以上続けている」「商流の意識がなく転職先を選んできた」「クラウドや構築の実務経験がない」といった共通点が見られました。エージェントの視点でも、こうした特徴がある場合は面談の段階で事前に共有し、改善を促すことが多いです。現状の業務範囲とスキル不足の領域を事前に確認しておくことで、選考への影響を最小限に抑えることが可能になります。

クラウドスキルが不足している

クラウド化が加速する近年の市場環境では、オンプレミス特化のスキルだけでは年収の上限が見えやすくなっています。AWS、Microsoft Azure、Google Cloudの3大クラウドのいずれかに対応できるサーバーエンジニアは転職市場で有利に立ちやすく、年収交渉の幅も広がります。

クラウド対応の求人ではAWS認定資格やAzure認定資格の保有が応募要件に含まれるケースも増えており、現職でクラウド案件に関わる機会がない場合は自己学習と資格取得で補うことが現実的な選択肢となります。AWS Cloud Practitionerからスタートし、Solutions Architect Associateへ進むルートが定番です。

サーバーエンジニアが年収を上げるための3ステップ

年収を上げるには、現状を変えるための具体的なアクションが必要です。ここでは、サーバーエンジニアが段階的に年収を引き上げるための3ステップを解説します。

ステップ1：担当フェーズを監視・運用から構築・設計へ引き上げる

年収アップの第一歩は、監視・運用フェーズから構築・設計フェーズへ実績を移していくことです。同じ職場のなかでも、構築工程の補助業務やキッティング作業の主担当を任せてもらうことから始められるケースは少なくありません。

構築経験を積んだあとは、設計レビューへの参加や要件定義の補助業務などを通じて、徐々に上流関与度を高めていく流れが効果的です。フェーズアップの実績を転職市場で証明するためには、職務経歴書に「担当した工程」「具体的な成果物」「対応した規模感」を定量的に記載することが重要となります。「監視業務担当」と書くだけでは差別化されにくいため、「サーバー50台規模の運用設計および構築補助」のように、自身の貢献範囲が伝わる表現を心がけましょう。

ステップ2：商流を改善し、スキルが正当評価される環境に移る

現職で商流を変えることは難しいため、商流改善には転職が現実的な選択肢となります。二次請け・三次請けの構造から脱するには、元請けSIer、ユーザー系IT子会社、自社開発企業などへの転職が有効です。

元請け企業や自社開発企業では要件定義から設計フェーズに直接関わる機会が多く、年収レンジが600〜1,000万円台へと一段引き上がる可能性があります。転職活動でエージェントを活用する場合は、「商流改善を目的としている」ことを最初に伝え、自社サービスを持つ企業や元請けSIerに絞り込んだ求人紹介を依頼することがポイントです。求人票だけでは商流が判別しにくいため、エージェント経由で実際の取引構造を確認できるメリットも活かしたいところです。

ステップ3：マネジメントまたは専門特化でさらなる年収帯を目指す

フェーズと商流が改善できたあとは、マネジメントまたは専門特化のいずれかでさらなる年収アップを目指す段階に入ります。チームリードやプロジェクトマネージャーとしてのキャリアパスを選べば、年収950万円超のレンジに到達することも不可能ではありません。

一方でクラウドアーキテクトやセキュリティスペシャリストとして専門特化する道を選べば、技術志向を維持したまま年収800〜1,200万円台を狙えます。

自身のキャリアの軸を早めに見極めることが、長期的な年収カーブを最大化するうえで重要です。

例として、現在30歳・運用業務担当で年収450万円のサーバーエンジニアが構築フェーズへ移った場合、想定されるキャリアパターンは以下のとおりです。

• 32歳:構築主担当として年収550万円(元請けSIer転職)
• 35歳:設計フェーズ参加で年収700万円
• 38歳:クラウドアーキテクトとして年収900万円超

このパターンをたどることで、市場で替えのきかない人材としてのキャリアへとつながる可能性があります。年収アップは一足飛びには実現しませんが、3〜5年単位で計画を立てることで、現実的な目標となるでしょう。

サーバーエンジニアへの転職はテックゴーに相談

サーバーエンジニアへの転職を成功させるためには、求人票に書かれた想定年収だけを比較する以上の情報が欠かせません。同じ「サーバーエンジニア」の求人でも、担当できるフェーズ・商流ポジション・クラウド対応領域によって、3年後・5年後の市場価値は大きく変わります。

テックゴーでは、サーバーエンジニアへの転職を検討している人に対して、現在のスキルや経験に応じた求人提案だけでなく、長期的な市場価値の伸ばしやすさを軸にしたキャリア支援をおこなっています。「監視・運用から脱却したい」「商流の良い環境に移りたい」「クラウドスキルを伸ばせる現場に行きたい」といった具体的な相談はもちろん、「自身の適正年収を確認したい」「未経験から挑戦したい」というケースにも対応していますので、まずはお気軽にご相談ください。

まとめ

サーバーエンジニアの年収は、日本全体の平均年収を上回る水準にあります。しかし、その内訳は担当フェーズ・商流・スキルで大きく変動し、運用業務にとどまり続けるか上流工程へ進むかで数百万円の差が生まれることもあります。

年収アップを目指すうえで重要なのは、目先の想定年収だけで転職先を選ばないことです。「どのフェーズが経験できるか」「商流は改善されるか」「クラウド対応案件があるか」を軸に判断することで、長期的な市場価値の向上につながります。まずは自身の現在地を客観的に把握し、3〜5年後のキャリア像を描くところからはじめてみてください。

【FAQ】サーバーエンジニアの年収に関するよくある質問

こちらでは、サーバーエンジニアの年収に関するよくある質問にお答えします。

未経験でサーバーエンジニアに転職した場合の年収はいくらですか？

未経験からサーバーエンジニアに転職した場合の年収は、20代前半で300〜380万円程度が一般的です。最初の1〜2年は監視・運用業務からスタートするケースが多く、IT業界全体の未経験スタート水準と大きな差はありません。

ただし、サーバーエンジニアは経験を積むほど年収が上昇しやすい職種であり、構築・設計フェーズに進めば3〜5年後には500〜600万円台への到達も十分可能です。未経験でも事前にLPICやAWS Cloud Practitionerなどの基礎資格を取得しておくと、書類選考や年収交渉で有利になりやすい傾向にあります。

資格を取得すると年収はどれくらい上がりますか？

資格による年収アップ幅は、資格の種類と現在のフェーズによって異なります。LPICレベル1やCCNAなどの基礎資格では月5,000〜2万円程度の資格手当がつくケースが多く、年間ベースで6〜24万円の差となるのが一般的です。

一方で、AWS Solutions Architect ProfessionalやLPICレベル3、ネットワークスペシャリストといった上位資格は採用評価そのものに影響するため、転職時の年収提示が50〜150万円上がるケースも見られます。資格は単体で年収を上げるものではなく、実務経験との組み合わせで効果を発揮する点を意識して取得計画を立てることが重要です。

サーバーエンジニアの仕事はAIによってなくなりますか？

サーバーエンジニアの仕事がAIによって完全に代替される可能性は、現時点では低いと考えられています。AIは監視業務の自動化やログ解析の効率化には大きく貢献しますが、要件定義や設計判断、トラブルシューティングといった非定型業務には人間の判断が不可欠だからです。

ただし、運用・監視中心のフェーズでは自動化の影響を受けやすく、業務量や採用ニーズが減少していく流れは避けられないでしょう。長期的に市場価値を維持するためには、設計・構築フェーズへの関与を増やし、AI・自動化ツールを使いこなす側に回ることが重要です。