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コンサルとエンジニアはどっちが高年収?仕事内容や働き方、向き不向きを徹底比較

2026年04月27日更新

「コンサルに転職したら年収は上がるのか」 「エンジニアのまま続けるのと、どちらが長期的に稼げるのか」

技術職として数年のキャリアを積んだエンジニアが、こうした問いを持ち始めるのは自然なことです。

エンジニアとコンサルタントは、どちらも高年収が期待できる職種ですが、年収の上がり方・働き方・求められる能力は大きく異なります。「年収が高そう」というイメージだけでコンサルへ転職すると、技術から離れたことへの後悔や、成果主義のプレッシャーに想定外のギャップを感じるケースもあります。

本記事では、エンジニアとコンサルタントの年収を年齢・経験年数・職位別に具体的に比較したうえで、年収差が生まれる理由、転職のメリット・デメリット、自分に合ったキャリアの選び方まで解説します。

目次

CONTENTS

エンジニアとコンサルタント、年収が高いのはコンサルタントだが条件による

職種別の平均年収を比較すると、コンサルタントのほうがエンジニアよりも高い水準にあるのが現状です。ただし、その差はファームの種類や担当領域によって大きく変動するため、一概に「コンサルが高い」と言い切ることはできません。

コンサルタントの年収はファームの種類によって大きく異なり、戦略系・総合系・IT系・人事系などの分野ごとに水準が分かれています

ファーム種類平均年収レンジ主な特徴
戦略系(MBB等)1,000〜2,000万円経営戦略立案、Up or Out文化
総合系(Big4等)700〜1,500万円戦略〜実行支援まで幅広く対応
ITコンサル600〜1,200万円DX推進、システム導入支援
中小・国内系500〜900万円業界・領域特化型が多い

戦略系ファーム(マッキンゼー・BCG・ベイン)は業界最高水準の報酬体系で、アナリストでも700〜900万円、マネージャー以上は2,000万円超のレンジに到達するケースもあります

コンサルタントの年収が構造的に高い背景には、プロジェクト単価の高さと成果主義の評価制度があり、昇格スピードに連動して年収が一気に跳ね上がる仕組みになっています。

エンジニアの年収は職種・就業形態・スキルによって幅があり、平均値だけでは実態がつかみにくい職種です。技術系(IT/通信)の職種別平均年収は以下のとおりです。

職種平均年収
プロジェクトマネジャー707万円
ITコンサルタント601万円
データサイエンティスト539万円
セキュリティエンジニア497万円
システム開発/運用489万円
サーバーエンジニア469万円
ネットワークエンジニア455万円
SE/プログラマ435万円
運用/監視/保守389万円

参考:doda 平均年収ランキング

エンジニアの年収は就業形態の影響も受けます。自社開発企業や元請けSIerでは600〜900万円台が一般的ですが、SES企業や下請け中心の現場では400〜600万円台にとどまる傾向です。

年収が伸びやすいのは、要件定義・設計などの上流工程経験、クラウド(AWS/Azure)やセキュリティといった希少スキル、マネジメント経験を保有しているケースで、これらの条件を満たすエンジニアは年収1,000万円超のレンジに到達することもあります。

システムエンジニアの平均年収は?年代や経験年数別の年収・転職市場の相場を解説

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エンジニアとコンサルタントの年収に差が生まれる理由

両職種で年収差が生まれる背景には、報酬構造・関与する工程・所属するファームのブランドという3つの構造的な違いがあります。それぞれを理解しておくことで、自身がどちらのキャリアで年収を伸ばせるかの判断材料になるでしょう。

エンジニアとコンサルタントでは、報酬の決まり方そのものが異なります。エンジニアは年功序列とスキル評価をベースにした固定給中心の構造で、勤続年数や担当工程に応じて段階的に年収が上がっていく仕組みが一般的です。

一方でコンサルタントは、プロジェクトでの成果や昇格スピードに連動した報酬構造をとるファームが多く、昇格のタイミングで年収が一気に200〜500万円跳ね上がるケースも珍しくありません。たとえばアナリストからコンサルタントに昇格すると年収500万円台から900万円台へ、マネージャーへの昇格でさらに1,500万円超に到達するファームもあります。

安定志向の人にはエンジニアの固定給型、短期間での年収アップを狙いたい人には成果連動型のコンサルが向いており、自身の志向性に合った報酬構造を選ぶ視点が欠かせません。

年収差を生むもうひとつの要因は、関与できる工程の上流度合いです。コンサルタントは経営課題の整理から戦略立案、プロジェクトの方向性決定など、企業活動の最上流から関わるため、提供価値が高く単価も上がりやすい構造になっています。

対してエンジニアの場合、上流工程である要件定義や基本設計に関与するためには、相応の実績とキャリアの積み上げが必要です。ジュニアエンジニアのうちはコーディングやテストといった下流工程が中心となるため、上流関与度を高めるには5〜10年単位の時間軸を想定する必要があります。

なお、上流関与度を高める手段はコンサル転職に限らず、社内でPMポジションを目指す、ITアーキテクトとしての専門性を磨くといった選択肢もあるため、目的と手段を切り分けて考えることが重要です。

一般公開されている情報だけでは、「平均年収の高さ」が判断の決め手になりがちです。しかし、テックゴー編集部が重視する点は違います。

  1. 現職での上流関与の余地
  2. コンサルへの適性(課題整理・コミュニケーション力)
  3. 技術への未練度

これらを整理して、自身にどちらが向いているかを判断することが重要です。

転職先となる企業の規模やブランドも、年収水準に明確な差を生みます。コンサル業界では外資系戦略ファーム(MBB)、Big4系総合ファーム、国内中堅ファームの順に年収レンジが下がる傾向にあり、同じマネージャー職でも数百万円単位の差が生じます。

エンジニアの場合も同様で、大手ITベンダー・GAFAM日本法人・メガベンチャーは年収水準が高く、中小SIerやSES企業との格差は500万円以上に広がるケースもあります。転職活動を進める際は、求人票の想定年収だけでなく、その企業のブランドが市場でどう評価されているかを確認することが、長期的な年収カーブを左右します。

年収交渉の上限はファームの給与テーブルに依存するため、最初の転職先選びで上限の高い企業を選んでおくことが重要です。

【年齢別】エンジニアとコンサルタントの年収比較

両職種の年収は年齢・経験によって変化のしかたが異なります。年代別に整理することで、現在の自身の位置づけと将来の選択肢が見えやすくなります。

20代前半は、エンジニア・コンサルタントともにキャリアのスタート期にあたるため、年収の差はまだ顕著ではありません。エンジニアは300〜450万円、ITコンサルタントは450〜600万円程度が一般的なレンジで、戦略系ファームでは新卒でも600〜700万円台でスタートするケースもあります。

20代前半でコンサルへ転向するメリットとしては、若手のうちから経営層との接点を持てる経験値や、論理的思考力・課題整理力といったポータブルスキルを早期に習得できる点が挙げられます。一方でデメリットは、技術スキルの蓄積が中断される点です。

20代前半で技術職としての基礎が固まりきっていない段階で転職すると、コンサルで成果が出せなかった場合に技術職へ戻る道が狭まる可能性があるため、自身のキャリアの軸を慎重に見極めて判断する必要があります。

20代後半から30代前半は、エンジニアとコンサルタントの年収差が広がりはじめる年代です。エンジニアは450〜650万円が一般的なレンジである一方、コンサルタントは600〜1,000万円とより高い水準に到達するケースが多くなります。

この年代でコンサルへ転向した場合、ITコンサルタントとして20代後半で年収700〜900万円、30代前半でマネージャー昇格と同時に1,200万円超を実現する事例も見られます。エンジニアのまま年収を上げる選択肢としては、要件定義・設計フェーズへの関与、PMポジションへの昇格、自社開発企業や外資系ITベンダーへの転職などがあり、これらを通じて800万円〜1,000万円台に到達することも可能です。

30代後半以降になると、両職種ともに役職と専門性で年収が決まる時代に入ります。エンジニアはシニアエンジニアやアーキテクト、エンジニアリングマネージャーとして700〜1,200万円台、コンサルタントはマネージャー〜シニアマネージャーとして1,200〜2,000万円台に到達するケースが一般的です。

ただし、30代後半以降のコンサル転向はキャリア上のリスクをともなうことも事実です。コンサルファームは若手育成型の組織が多く、35歳を超えての未経験転職では受け入れ先が限定される傾向にあります。

一方でエンジニアとして年収を最大化する選択肢としては、CTO・VPoE・テックリードといった技術組織のトップポジションを目指すルート、高単価フリーランスとして独立するルートなどがあり、いずれも1,500万円超のレンジに届く可能性があります。

【経験年数別】エンジニアとコンサルタントの年収比較

経験年数別に見ると、両職種で年収カーブの傾きに違いが見えてきます。とくにマネージャー昇格を境にコンサルタントの年収は急上昇します。

経験1〜3年目はジュニア期にあたり、両職種とも基礎スキルの習得が中心となる時期です。エンジニアは350〜500万円、コンサルタントの「アナリスト」ポジションでは500〜800万円が一般的なレンジで、ファーム入社直後から比較的高い年収が提示される傾向があります。

ただし、コンサルタントのアナリストは業務負荷が高く、稼働時間と精神的プレッシャーは年収に見合うかをよく考える必要があります。エンジニア1〜3年目がコンサルへ転向する際に有利になる条件は、「論理的思考力に自信がある」「文書作成・プレゼン経験がある」「上流工程に関心が強い」といった点です。

逆に技術への愛着が強く、コードを書き続けたい志向がある場合は、エンジニアとしてのキャリアを深めるほうが満足度の高い選択になりやすいでしょう。

経験4〜7年目は、エンジニアとコンサルタントの年収格差が明確になる時期です。エンジニアは500〜750万円のレンジで推移する一方、コンサルタントはマネージャー昇格前後で900〜1,500万円へと一気に上昇するケースが多く見られます。

コンサルタントの「マネージャー昇格」は年収を決定づける節目であり、昇格できるか否かで300〜500万円の差が生じます。エンジニア4〜7年目が年収を上げるために選べる選択肢としては、上流工程経験を武器にした自社開発企業・外資系ITベンダーへの転職、PMポジションへの昇格、ITコンサルタントへの転向、フリーランス独立などがあり、自身のスキルセットと志向に合わせた選択が重要です。

経験8年以上のシニア層では、両職種ともキャリアの方向性が明確に分岐します。シニアエンジニアは800〜1,500万円、シニアコンサルタント・マネージャーは1,200〜2,500万円のレンジで、コンサルタントの伸びしろが上回る傾向です。

ただし、シニア層からのコンサル転向は難易度が高く、未経験での採用は限定的です。可能性があるのは、特定業界・特定技術領域での深い専門性を持つエンジニアが、その知見を活かしてITコンサルタントやテックアドバイザーとして転向するケースに限られます。シニアエンジニアとして年収1,000万円超を目指す現実的なパスは、CTO・VPoE・テックリードへの昇格、フリーランスとしての高単価案件獲得、外資系ITベンダーやメガベンチャーのスタッフエンジニア職への転職といった選択肢が中心となります。

【職位・役職別】エンジニアとコンサルタントの年収比較

職位ごとの年収レンジを比較することで、両職種のキャリア構造の違いがより明確になります。

入社1〜3年目の職位では、両職種の年収レンジは以下のようになります

職位年収レンジ主な業務内容
ジュニアエンジニア350〜500万円コーディング、テスト、運用補助
アナリスト(コンサル)500〜900万円情報収集、資料作成、分析補助

業務内容の違いも明確で、エンジニアは技術スキルの習得と実装経験の蓄積、コンサルタントは課題分析・資料作成・クライアント対応の補助が中心となります。評価基準もエンジニアが「コードの品質・成果物の納期」であるのに対し、コンサルタントは「分析の質・スピード・チームへの貢献度」と異なる軸で見られます。

ジュニア層での年収差は150〜400万円程度ですが、ここでの選択がその後5〜10年のキャリアに影響するため、目先の年収だけでなく長期的な成長環境を重視した判断が望ましいです。

経験4〜7年目以降のマネージャー・シニア層では、職位による年収差はさらに広がります。シニアエンジニアは700〜1,200万円、コンサルタントのマネージャー職は1,200〜2,000万円が一般的なレンジで、500〜800万円の差が生じることもあります。

コンサルタントのマネージャー昇格が年収を引き上げる仕組みは、プロジェクト売上に対する責任範囲が広がることで報酬が連動するためです。マネージャーは案件獲得や顧客折衝、チームマネジメントを担うため、ファームの収益貢献に直結するポジションとして高く評価されます。シニアエンジニアとして年収を上げるためには、技術深度に加えて事業理解・チームリーディング経験・採用や育成への貢献といった、エンジニアリング以外の貢献も成果として可視化することが重要です。

外資系ファーム・大手ファームに転職できれば、両職種ともさらに高い年収水準を狙えます。外資系戦略ファーム(MBB)はアナリストでも700〜900万円、マネージャー以上で2,000万円超、Big4系総合ファームでもマネージャークラスで1,500万円台に到達します。外資系ITベンダーのシニアエンジニア職も1,000〜1,500万円が一般的で、ストックオプションを含めるとさらに高額になるケースもあります。

外資系・大手ファームへの転職難易度は高く、論理的思考力・英語力・専門性の3軸で評価されます。エンジニア経験者が有利になる条件は、「実装経験を踏まえた現実的な提案ができる」「技術トレンドへの理解が深い」「DX案件で価値を発揮できる」といった点です。選考対策としては、ケース面接対策・ロジカルシンキングのトレーニング・職務経歴書の英文化(外資の場合)を計画的に進める必要があり、独力での対策は難しいため、コンサル業界に精通した転職エージェントの活用が現実的な選択肢となります。

エンジニアからコンサルタントへ転職するメリット

エンジニアからコンサルへの転職には、年収面以外にもキャリアの広がりを生む複数のメリットがあります。それぞれを理解することで、転職判断の解像度が上がります。

エンジニアからコンサルへの転職で最も期待されるメリットは、年収アップです。とくに現年収400〜600万円のエンジニアがITコンサルタントへ転職した場合、200〜400万円のアップを実現するケースもあります。

成果次第で早期昇格できるコンサルの報酬構造の特徴を活かせば、転職後3〜5年でさらに年収を引き上げることも現実的です。ただし、年収アップを最大化するには転職先のファーム選びが重要で、給与テーブルの上限が高いファーム、自身のスキルセットを評価してくれるファーム、昇格スピードが速いファームを見極める視点が欠かせません。

コンサルタントへの転職は、エンジニアとして関わりにくかった上流業務に直接携われる点も大きな魅力です。戦略立案・要件定義・経営課題の整理など、ビジネスの最上流に関与する経験は、長期的なキャリアの幅を広げる資産になります。

上流業務の経験は、その後のキャリアにおいて事業会社の経営企画職、CTO/CIO、起業など多様な選択肢につながります。「このシステムは何のために作られているのか」「ビジネスとして成立しているのか」といった疑問を持ちやすいエンジニアにとって、コンサルでの経験はそうした疑問への解答を得る場ともなります。

技術力をベースに上流の意思決定に関わりたい志向があるエンジニアは、コンサル転向が向いている可能性が高いといえます。

コンサルタントは複数業界・複数クライアントのプロジェクトを経験するため、特定業界に閉じず、ビジネス全体を俯瞰する視点が身につきます。エンジニアとして1社・1領域に特化してきた人にとって、業界横断の課題を扱う経験は新鮮でしょう。

製造業のDX、金融業のシステム刷新、流通業の在庫最適化など、業界ごとに異なるビジネス構造と課題に触れることで、「技術はあくまで手段であり、ビジネス価値の創出が目的である」という視座が育ちます。この視野の広がりは、将来的にPMへ転向する際、起業する際、事業会社の経営企画へ移る際など、あらゆるキャリアの選択肢で活きてくる資産です。技術を深めるよりキャリアの幅を広げたい人にとって、コンサル経験は強力な土台となるでしょう。

エンジニアからコンサルタントへ転職するデメリット

メリットがある一方で、コンサル転職には注意すべきデメリットも存在します。事前に理解しておくことで、転職後のギャップを小さくできます。

コンサル転職の最大のデメリットは、技術スキルの維持が難しくなる点です。コンサルタントの業務はクライアントへのヒアリング、課題整理、資料作成、提案、プロジェクト管理が中心となり、自身でコードを書く機会は激減します。

技術から離れる期間が長くなると、エンジニアとしての市場価値が徐々に下がっていく可能性があります。とくに技術トレンドの変化が速いクラウドや生成AI領域では、3〜5年のブランクが致命的になるケースも見られます。コンサル転向後も技術スキルを維持・アップデートするためには、業務外でのキャッチアップ(技術書・カンファレンス・個人開発)、技術寄りのITコンサルポジションを選ぶ、技術組織を顧客に持つファームを選ぶといった対策が考えられます。

テックゴー編集部では、年収だけを基準にコンサル転職を選ぶことは推奨していません。実際に、技術への愛着が強いエンジニアがコンサル転職した結果、「コードを書きたい」という思いが強くなり1〜2年で技術職に戻るケースがあるためです。年収アップだけでなく、自身がどのような業務にやりがいを感じるか、5〜10年後にどのようなキャリアを描きたいかも合わせて考慮することで、より納得のいく転職につながりやすくなります。

コンサルタントは成果・稼働率・昇格スピードで評価される厳しい環境であり、エンジニアと比較してプレッシャーは数段上がります。とくに外資系戦略ファームでは「Up or Out(昇進か退職か)」の文化が根強く、一定期間内に昇格できないと退職を促される仕組みが残っています。

プロジェクトアサインが外れた場合や昇格できない場合のリスクも、エンジニアにはない負担です。アサイン待ちの期間が長引くと評価に影響し、最悪の場合は契約終了となるケースもあります。成果主義のプレッシャーに対して事前に自己診断するためには、「短期間での結果が求められる環境で力を発揮できるか」「長時間労働や週末稼働への耐性があるか」「常に新しいインプットを楽しめるか」といった観点で自問してみるとよいでしょう。

エンジニアとコンサルタントはどちらが自分に合っている?

両職種の比較で重要なのは、年収だけではなく自身の適性に合うキャリアを選ぶことです。長期的に活躍できる環境を見極めるための判断軸を整理します。

コンサルタントに向いているのは、技術を手段として捉え、ビジネス課題の解決にやりがいを感じるエンジニアです。技術より課題整理・提案・説明力に強みがあると感じている人は、コンサルでの活躍可能性が高い傾向にあります。

複数業界・複数クライアントの課題に関わることに刺激を感じるかも、重要な判断軸となります。同じ技術領域を深めるより、毎回異なる業界の課題に向き合いたいタイプはコンサル向きです。

コンサルへの転向を決める前に自問すべき問いとしては、「技術への執着を手放せるか」「クライアントとのコミュニケーションを楽しめるか」「短期間で結果を出すプレッシャーを許容できるか」といった点があり、これらに前向きに答えられるならコンサル転向は有力な選択肢となるでしょう。

技術の深化と専門性の積み上げにやりがいを感じる人は、エンジニアとしてキャリアを伸ばすほうが満足度の高い選択になります。コードを書くこと自体に喜びを感じる、特定領域(クラウド・セキュリティ・AI等)を極めたいといった志向がある人は、コンサル転向で後悔しやすい傾向があります。

エンジニアとして年収を上げるキャリアパスは、想像以上に多様です。スペシャリスト(ITアーキテクト、クラウドエンジニア、セキュリティエンジニア)、エンジニアリングマネージャー(EM)、テックリード、CTO/VPoE、フリーランスといった選択肢があり、いずれも年収1,000万円超のレンジに到達可能です。

エンジニアを続けながら年収を上げる具体的な方法としては、上流工程経験の蓄積、希少スキルの習得、自社開発企業・外資系ITベンダー・メガベンチャーへの転職、PM/EMへの昇格などがあり、コンサル転向と並ぶ現実的な選択肢として検討する価値があります。

生成AIの進展により、エンジニア・コンサルタントの両職種で業務の一部は自動化されつつあります。エンジニアではコーディング補助、テストケース生成、ドキュメント作成といった領域でAIの活用が進んでいる一方、設計判断・トラブルシューティング・複雑な要件定義は人間の判断が引き続き必要です。

コンサルタント業務でも、情報収集・資料作成・分析の効率化は急速に進んでいます。AIを使いこなして高い生産性を発揮できるコンサルタントの需要は高まる一方、定型的な分析や資料作成のみを担っていた層はAIに代替されやすい状況です。

AI時代に両職種で市場価値を維持するための共通の考え方は、「AIを使う側に回る」「人間にしかできない判断・関係構築・創造的な提案に集中する」「変化を楽しめるマインドを持つ」の3点であり、職種選択以前にこの姿勢を持てるかが長期的なキャリアを左右します。

キャリア選択に迷ったらテックゴーに相談

エンジニアからコンサルへの転職、エンジニアとして年収を上げる転職、どちらが自身にとって正解かを見極めるには、現在地と志向性、そして長期的なキャリアゴールを整理する必要があります。求人票の年収だけで判断すると、入社後のギャップで後悔につながるケースもあります。

テックゴーでは、IT・コンサル業界の双方に精通したアドバイザーが在籍しており、エンジニアの市場価値を客観的に診断したうえで、コンサル転向・エンジニアとしての高年収転職・PMへのステップアップなど、複数の選択肢を比較しながら最適なキャリア提案をおこなっています。「コンサルに興味はあるが技術から離れるのが不安」「エンジニアのまま年収を上げたい」「自身がどちらに向いているか客観的に判断してほしい」といった相談にも対応していますので、まずはお気軽にご相談ください。

まとめ

エンジニアとコンサルタント、平均年収だけを比較すればコンサルタントのほうが高水準にあります。しかし、年収だけで判断すると、技術から離れたことへの後悔や成果主義のプレッシャーで早期に挫折するリスクもあるため、自身の適性とキャリア志向を踏まえた選択が欠かせません。

重要なのは、目先の年収アップだけを追うのではなく、5〜10年後のキャリアゴールから逆算して判断することです。コンサルが向いているのか、エンジニアとして専門性を深めるのか、PM・EMといったハイブリッドな道を選ぶのか、自身の現在地と志向性を整理することから始めてみてください。

【FAQ】エンジニアとコンサルタントの年収比較に関するよくある質問

こちらでは、エンジニアとコンサルタントの年収比較に関するよくある質問にお答えします。

平均的な生涯年収では、コンサルタントのほうが高くなる傾向にあります。コンサルタントはマネージャー以上に昇格すると年収1,500〜2,000万円台に到達するケースが多く、シニアコンサルタント以上で30年勤務した場合の生涯年収は4〜6億円規模に届くこともあります。

一方でエンジニアの場合、シニアエンジニアやアーキテクトとしての生涯年収は2.5〜4億円程度が中央的なレンジです。ただし、CTOやVPoEといった技術組織のトップポジションに到達するか、フリーランスとして高単価案件を継続的に獲得できれば、コンサルタントと同水準の生涯年収を実現することも可能です。

生涯年収だけで判断するのではなく、キャリアの安定性・働き方・志向との相性をあわせて検討することが望ましいでしょう。

エンジニア経験がない状態でもITコンサルタントへの転職は可能ですが、選考難易度は上がります。総合系ファームや国内中堅のITコンサルでは、論理的思考力・コミュニケーション力・課題解決力を重視するため、業界未経験でも採用される枠は存在します。

ただし、ITコンサルタントとしての即戦力を求める求人では、エンジニアとしての実装経験やシステム導入経験が評価されやすい傾向です。エンジニア経験者がITコンサルへ転職する場合、技術理解とビジネス視点の両方を持つ希少人材として高く評価されるため、コンサル業界での昇進スピードも加速しやすくなります。

エンジニア経験なしで挑戦する場合は、コンサル特有のケース面接対策やロジカルシンキングのトレーニングに時間をかけることが必要です。

短期的にはエンジニア業務のほうが自動化の影響を受けやすい状況にあります。生成AIによるコード補完・テスト自動化・ドキュメント生成といった機能が急速に進化しており、ジュニアレベルのコーディング業務は徐々にAIに代替されつつあります。

ただし、設計判断・アーキテクチャ選定・トラブルシューティングといった上流業務は引き続き人間の判断が必要であり、シニアエンジニアの市場価値はむしろ高まる可能性が高いです。

コンサルタント業務でも、情報収集・資料作成・データ分析の自動化は進んでいるため、定型的な分析業務に依存していた層は影響を受けます。両職種ともに、AIを使いこなす側に回り、人間にしかできない判断・関係構築・創造的提案に集中することが、AI時代を生き抜くための共通の戦略です。