インフラエンジニアの平均年収｜年代・スキル別の年収を徹底解説
2025年10月10日更新
インフラエンジニアは、企業や組織のIT基盤を支え、安定したサービス提供を実現するために欠かせない存在です。
サーバーやネットワークの構築や運用を担うほか、近年ではクラウド化やDX（デジタルトランスフォーメーション）の加速によって、その役割と市場価値はますます高まっています。
本記事では、インフラエンジニアの平均年収を年代・スキル・企業規模別に詳しく解説するとともに、将来性や年収を上げるために必要なスキル・資格・転職戦略も紹介します。
これからインフラエンジニアを目指す方はもちろん、キャリアアップを考えている現役エンジニアにも役立つ情報をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。
著者
蓬田 和己
Yomogita Kazuki
早稲田大学卒業後、レバレジーズ株式会社に入社。キャリアアドバイザーとして開発、データ職種のエンジニアの方の支援に従事。歴代最速で事業部内単月支援者数、売上1位を獲得し、組織目標の達成に大きく貢献。社内での異動、キャリアアップ、転職もどれが良いのか単純には決められないので、お客様にとって最善の選択肢を一緒に考えていきたいという思いから、MyVisionに参画。
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監修者
北野 雄大
Kitano Yudai
株式会社MyVision取締役
名古屋大学を卒業後、トヨタ自動車、デロイトトーマツコンサルティング、エクサウィザーズを経てコンサルティング業界特化のエージェントに入社。その後、株式会社MyVisionを設立。 大企業～コンサル、スタートアップまでの幅広い経験を活かしたキャリア支援に強みを持つ。
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目次
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インフラエンジニアの平均年収は高い？
インフラエンジニアは、サーバーやネットワーク、クラウド基盤など企業のIT基盤を支える役割を担う職種です。
高い専門性が求められるため、年収水準も比較的高い傾向があります。
まず、国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、2023年の給与所得者全体の平均年収は約460万円です。
一方、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、インフラエンジニアを含むシステムエンジニアの平均年収は、752万6,000円とされています。
これは日本全体の平均を大きく上回る水準です。
ただし、この数字は幅広い職種や経験年数を含んだ目安であり、すべてのインフラエンジニアが同水準の年収を得ているわけではありません。
民間の転職・エンジニア向けの調査結果では、平均年収を440〜660万円とするケースが多くみられます。
このように、平均年収の数値は調査機関やサンプル条件によって幅がありますが、少なくとも日本の平均給与と比較しても決して低くはなく、特にクラウドや上流工程の経験を持つ人材は高い水準に到達するケースが多いといえるでしょう。
インフラエンジニアの年収は、担当する業務の範囲や企業規模、専門スキルによって大きく変動します。
そのため、自身のキャリアやスキルに応じた伸びしろを見極めて、自身のスキルや強みに応じて、より高く評価される環境を選ぶことが、年収アップの近道となるでしょう。
インフラエンジニアの将来性は？
インフラエンジニアは、企業のIT基盤を安定して稼働させるために欠かせない存在です。
特に近年ではクラウドサービスの活用が進んでおり、オンプレミス環境からAWSやAzure、GCPといったクラウド基盤への移行が加速しています。
こうした背景から、クラウド環境を設計・構築・運用できるインフラエンジニアの需要は、今後も高い水準で推移すると考えられます。
経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」においても、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する企業の増加に伴い、クラウドやネットワーク、セキュリティ分野に精通したインフラエンジニア人材が今後さらに不足すると指摘されています。
一方で、日々の監視や障害対応といった単純な運用・保守の業務は、自動化ツールやIaC（Infrastructure as Code）の普及により効率化が進んでいます。
そのため、こうした業務だけを担当している場合は、年収の伸びがあまり期待できないケースもあるでしょう。
しかし、クラウド環境の設計・構築やセキュリティ対策、IaCを活用した自動化といった、付加価値の高いスキルを持つエンジニアは引き続き需要が高く、キャリアアップや収入アップにつなげやすいのが特徴です。
このように、インフラエンジニアは将来性のある職種であり、特にクラウドや自動化・セキュリティといった成長分野のスキルを磨くことで、需要の高まりとともにキャリアの幅を広げられるでしょう。
インフラエンジニアの平均年収
インフラエンジニアの年収は、年齢やスキル、担当する業務、そして雇用形態によって大きく変わります。
ここでは、年代別・スキル別・雇用形態別に分けて、それぞれのインフラエンジニアの年収相場をみていきましょう。
年代別の平均年収
年代別にみたインフラエンジニアの平均年収は、次のとおりです。
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 350万〜420万円 |
| 30代 | 430万〜500万円 |
| 40代 | 500万〜600万円 |
| 50代 | 550万〜650万円 |
インフラエンジニアの年収は、20代は経験やスキルに応じて300万円台後半からスタートするケースが一般的です。
30代になると設計や構築など上流工程を任される機会が増えるため、年収が450万円前後まで上がる傾向があります。
40代以降はマネジメントやプロジェクト全体の統括を担うことで収入がさらに伸び、管理職クラスでは600万円を超えるケースも珍しくありません。
このように、年代が上がるにつれて業務範囲と責任が増すため、キャリアアップに伴って年収も上昇するのが一般的です。
若いうちから上流工程やマネジメント経験を積むことで、将来的な年収アップにつながるでしょう。
スキル・経験別の平均年収
インフラエンジニアの年収は、担当する業務の範囲によって次のように大きく変動します。
| 業務領域 | 年収レンジ |
|---|---|
| 運用・保守 | 320万〜400万円 |
| 構築 | 380万〜480万円 |
| 設計 | 450万〜550万円 |
| 要件定義・プロジェクト管理 | 500万〜650万円 |
表にあるように、運用・保守は初心者向けである一方、要件定義やプロジェクト管理を担当できる中上級者は、年収600万円以上も目指せます。
日常的な監視や障害対応を担う運用・保守業務は比較的年収レンジが低めですが、システムの設計や要件定義など上流工程に携わるほど、年収が高くなる傾向があります。
特にプロジェクト全体をまとめるリーダーやマネージャー職に就くと、600万円以上の年収に到達するケースもあります。
さらに、クラウドやセキュリティ、ネットワーク設計といった専門スキルを持つエンジニアは市場価値が高く、さらに高い年収を目指せるチャンスが十分にあります。
上流工程の経験と専門スキルを掛け合わせることで、年収とキャリアの両面で成長を図れるでしょう。
雇用形態別の平均年収
インフラエンジニアの年収は、雇用形態によっても次のように大きな差があります。
| 雇用形態 | 年収レンジ |
|---|---|
| 正社員 | 400万〜550万円 |
| 契約社員 | 380万〜500万円 |
| 派遣社員 | 350万〜450万円 |
| フリーランス | 500万〜800万円以上（案件単価による） |
ただし、年収を大きく増やすには、昇進や人事評価による昇給を待つ必要があり、短期間での大幅な年収アップは難しいケースがほとんどです。
契約社員や派遣社員は、スキルや契約条件によって年収に幅がありますが、一般的には正社員よりやや低めになる傾向があります。
一方、フリーランスは高単価の案件を獲得できれば年収700万円以上も目指せるケースも珍しくありません。
スキルや実績次第では最も高い報酬を得られる働き方といえるでしょう。
ただし、案件の獲得状況によって収入が不安定になりやすいため、安定性の面では注意が必要です。
理想のライフスタイルやキャリアプランに合わせて雇用形態を選びながら、収入と働き方のバランスを考慮しながら、着実にキャリアを築いていきましょう。
企業規模・業界別で見るインフラエンジニアのリアルな年収
インフラエンジニアの年収は、勤務する企業の規模や所属する業界によっても大きく変動します。
ここでは、企業規模別・業界別のインフラエンジニアの年収レンジを紹介し、それぞれの特徴やメリット・デメリットを詳しくみていきましょう。
企業規模別の年収レンジ
企業規模や経営体制別にみたインフラエンジニアの年収レンジは、以下のとおりです。
| 企業規模 | 年収レンジ（目安） | 特徴・傾向 |
|---|---|---|
| 大手SIer・外資系ITベンダー | 500万〜700万円以上 | 安定した給与水準と福利厚生が魅力。外資系は成果次第で高収入も期待できるが、実力主義の傾向が強い。 |
| 中小企業 | 400万〜550万円 | 企業による差が大きいが、スキルや実績で昇給しやすいケースもある。 |
| スタートアップ | 350万〜500万円 | 初期は低めなことが多いが、スキル次第で昇給スピードが速く、成果に応じて待遇が上がる可能性がある。 |
大手SIerや外資系ITベンダーは安定した給与水準や福利厚生が魅力である一方で、年功序列の傾向が強く、昇給には時間がかかるケースが多くみられます。
一方、中小企業やスタートアップは給与水準がやや低めである傾向にあるものの、裁量権が大きくスキルを発揮しやすい環境が整っているため、成果次第では短期間での昇給やキャリアアップが期待できるでしょう。
そのため、企業規模を選ぶ際は、安定性を重視するのか、それともスピード感のある昇給やキャリアアップを目指すのかによって、選択肢が大きく異なります。
どのような環境が長期的な成長につながるかをしっかり見極めることが重要です。
業界別の年収レンジ
業界別にみたインフラエンジニアの年収レンジは、次のとおりです。
| 業界 | 年収レンジ | 特徴 |
|---|---|---|
| 金融業界（銀行・証券・保険） | 550万〜750万円以上 | 大規模で止まることが許されない基幹システムの運用を担当するケースが多い・高い信頼性とセキュリティが求められるため、専門スキルを持つ人材の待遇が高い傾向にある |
| 外資系コンサルティングファーム | 600万〜800万円以上 | クラウドやネットワーク設計に加え、提案力・マネジメント力も重視される・成果主義でスキルを発揮すれば高年収が期待できる |
| 大手通信キャリア | 500万〜700万円 | 社会インフラとなる通信ネットワークを支えるため、高度な専門知識が求められる・高い報酬が期待できる |
| 一般事業会社（製造・流通・小売など） | 400万〜550万円 | 社内システムの維持管理が中心で比較的安定している・専門性の要求度は低く、給与はやや低い傾向にある |
特に金融業界は、銀行や証券などの基幹システムを24時間安定して稼働させることが不可欠です。
そのため、高度なセキュリティ対策はもちろん、システムを安全かつ安定して運用し続けるスキルが求められます。
こうした重要な領域を担える人材は希少性が高く、他業界よりも高水準の年収が期待できるでしょう。
外資系コンサルティングファームでは、クラウドやネットワークの設計構築だけでなく、*顧客への提案力やプロジェクトを率いるマネジメント力+が評価されるため、成果に応じた高収入が得られる傾向にあります。
また、大手通信キャリアも、社会インフラを支える大規模なネットワークの運用や拡張を担っているため、専門スキルを持つエンジニアには比較的高い給与や手厚い条件が提示される可能性が高いでしょう。
このように、システムの重要性が高く、高度な技術が求められる業界であればあるほど、インフラエンジニアの年収は上がる傾向があります。
どのような業界を選ぶかは、キャリア形成や収入の目標に直結するため、慎重に検討しなければなりません。
インフラエンジニアが年収をアップさせる方法
インフラエンジニアが収入を上げるには、今の職場での努力だけでは思うように伸びない場合もあります。
インフラエンジニアが、キャリアの幅を広げながら収入を伸ばすための具体的な方法は、次のとおりです。
- クラウド・セキュリティなど需要の高い専門スキルを習得する
- 年収アップに繋がるおすすめの資格を取得する
- 上流工程やマネジメントの経験を積む
- 年収水準の高い企業へ転職する
それぞれの内容について詳しくみていきましょう。
クラウド・セキュリティなど需要の高い専門スキルを習得する
近年、クラウドサービスの導入は企業の規模や業界を問わず急速に進んでいます。
そのため、AWSやAzure、GCPなどのパブリッククラウドに精通したインフラエンジニアは、幅広い業界で高い需要があります。
クラウド関連の知識やスキルは、システムの設計・構築に欠かせない技術であり、習得することで年収アップにも直結しやすい分野といえるでしょう。
さらに、近年はサイバー攻撃のリスクが年々高まっており、セキュリティ分野に強いエンジニアの市場価値も急上昇しています。
特にクラウド基盤の運用とセキュリティ対策の両方を担える人材は企業から重宝されるため、これらのスキルを身につけることで、より高い報酬や重要なポジションを得られる可能性が広がるでしょう。
年収アップにつながるおすすめの資格を取得する
資格は、自分のスキルを客観的に示せるツールであり、採用面接や年収交渉を有利に進めるための大きな武器となります。
特にクラウドやネットワーク、セキュリティといった分野の資格を保有するインフラエンジニアの需要は高く、キャリアアップを目指すうえで強い味方となるでしょう。
たとえば、次のような資格は企業からの評価が高く、年収アップにつながりやすい代表例です。
インフラエンジニアの年収アップにつながるおすすめの資格
- AWS認定資格：クラウド設計・構築スキルを証明できる代表的な資格
- CCNP／CCIE（Cisco認定資格）：ネットワークの設計・運用の専門性を示せる人気の資格
- 情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）：セキュリティ分野で信頼度の高い国家資格
これらの資格を取得することで、自身の専門性を裏付けられるため、より高待遇のポジションやプロジェクトへの参画が期待できるでしょう。
参照：aws｜AWS 認定 参照：cisco｜シスコ認定試験 参照：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構｜情報処理安全確保支援士試験
上流工程やマネジメントの経験を積む
インフラエンジニアが年収を上げるには、運用や構築だけでなく、要件定義や設計といった上流工程の経験を積むことも重要なポイントです。
さらに、プロジェクトリーダー（PL）やプロジェクトマネージャー（PM）として、チーム全体や進行管理を担う立場になることで評価の幅が広がり、より高い年収が期待できるポジションを目指せます。
上流工程を目指す際には、次のようなステップを意識して取り組むのがおすすめです。
インフラエンジニアとして上流工程に関わるためのステップ
- 基本スキルを強化する
- 設計書やドキュメント作成に関わる
- コミュニケーション力・提案力を磨く
- 資格取得で知識を証明する
- PL・PMの補佐役としての経験を積む
上流工程を目指すには、まず現場でサーバー・ネットワーク・クラウドの基礎力やトラブル対応力を磨き、信頼を獲得することが大切です。
そのうえで、設計書のレビューやテスト計画など、上流工程に近い作業に積極的に関わることで経験を積んでいきましょう。
また、上流で活躍するためには、顧客や社内メンバーとの調整・提案を円滑に行うためのコミュニケーション力や提案力の強化も欠かせません。
さらに、AWS認定資格やCCNP、PMPといった資格を取得して知識を客観的に証明し、評価を高めるのも有効な方法です。
さらに、将来的にPLやPMを目指すなら、まずは補佐役としてスケジュール管理や会議進行を担当し、上流工程ならではの視点を実務を通じて学ぶことが近道といえます。
こうした努力を続けることで、技術とマネジメントの両方のスキルを伸ばし、キャリアの幅を広げながら収入アップも狙えるようになります。
年収水準の高い企業へ転職する
現職での昇給には限界があり、短期間で大幅な年収アップを実現するのは難しいケースも多くみられます。
そのような場合は、待遇の良い企業や業界への転職が、最も効果的で即効性のある選択肢といえるでしょう。
同じスキルを持っている場合でも、金融業界や外資系企業、コンサルティングファームなどの業界は専門性が評価されやすく、年収が大きく上がるケースも珍しくありません。
たとえば、クラウドの設計・構築やセキュリティスキルを活かして、一般企業から外資系ITベンダーへ転職し、年収が100万円以上アップした事例も存在します。
転職で年収アップを狙う場合は、自分のスキルがどの業界や企業でより高く評価されるかを見極めることが重要です。
キャリアの可能性を広げながら、戦略的に環境を選ぶことで、効率的な収入アップにつなげていきましょう。
年収を上げるなら転職も選択肢
年収アップを目指すなら、今のスキルを基盤に、より裁量の大きいポジションや成長企業へキャリアチェンジすることが重要です。
特に、インフラエンジニアや開発エンジニアとしての技術力を活かしながら収入増を狙う場合、転職を通じて自分の市場価値を高めることが効果的です。
たとえば、受託開発企業やSIerから自社開発企業、メガベンチャー、スタートアップなどへ転職することで、上流工程への関与や新技術への挑戦が可能になります。
その結果、経験の幅が広がるだけでなく、年収が数十万〜数百万円アップするケースも珍しくありません。
また、転職によって新しい環境や業務領域に触れることで、将来的にPL・PM、アーキテクト、プロダクトマネージャーといった専門性の高いキャリアへと発展させやすくなる点も魅力です。
このように、転職はスキルを活かしながら収入とキャリアの両方を成長させる有効な手段といえるでしょう。
インフラエンジニアの転職はテックゴーへ
インフラエンジニアとして培ったスキルを次のキャリアにつなげたいと考えるなら、専門性の高い転職エージェントの活用がおすすめです。
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テックゴーの強み
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まとめ
インフラエンジニアの年収は、スキルや経験、企業規模、業界によって大きく変動するものです。
クラウドやセキュリティなどの専門スキルを習得したり、上流工程やマネジメントの経験を積んだりすることで、市場価値を高めて収入アップを狙いやすくなるでしょう。
短期間で大幅な年収アップを目指したい場合は、転職も有効な選択肢です。
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